ダイバーならずとも、まるで海中を飛んでいるかのようなマンタの姿に憧れを覚
える方も多いと思います。国内では「眺める魚」として人気絶大ですが、所変わ
れば人気食材。国内でも稀に食されているようですが、中国では高級健康食材と
して高値で取引されるため、乱獲から個体数の激減が問題視され、3日から始まっ
た条約国会議でワシントン条約の規制対象にするか、討議が始まりました。

ちなみに、我が国は「科学的な根拠が不十分だ」等として反対の姿勢とのことで
す。クジラやマグロをはじめ、他の海洋生物資源管理の国際交渉等への影響も考
慮してのこととも思われますが、皆様はどんな感想をお持ちでしょうか？

《以下、共同通信社「海運水産ニュース」より》
大きなひれを振って泳ぐ姿がダイバーなどに人気のマンタ（オニイトマキエイ）の
数が、乱獲によって各地で急減しているとの調査結果を米国の環境保護団体、ピュ
ー環境グループなどが７日までにまとめた。

肉が中国市場で高値で取引されることが背景にあり、タイのバンコクで３日から
始まったワシントン条約の締約国会議で、マンタを条約の規制対象とするかどうか
が討議される。

米国や欧州連合、条約事務局などは規制対象とすることを支持しているが、日本は
「科学的な根拠が不十分だ」などとして最大の消費国の中国などとともに反対する
方針で、結果が注目される。

ピュー環境グループによると、インドネシアでのマンタの水揚げ量は過去９年間で
56％減少、モザンビークでの調査では確認されるマンタの数が８年間で86％も減っ
ていることが分かった。沖縄県でも1990年代後半に目撃されるマンタの数が急減し
たとのデータがある。

マンタの肉は中国で健康食品などとして人気があり、特に「えいし」と呼ばれるエラ
の一部が高価格で取引され、近年の経済成長に伴って需要が急増している。年間取引
量は少なくとも21トン、マンタ約4600匹分に上る。61トンとの試算もある。

ブラジル、コロンビア、エクアドルは締約国会議に、マンタの仲間を条約の付属書２
の対象種とし、国際取引の際に輸出国の許可証発行を義務付けるようにすることを提
案。投票国の３分の２以上の賛成があれば提案が認められる。

ピュー環境グループのスーザン・リーバーマン博士は「マンタの個体数は短期間に急
減しており、取引規制が必要だ。日本政府も科学的な事実を受け入れ、提案に賛成す
べきだ」と話している。