教育費、世帯収入の45%
日本の教育ってなんか変?
[2013年01月26日(Sat)]
平成25年1月19日 日本経済新聞

日本政策金融公庫がまとめた2012年度の「教育費負担の実態調査結果(四国地区)」によると、子どもの1年間の教育費用は219万円、世帯年収に占める割合は45.4%で、全国平均の215万円、38.6%を上回った。割合は世帯年収減を受けて前年度比7.6ポイント上昇し、地区別の統計を取り始めた09年度以降、最も高くなった。
調査は12年7月、国の教育ローンを利用した四国内の勤務者世帯に郵送で実施。103世帯から回答を得た。
子ども1人当たりの1年間の教育費用は大学で117万円、高校で108万円とここ数年は微減傾向にあるが、景気低迷に伴い世帯年収が43万円減の483万円と大幅に落ち込んだため、割合が大幅に増加。全国平均を6.8ポイント上回った。
年収別では200万円以上400万円未満の世帯では50.1%と年収の半分以上を占めた一方、900万円以上では32.7%と、低所得世帯の負担割合が大きかった。
このデーターの真実味は不確かだけど、何となく納得した私がいる。
四国は教育県だとは思っていたけど、やっぱり!!と感じた。
親の熱い思いはどこにも負けないかもしれないけど、お金をかければ子どもが立派になるという神話はもう過去のものなのでは・・・。まず手間をかけて子どもと関わることが重要なのではないかと思う。
それから、みんなと一緒という安心感からとりあえず塾に行かせるのかもしれないけど、専門家に言わせると、小学校までの勉強は親が教えることが可能とのこと。(やり方が分からないのかもしれないが・・・)
日本の未来を見据え、子どもの個性を重視した子育てを考えていこうではないか。
どうせ塾に行かすのであれば、会社の実績やコストなどを重視するより、指導者の資質を見極めることも大切なのではないかと思う。
日本政策金融公庫がまとめた2012年度の「教育費負担の実態調査結果(四国地区)」によると、子どもの1年間の教育費用は219万円、世帯年収に占める割合は45.4%で、全国平均の215万円、38.6%を上回った。割合は世帯年収減を受けて前年度比7.6ポイント上昇し、地区別の統計を取り始めた09年度以降、最も高くなった。
調査は12年7月、国の教育ローンを利用した四国内の勤務者世帯に郵送で実施。103世帯から回答を得た。
子ども1人当たりの1年間の教育費用は大学で117万円、高校で108万円とここ数年は微減傾向にあるが、景気低迷に伴い世帯年収が43万円減の483万円と大幅に落ち込んだため、割合が大幅に増加。全国平均を6.8ポイント上回った。
年収別では200万円以上400万円未満の世帯では50.1%と年収の半分以上を占めた一方、900万円以上では32.7%と、低所得世帯の負担割合が大きかった。
このデーターの真実味は不確かだけど、何となく納得した私がいる。
四国は教育県だとは思っていたけど、やっぱり!!と感じた。
親の熱い思いはどこにも負けないかもしれないけど、お金をかければ子どもが立派になるという神話はもう過去のものなのでは・・・。まず手間をかけて子どもと関わることが重要なのではないかと思う。
それから、みんなと一緒という安心感からとりあえず塾に行かせるのかもしれないけど、専門家に言わせると、小学校までの勉強は親が教えることが可能とのこと。(やり方が分からないのかもしれないが・・・)
日本の未来を見据え、子どもの個性を重視した子育てを考えていこうではないか。
どうせ塾に行かすのであれば、会社の実績やコストなどを重視するより、指導者の資質を見極めることも大切なのではないかと思う。




