ひとつには、ブログ記事のアクセス状況をみていると、このような旅にかんする記事のほうが、PV値がおおくなるのは事実です。
特に、私のサイトの元々のテーマが団塊世代の定年後の過ごし方、海外ロングステイからスタートしているのだから、サイトを訪れる読者層から当然の数値ですが、その団塊世代も半分は後期高齢者の仲間入り、48年組の私も来年は後期高齢者、気力・体力・好奇心も徐々に減少しているのに加えて、今年の夏の暑さで家に閉じ籠もり気味になるのは、仕方のないこと、涼しくなったら次の旅についてでも考えようかと考えているのですが・・・
それは、言い訳、嘘、現実から目を背けているだけなのかもしれないのは、自分自信でも解っているハズなのです。
今、私達団塊世代が直視しなくてはいけない問題
今から、考えて、知識をたくわえておかねばならない問題、それは「介護とお金の大問題」なのです。
カミさんは新聞に掲載されていた雑誌広告を見て、地元で唯一残っている大型書店のポイントカードと、有効期限今年の末まで500円ポイト券を私に渡して、「PRESIDENTのこの雑誌を買ってきて、780円と結構高いけど、「週刊現代」や「週刊ポスト」とは違って、永久保存版でなかの資料はちゃんとしてるハズ」と私に手渡しました。
確かに、私自身もヒタヒタと感じてはきていました。
NPOセンターを二年前に卒業してからは、元のように色々な市民活動団体と触れ合う機会もなくなり、唯一センターを利用するために自分で設立した団体「Webサポート友の会」の現在の活動は微々たるもので、月一ていどのNPO法人のコンサル程度だったのですが、今年に入って、市の社会福祉協議会経由のサポート依頼でさる、介護福祉団体のサポートをするようになってきています。
認知症グルーブホームの団体さんです。
これまで、介護福祉系と全く無縁ではありませんでした。
退職してすぐ、2003年にNPOセンター内で取り組んだのが、本格的なホーム・ページプログラム講座でした。
ほぼ20年前、これから訪れてくる日本の超高齢化社会に備えて、私にホーム・ページ作成技術を依頼してきたのは、「老人ホーム評価センター」という大学で民間企業の経済的価値の評価を研究してきた人員による、これから訪れる高齢化社会での自分たちの住まい「老人ホーム」を運営する親企業の財務内容や、その老人ホームの内容・人員体制が、支払う料金に見合う価値があるのか、第三者の目で評価し、ホーム・ページで公に公表しようという、目的でした。
そのホーム・ページはまだ生きています。
NPO法人ホーム評価センター
現在は10年以上前から、私のサポートから離れ、会員の皆さんの手によって運営されています。
今回の社協(社会福祉協議会)からNPOセンター経由でお手伝いの依頼があったのは、市内の「認知症グループホーム」です。
この団体に関わりを持つようになって、20年前に関わった「NPO法人ホーム評価センター」のサイト内で扱った、いろいろな言葉・言い回し・用語が現在の関わる団体の日常会話のなかに当たり前に登場するようになり、あの時、あの創立メンバーの元でちゃんと勉強しておけばよかったと、後悔しています。
2025年問題が現実となる日
後期高齢者となる団塊世代にとって、介護問題は親の介護ではなく、自分自身、或いは伴侶の介護の問題となっているのです。
社会は猛烈なスピードで高齢化にすすんでおり、以前からいわれていた2025年問題は、3年後現実となります。
● 超高齢化が進んだ2025年の社会像
● 高齢者人口の推移:高齢化の進展の「速さ」から、高齢化率の「高さ」が問題化。
● 認知症高齢者数:約320万人。今後、急速な増加が見込まれる。
● 高齢者世帯数:約1,840万世帯。約7割が1人暮らしか高齢夫婦のみ
(うち約680万世帯・約37%が1人暮らし)。
● 年間死亡者数:約160万人(うち65歳以上約140万人)。
● 都道府県別高齢者人口:首都圏をはじめとする「都市部」。高齢者の「住まい」
の問題等、従来と異なる問題が顕在化。
社会のゆき先に敏感な経済雑誌が特集号・永久保存版としてこのような雑誌を出すのは理解できます。
私は、月に一度、或いは二回の「認知症グループホーム」施設長と打ち合わせのの席で、これら雑誌で得た知識について、専門家である彼女(施設長)に少しづつ聞いてみようと、メモをを作り始めています。
PRESIDENTは経済誌ですから、お金の問題を中心にしていました。
介護とお金の大問題、介護は財布の負担も心の負担も大きすぎる
さらに年金額は減り、介護費、生活費は値上げラッシュ悪化する介護地獄から抜け出すための、マネー術、自己防衛術うたっています。
病気・入院・治療・葬儀の費用は想定・準備できている。
すでに、団塊世代の間では、自分自身の病気やら、家族の入院、葬儀を経験してきており、備えもあれば、実際の出費の経験をしてきています。
かなり大病、長期の入院でも、日本の医療保険体制の下では最大にかかる費用はある程度の上限があり、見通したり、民間保険での備えが出来きてきいてます。葬儀に関しても高齢化、多死化社会になり葬儀のスタイルも簡素化されているので、突然の大きな出費とはならず、
想定内の出費ですみますが、「介護の出費」はほとんどの家庭では、備えもしていないのです。
「介護の出費」はめどがつかない
親の介護を経験している私達の世代の間で伝わっている「常識」は親の介護は、「親のお金で賄え」でした。
そう解っていても、親の資産を前々から把握していない、或いは同居兄弟間での意思疎通が出来ていなケースもあったでしょうが、
介護をする子供世代の負担はその後遺産相続で多少は補填できたケースも多々あったことでしょう。
しかし、自分或いは伴侶の介護に備えているケースは稀です。
一般的に老後の資金としてある一定の預貯金・金融資産は確保していますが、それはこれから先二人の生活費も含まれているお金です。
一般的には、二人の年金で月々の基本生活費を賄い、大きな出費、ゆとり経費・税金は蓄えから取り崩すというのが一般的です。
この老後資金のなかから、伴侶の介護費を捻出しなくてはなりません。
介護費って何に、幾ら、どの位の期間かかるのだろう
ここが一番の問題なのです。
でも、その為の介護保険料が年金からかなりの金額天引きで引かれているはず。
介護の費用は、入る施設によって天と地ほどの差があることは、「老人ホーム評価センター」で知っています。
介護の費用と、生活する費用は別なんです。
介護施設の入居費には、家賃・食費・建物維持費・建物建設コストの一部・お世話スタッフの経費・が含まれています。
この入居費の他に、入居者御本人が負担するものは、入居施設によっても違いますが、一番大きいのがおむつ代といわれており、症状、状況によつては月5万以上もかかります。その他提携先の医療機関の費用、訪問介護費、個人的な電気代・電話代・ネット回線代などかかる
施設もあります。
今週、これらの具体的な事例・数字について、介護現場のプロ「施設長」とのミーティングでお話を伺う予定です。
今後このブログあるいは、本サイトの特集記事あるいは、投稿記事としてできる範囲で公開する予定しております。
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