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早川理恵子博士
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「ベルツの日記」ハウスホーファーとベルツ [2018年03月31日(Sat)]
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ハウスホーファーが太平洋地政学で、日本人マレイ説を応用している背景には、ベルツの存在がある。
「ベルツの日記」という本がある。ベルツの日本滞在を綴ったもので、ナチス時代に出版された。日本で翻訳出版されたのは1939年。

明治9年から明治38年まで日本に滞在したエルヴィン・フォン・ベルツ博士は日本に医学を紹介しただけでなく人類学研究をし、1万人以上に日本人を調べて、日本人にマレイ系と大陸系があると主張した。このマレイ系が今でいうオーストロネシア語族で、インド太平洋に拡散した言語集団である。
ハウスホーファーはこの説を応用し、太平洋地政学を議論している。新渡戸も日本人マレイ説を持ち出している。ベルツの弟子だった鳥居龍蔵も一時までマレイ説を主張していたようだ。

さて、日本は長年の鎖国の中で和蘭との貿易は継続した。この和蘭の中に後のドイツ人が入っているのだ。本書の「題言」にケンフェルというドイツ生まれの医者が元禄3ー5年日本に滞在し日本に関する本を著して始めて欧州に日本を紹介した、とある。

ベルツが日本に来た理由の一つにドイツに留学していた日本人学生の様子に随分と良い印象を持った事があるようだ。

20歳違いのハウスホーファー(1869 - 1946)とベルツ(1849 - 1913)はどこかで会っているであろう。2年弱しか日本に滞在していないハウスホーファーの日本に関する情報は元禄時代のものからベルツまでかなり量も質も濃いものだったのだろう。

日本がナチスドイツと接近した背景には300年の和蘭との国交、ハウスホーファーだけでなく、ベルツの日本紹介や、ベルツの日本の弟子達の存在もあったのかもしれない。
子供のお古柔道着募集 [2018年03月30日(Fri)]
パラオの柔道キッズの支援をしています。

https://blog.canpan.info/yashinomi/archive/2408

パラオ指導者のジェニファーから、3,4、5,6、7歳の柔道着が欲しいとの事です。
お古で譲ってくださる方がいればこのブログのコメントにご連絡ください。
コメント欄に書いた情報は表には出ません。


「ハウスホーファーとラティモアに就いて」 [2018年03月30日(Fri)]
同志社大学の図書館は私にとって宝島のような場所である。
しかも院生しか入れないドアの向こうは宝がザークザク。

ここで見つけたのが日本地政学協会が発行していた雑誌だ。ハウスホーファーの文献がいくつか掲載されている。
その中に5頁の短い論文だが興味深いタイトルだったのでコピーして何度か読んでいる。

辻村太郎、木内信蔵、「ハウスホーファーとラティモアに就いて」地政学、第1巻5、昭和17年5月、日本地政学協会発行

ハウスホーファーの「太平洋地政学」とラティアもの「内陸アジア地政学」を読んだ感想である。
著者は、この二人が米国の反日とドイツの親日を促進している重要な人物である事を指摘。即ち反日の米国がラティモアを出したのではなくラティモアが米国を反日し、親日のドイツがハウスホーファーを出したのではなく、ハウスホーファーがドイツを親日にしたのだ。
一人の人物が国家関係を変えてしまう。

それから、ドイツが太平洋に高い関心を持つもこれを譲ろうとしている(日本に、だと思うが)箇所も気になった。これが日本が太平洋島嶼国に軍事進出をした背景であろうか?
反日を促進したラティモアもその中国への観察眼を高く評価している。


「夫々の国が各々の地政学を持つべきは言う迄もない。...大国たらんものは、単に自国のみに都合のよい地政学を持つ事は許されぬ。」

この頃の言論統制の状況は全く知らないが、著者はハウスホーファーとラティアモアを一見評価しているように見せつつ、日本は独自の道を進むよう真剣に考えているようにも見える。ラティモアは中国で生まれたわけではない。同様にハウスホーファーは太平洋を文献でしか知らない。
後藤、新渡戸、矢内原が開拓した植民政策論、日本膨脹論が、もしかしたらこの地政学に取って代わられてしまったのではないか、と一瞬想像した。植民政策論は戦後開発経済学として矢内原によって再開されたのだ。
10の意味を持つアイランダーのイエス [2018年03月30日(Fri)]
よくこの太平洋島嶼国を相手に、基金を立ち上げる事ができましたね、と聞かれたのでアイランダーのイエスの意味を話した。

1989年に設立された笹川太平洋島嶼国基金は最初に担当された方が、カオス状態のまま去ってしまった。そこに私が入ったのである。財団に中には太平洋島嶼国の事も、基金がどのように動いていたかも知る人はいなかった。全て一人で理解し解決して行ったのである。


その中で太平洋島嶼国の人々とのやり取りは多くの事を学んだ。
日本人が来れば俺の息子の名前は太郎だ、と言い、米国人が来れば同じ息子の名前はジョンだ、と言う。最初この2枚舌なんだろう、と驚いたがそれが小国、小さい島社会の生き方、方法なのである。
その後、私もこの2枚、3枚舌を使用する練習をしたが結構難しい。しかしこれは外交の基本だ。
結果オーライであれば良いのだ。

パラオの某閣僚との話
「なんでリエコは島の事が理解できるんだろうねえ。ありがたいけど。」
「それはですね閣下、島人のイエスには10位の意味がある事を心得ているからですよ。」
「そうそう、10位あるねえ。」と笑って同意いただいた。

ノーと言えない日本人じゃないが、島人もノーと言えない。しかし日本人から見ると嘘つき、と思える程ノーと言わない。ノーでもイエスと応える。だから「明日会いに行くよ」と言われて来ないのは当り前。来ない理由を忖度できなかった貴方が悪い。

なので、情報は多角的に取る事が必須なのだ。みんな都合の悪い事は言わない。
Boczek博士の論文(読書メモ) [2018年03月30日(Fri)]
偶然ウェブ上で見つけたBoczek博士の論文

Boleslaw Adam Boczek, Ideology and the Law of the Sea: The Challenge of the New International Economic Order, 7 B.C. Int'l & Comp. L. Rev. 1 (1984),
http://lawdigitalcommons.bc.edu/iclr/vol7/iss1/2

下線をたくさん引いてあるが、最後の結論にある下記の文章が頭から離れない。

"There exists a danger that some developing coastal states may be tempted to expand the scope of their sovereign rights in a legally unprecedented marine environment of an "almost full" sovereignty over the EEZ. In short, the danger is that the EEZ may de facto, or even de jure, be assimilated in a territorial sea. The extravagant claims of "territorialist" states in Latin America and Africa to a territorial sea beyond twelve miles, and up to 200 miles, are perhaps an indication of a dangerous trend in the law of the sea. Whether the twelve mile rule adopted at UNCLOSIII will deter attempts to convert economic zones into territorial seas remains to be seen."


EEZが領海となる危険性。まさに中国の海洋法観であり、パラオの海洋保護区のコンセプトである。やはりこのパラオ海洋保護区を支持するピューやオーシャン5、は海洋法も知らない、若しくは知っていてわざと中国のような独自解釈をする集団である。

このたまたま見つけたBoczek博士の論文は海洋法が途上国、特に沿岸国のポリティカルイデオロギー、テリトリスト(領有権主義者)と先進国、もしくは内陸国との戦いであり、妥協の産物であるかが書かれているだけでなく、正に今BBNJで沿岸国が、「隣接性」という根拠を出してその所有権、使用権を主張している生物多様性の情報技術への権利の主張(殆ど言いがかり、で間違った認識から始まった)に繋がっているように見える。
アイタロー閣下と與世田博士をお迎えしサポーター強化! [2018年03月29日(Thu)]
パラオ柔道キッズ支援の輪に新たなサポーターが、入って下さいました。

この2月までパラオ外務省事務次官として国家を誘導したグスタフ・アイタロー閣下。
そして現在パラオの水産資源管理支援をしている、與世田兼三博士で、少林流2段。柔道と空手はかなり違うようですが、パラオでジェニファーの柔道指導を協力してくださる事になりました。

明後日発売予定の月刊正論にパラオの闇を書かせていただきましたが、パラオの子供達の幸せ、健康を祈る気持ちは皆同じ。
今日はパラオで関係者が全員集まるそうです。

UNCLOSと新国際経済秩序イデオロギー(読書メモ) [2018年03月29日(Thu)]
山本草二先生の海洋法の議論に出会えた事を心から感謝している。山本先生の海洋論は必須、と同志社の坂元教授から教えていただかなければ、山のようにある海洋関係の資料を当ても無く歩き回るだけであったであろう。

山本先生の海洋法の文献には「開発イデオロギー」と「天然資源イデオロギー」が指摘されていて、この点を他の研究者が議論していないか検索したところ、まさにそのままのタイトルの論文を見つけた。

"Ideology and the Law of the Sea: The Challenge of the New International Economic Order"
(海洋法とイデオロギー:新国際経済秩序への挑戦)である。

2度程眼を通したが面白いし、沿岸国、即ち太平洋島嶼国のどん欲さ、BBNJの議論をしているんではないかと思う所が山程ある。

Boleslaw Adam Boczek, Ideology and the Law of the Sea: The Challenge of the New International Economic Order, 7 B.C. Int'l & Comp. L. Rev. 1 (1984), http://lawdigitalcommons.bc.edu/iclr/vol7/iss1/2

筆者のBoleslaw Adam Boczek氏は下記のサイトによるとポーランド生まれの国際法学者で、95歳でご健在のようだ。


Bio. of Boleslaw Adam Boczek
law educator
Boleslaw Adam Boczek was Polish law educator. Fellow, Ford Foundation, North Atlantic Treaty Organization, 1988; Fulbright fellow, Mexico, 1970-1971, Germany, 1979-1980. Member of American Society International Law.
https://prabook.com/web/boleslaw_adam.boczek/334798

Boczek氏の「海洋法とイデオロギー:新国際経済秩序への挑戦」を読みながら下記の太平洋島嶼国が国連に提出したBBNJ準備会合への要望書を読んだ。まさに equitable international economic orderを根拠に要望しているのである。landlocked country - 内陸国の事等一切触れずに。


PSIDS Submission to the Second Meeting of the Preparatory Committee for the Development of an international legally binding instrument under the United Nations Convention on the Law of the Sea on the conservation and sustainable use of marine biological diversity of areas beyond national jurisdiction (BBNJ PrepCom)
August 2016
http://www.un.org/depts/los/biodiversity/prepcom_files/rolling_comp/PSIDS_second.pdf


PSIDSが要望しているBBNJ関連の情報や技術。生物多様性の情報技術とは何かわかってくると、そんなのを島嶼国が共有してどーするの?と聞きたくなる。DNA情報など、なのだ。それがそのままお金になる分けではないし、莫大な投資と開発技術が必要になる。ラボも無ければ人材もいないでしょう?

さすがに太平洋島嶼国も気づいたのであろう。
昨年70周年を迎えたSPCがPacific Ocean Science centreの計画を発表していたのはBBNJ対策であろう。この組織がBBNJ議論の一つの解決策かもしれない。でも生物多様性の情報や技術が遅れているニュージーランドやフランスが中心になるのであろうから、ここに日本やドイツ、米国(米国は自身が忘れているんだけどSPCメンバー国)がどう関与するかが、問題かもしれない。

SPC to set up Pacific Oceans 26 July 2017
https://www.radionz.co.nz/international/pacific-news/335836/spc-to-set-up-pacific-oceans

The Pacific Community Centre for Ocean Science (PCCOS)
http://www.spc.int/blog/pccos/





追記:偶然見つけたサイトに国連事務総長ワルトハイムのコメントが引用されていた。

「1977年、第三次国連海洋法会議(UNCLOS3)の第6会期の冒頭、当時の国連事務総長ワルトハイム(オーストリア)は、「UNCLOS3は、国連システムを通じて新国際経済秩序(NIEO)を創設しようとする偉大な努力の一環とみなされなければならない」のであって、「旧秩序は、もはや世界的な経済的要求を満たす能力を有していないが、努力にもかかわらず、世界の貧しい国と富める国との格差は、依然として拡大し続けている」。ゆえに、「発展途上国に対して、海の富を利用するより多くの機会を与えることは、より衡平でかつ効果的な世界的な経済制度を探求するうえで大きな支えとなる」と述べました。」

第12回模擬国連会議関西大会
The 12th Kansai Model United Nations Conference (KMUNC12)
平成24年8月21日(火)〜8月23日(木)
http://www.kansai-mun.org/kmunc12/points-and-theme-3rd-UNCLOS.html
お金持ちやセレブは環境問題のプロか? [2018年03月28日(Wed)]
ocean5.png

世界のセレブとビリオネラー。詐欺集団にしか見えません!


海洋問題を積極的に発信しているので、多くの質問をいただく。
下記はなんでロックフェラーが日本の漁業に口を出すのか?と質問をいただいて知った記事である。

東京五輪に向けて問われる「食料調達」の深刻な現実
https://forbesjapan.com/articles/detail/18592

記事ではロックフェラー一族の第4代当主に選ばれたディビッド・ロックフェラーJr.の言葉を紹介している。

「日本人はこんなに魚が好きなのになんで資源を大切にしないのだろう」


そしてこの記事を書いた井植美奈子さんは安倍総理夫人のご友人なんだそうである。よってこの記事にはセレブの名前が並ぶ、が海洋専門家の名前はない。またイエロージャーナリズムの情報はどんどん出て来るが、海洋専門の情報はない。この井植美奈子さんのご経歴をウェブ検索しても海洋に関するバックグラウンドが確認できない。

もう一件、井植美奈子さんの記事があったので読んで見た。

「ケネディ前大使が語った「ゴミは中国、漁業は日本よ」の意味とは」
2017/10/12

この記事も同様な内容でまたセレブだ。専門情報が何も議論、紹介されていない。
「ここで注目されているのは、世界のセレブたちの動きだ。
レオナルド・ディカプリオは海洋環境に特化した財団Oceans 5に加盟した。イギリスのチャールズ皇太子やモナコのアルベール皇子は海洋経済発展への提言し、欧米ではすでに政府主導の海洋環境保護への取り組みやNGO、財団による活発な活動が展開されている。」


ここに書かれているOcean5。非常に怪しいセレブ、ビリオネラー組織だ。実はパラオ政府からこの件で相談を受けているところである。
Ocean5 ー 日本とも事業をしているとウェブにあるが日本のカウンターパートのGR Japanでは「欧米の取り組みを紹介する」だけでGR Japan自身が専門性があるように見えない。
http://oceans5.org/project/combatting-iuu-fishing-in-japan/


しかしこういう記事をそのまま信じてしまう一般読者を私は笑えない。今では詐欺集団にしか見えないセレブ、ビリオネラーの集団Ocean5の面々を、4、5年前まで、即ち魚の事を知らなかった時、なんとなく「すごい!」と思って見ていたのだ。


このブログを書くためにウェブサーチして見つけた情報。
このロックフェラーの組織に日本財団が4千万円以上助成している事だ。大丈夫だろうか?

■実施事業
2016
「ブルーシーフードガイド」海洋環境保護教育プログラムの普及活動と魚食教育(海でつながる) \16,400,000
2016
海洋環境に関する日米国際シンポジウム
\15,000,000
2015
「ブルーシーフードガイド」海洋環境保護教育プログラムの普及活動と魚食教育(海の日サポート)
\9,690,000

合計 \41,090,000


<関連ブログ>
セレブリティ外交と海洋法
https://blog.canpan.info/yashinomi/archive/2088

海洋法とセレブリティ・ディプロマシー
https://blog.canpan.info/yashinomi/archive/2200

Global Ocean is Swarming with Money 海洋に群がる大金
https://blog.canpan.info/yashinomi/archive/1082
中国はどのように海洋法を理解しているのか? [2018年03月27日(Tue)]
中国が海洋法を独自に理解している、とよく聞く。
一体どのように理解しているのか?伊藤俊幸さんと防衛駐在官の記事があったので拾っておいた。



国際法無視の中国「海洋国土」論(上)米無人探査機「強奪」の意味--伊藤俊幸
2017年01月27日
https://www.huffingtonpost.jp/foresight/china-ocean-land_b_14411838.html


国際法無視の中国「海洋国土」論(下)空母「遼寧」と「砲艦外交」への対応
伊藤俊幸 2017年1月27日
http://www.fsight.jp/articles/-/41949


防衛駐在官の見た中国 (その10)
−中国の海洋国土、公海と公空−
http://www.mod.go.jp/msdf/navcol/SSG/topics-column/col-021.html

以下、気になった点。
・中国はEEZを「海洋国土」と理解している。公海という理解がない。
・EEZは領海ではないが、沿岸国の「海洋国土」の主要部分であり、「国際水域」ではないと理解している。
・多くの一般的中国国民や人民解放軍将兵が、『海洋国土』の一部であるEEZも領土と全く等しい『国土』であるという誤った概念を持つことも無理ではない。
・「そもそもEEZか大陸棚かどちらかを決めるのは、沿岸国の国力の差による」



EEZの理解がパラオなどの途上国と全く同じレベル(日本の官僚も似ているが)で、主権の範囲がどんどん拡大している。ここに疑義がある、と日本の首相官邸の報告書にもあるように、ここで日本はじめ「人類の共同財産」という概念を理解している国は積極的に話し合いを進めるべきなのであろう。少なくともパラオやキリバスのメガ海洋保護区を進めるビリオネラーやセレブと同じレベルになっては、アカン、でしょう。
ASIA PACIFIC BULLETIN太平洋シリーズ [2018年03月26日(Mon)]
2018年3月26日の日付で出たASIA PACIFIC BULLETIN太平洋シリーズ。
https://www.eastwestcenter.org/publications/browse-all-series/asia-pacific-bulletin
私の原稿に並んで、フィジー問題、フランス、マリアナ諸島、等々合計で6本の原稿が同時に公開された。知り合いも何人かいる。
ざっと目を通してみた。簡単なメモ。


Australia-Fiji Relations in 2018: Finding a New Normal
by Richard Herr
No. 418, March 26, 2018
何が言いたいのかわからない記事だ。フィジーがこうなったのはオーストラリアのせいなのだが、反省がない?


The Role of the French Military on Key Issues for Oceania
by Helene Goiran
No. 416, March 26, 2018
フランスの太平洋軍事能力を概観するのにはいいけど、その戦略が明確でない事を露呈している。重要なニューカレドニアの独立問題や、仏領ポリネシアの中国の膨脹が全く触れられていない。触れたくないのかもしれないが。


Mariana Islands - US Military Strategy 'On Hold'
by Grant Newsham
No. 415, March 26, 2018
私がいつも書いているマリアナ諸島のカジノの件。このニューシャムさんの記事は興味深い。ペガン島の環境保護活動、アンチ米軍は中国の戦略であると。
それはすごく納得できる。誰が動いているのかも想像できる。
放っていた米国が悪い、というのお同意。
イヤハート記念碑もその一環であろう。イヤハートが日本軍の処刑された事を支持してしまう。日米分断につながるのだ。


The United States is Losing the Pacific
by Ben Bohane
No. 414, March 26, 2018
このBen Bohaneというカメラマンは私にハニトラをしかけてきた男です。
かっこいいお兄ちゃんだな、と思っていたら急に肩に手を回してきて、僕が色々教えてあげるよ、風に。
げーー。いるんだよ。日本財団の色惚け老人宮崎正さんだけでなく、世界中に色ボケ男が。。
でこの記事の間違い。
第二次世界大戦に太平洋島嶼を守ったのは米軍でキウィでもオージーでもありません。
第一次世界大戦で太平洋島嶼とキウィ、オージーを守ったのは日本です。
メールしておこう。歴史を学べ、と。


Strategic Overview of Oceania
by Cleo Paskal
No. 413, March 26, 2018
この記事も興味深い、というか200%同意。
冷戦終結後米国が、英国が太平洋から手を引いて、小国のニュージーランドとオーストラリアに任せたのが間違い。ここに中国が入ってきた。
一つ異論を唱えれば、太平洋の海を島を開拓したのは日本で、日本を追い出したのが一番の問題です。
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