定年後の過ごし方、生き方

退職資金計画を作り始めたのは、住宅ローンを完済した40代初め頃からでした。
一番問題としたのは、退職後の収入が年金だけになった後の日本経済、社会生活でのインフレ率でした。
これまで生きてきた人生のなかで、南米アルゼンチンの都市生活者が、政府の年金支給日の朝はやくから、銀行の前に長蛇の列を目にしているからです。
私は当時20歳、アルゼンチンにに来ては初め年金という言葉に触れました。
年金・・・英語でも、スペイン語でも「pension」です。
もう、最近のブームは過ぎましたが、一時期、高原リゾートにいくつもの「ペンション」という宿泊施設が作られていきました。
私たち夫婦は定年後、日本各地を旅行してきましたが、一度のこのような「ペンション」と呼称される宿に宿泊したことはありません。
家庭的であること、あり過ぎることが私達夫婦二人の旅としては却って負担になるだろうというのが一番と、移動に便利な繁華街から離れた、
車を運転出来ない私達の旅の宿としては不都合だったからです。

ペンションとは
主にリゾート地にある洋風で家族経営の小規模な宿泊施設を指し、多くは1泊2食付きです。
ヨーロッパの同名の施設に由来する和製英語で、もともとは年金生活者が空き部屋を利用したのが始まりとされます。
旅館やホテルよりも低価格で、よりアットホームな雰囲気が特徴。
主な特徴
規模と経営:家族経営が基本で、ホテルや旅館に比べて小規模です。
建物の様式:洋室が中心で、瀟洒な外観・内装を特徴とするものが多いです。
提供される食事:多くの場合は1泊2食付きで、夕食も提供されます。
料金:旅館やホテルよりも低料金であることが多いです。
雰囲気:小規模であることから、オーナーや他の宿泊者とのコミュニケーションが取りやすく、アットホームな雰囲気があります。

ヨーロッパの「ペンション」との違い
日本で一般的にイメージされるのは「洋風民宿」のようなもので、家族経営でアットホームな雰囲気や西洋料理を売りにしています。
一方、本来ヨーロッパのペンションは、都市部にある低価格の宿泊施設で、食事は朝食のみでバス・トイレが共同、という形式が一般的です。
日本でイメージされるペンションは、ヨーロッパの「B&B（Bed & Breakfast）」や「シャンブル・ドット」に近い形態と言えます。
その他のポイント
ペンションの多くは、旅館業法上の「ホテル営業」の許可を受けています。「民宿」と異なり、専業で経営されています。
英語の「pension」は「年金」を意味し、日本のペンションとは意味が異なります。これは和製英語であるためです。
日本における最初のペンションは、1969年に群馬県の草津で開業したと言われています

日本の年金制度いつから始まったのか

私は日本社会で働いたことがなく、初めて給与というものを得たのは、アルゼンチン社会の日・米・亜合弁会社が初めてあり、日本の国民皆保険制度の枠外でもあり
健康保険に関しても、アルゼンチン国内では、個人単位で保険会社(大病院と連結された)結んでいるものでした。
日本の国民年金法が制定されたのは1959年（昭和34年）で、1961年（昭和36年）4月1日より拠出制が開始され、
この国民年金制度の開始により、日本は国民皆年金（20歳以上の国民全員が対象）と国民皆保険（国民全員を対象とした医療保障）が実現しました。
日本いる時はすべて適用外でした。
健康保険に関しては、帰国し一時的に住まいを生まれた実家に登録し、健康保険は帰国直後専門学校入学しましたので、学生として親負担、年金に関してははバイトですから
関係なく過ごし、日本社会で生活するには必要条件の住民登録・健康保険・国民皆年金制度は、正式に結婚し、退職するまで勤めてきた会社に入ってからが初めてでした。

年金の受給は、団塊世代の厚生年金はたしか、比例報酬分63歳から支給がはじまり、満額は65歳からでした。
その他に、私が勤めていた会社建設業で会社単独の企業年金はなく、建設業界単位の厚生年金基金制度が企業年金の肩代わりでしたが、不況・運用失敗で消滅し
一般的な厚生年金に組み込まれています。
一方のカミサンですが・・・現在お付き合いしている鎌倉のお友達御婦人からは、子供もなく、医療関係専門職としてずっと働いてきているから、私たち主婦と違って
年金も男性並みに多いと思われているようですが・・意外と違うのです。
確かに、数々の資格もあり、大病院から小さな医院まで渡り歩いていますが、お給料は別として年金対象期間が極端に少ない、短いので一般的な夫厚生年金、妻第三号資格受給者
と比べて少し多い程度なのです。
その理由は・・・カミサンは「トラベル看護婦」なのです。
トラベル看護婦とは、好きな、行きたと思う世界の各地に旅する度に、勤め先を辞め、旅行から戻ってきたらまた別の医療機関に務める、旅行が好きな女性か看護婦を云います。
確かに、現在カミサンは厚生年金と大病院厚生年金基金と国民年金を受給しています・・けど微々たるものです。
先月の我が家の年金収入の数字をご覧になって解るとうり、我が家の夫婦二人の年金収入は、日本政府が公表している、日本のサラリーマン世帯の平均値しぴったり同じです。
妻も夫も専門職、特に夫はバブル時に建設業界、一般的に多いとおもわれましょうが・・・実労働期間が23年と短いのですから、こんなもんなのてす。

夫55歳。妻52歳で完全退職し,以後、時々バイト程度で、夫が厚生年金を満額もらうまでどうやって生活してきたか？
退職して二年目に鎌倉に住まいを移して、毎年確定申告をしました。
収入ゼロです。申請用紙の一番下にある生活費の財源という項目「自己資産の取り崩し」にチェックマークをれればお仕舞いです。
これにより、国年健康保険は最低ランク、住民税はゼロになり、政府の臨時バラマキ給付金の対象世帯になります。
日本の税制は一年単位の収入により、課税されます。
投資などよって得られる利益に対しては分離課税、銀行の大型定期預金にも課税されているので、個人世帯の金融財産・貯金額にたいしては、新たに課税はされません。
つまり、私達夫婦の老後資金は現役時代、コツコツと貯めてきた自分たちのお金で、現在、生活してきているのです。

カミサンのお友達御夫婦の月々の年金収入額を聞くとびっくりします。

普通、公的年金は二ヶ月に一度の金額ですが、普段の生活費は一ヶ月単位なので勘違いし易いですが、お友達の夫の年金額は私達の2ヶ月分の金額に近いのに、一ヶ月分だと云います。
話しを聞いてみると、そんなに一回の年金が38万から40万なのに、意外と預貯金が少ないようです。
私達夫婦の感覚では、夫83歳、妻79歳なら老後資金最低3,000万はあるだろうと推測すると、「その半分もないわよ」と言います。どうして・・・
私の周りの同世代の御夫婦は、土地柄か夫は大企業のサラリーマンが多く、女性は主婦、第三号年金受給者が圧倒的に多いのです。
どうして、そんなに年金が多いのに、預貯金がその割に少ないのか？
ある、超大企業元サラリーマンに聞いて分かりました。
大企業には社員の為の企業年制度が充実しており、厚生年金の上限金額以上の年金支給は出来ないので、退職金があると云われています。
そして多くの大企業では退職金の一括支払いか、あるいはその何割、大半かを生涯年金としてづっと支払うかの選択ができるようです。
なんと、その多くの社員は退職時の一括ではなく、生涯年金を選択する社員が圧倒的に多いようです。
つまり、投資経験もない素人が数千万の大きな金額をもらって運用するよりも、会社の契約しているプロに運用してもらう、それも自分が死ぬまでです。

すると、そのご家庭はどうなるか・・・
毎月、一般サラリーマンよりも多い、38~40万の固定的年金が夫が死ぬまで保証されているのです(※ただし元勤め先が倒産・消滅しない限り)
すると、妻も夫も敢えてきりつめて、今後介護などで必要となるだろう3,000万を貯めておく必要がないのです。
毎月、手取りで38~40万、子どもたちは成長して家を離れ、ローン返済はとうに済んでいるのですから、悠々時適な暮らしができるのです。
しかし、私達、貧乏年金世帯と比べて、当然ながら、健康保険も介護保険かなり高く、当然ながら住民税も課税対象世帯となります。
このような世帯で注意しなくてはならないのは、「夫」がなくなった後の問題です。
企業年金の多くは、厚生年金のように引き継がれません。
夫の厚生年金額−基礎年金の65%＋自分の国民年金となりますから、一気に少なくなります。
実際にそうなるのを想定して、日々のやりくりをしている主婦・奥様は意外とすくないのが現状です。つまり、夫がなくなっても夫の遺族年金が入り自分の国民年金併せてやっていけると思っているのですが、今まで入っていた夫の企業年金部分は入ってこないのに気づく
奥様は少いケースが見受けられます。

メディアはもう団塊世代向けではなく、今65歳退職世代を相手にしてます。
失われた30年の日本経済を支えてきた65歳退職世代に向けて、老後資金の運用をアピールする記事で溢れていいます。
ネットＡＩはこの件について述べています。

老後資金の運用は、リスクを抑えつつ、長期的な視点で「長期運用」「分散投資」「積立投資」を組み合わせるのが基本。
具体的には、まず生活資金や緊急資金を普通預金で確保し、残りの資金を運用します。特に「つみたてNISA」などの非課税制度を活用して、バランス型の投資信託を積立投資で運用するのがおすすめです。また、目的を明確にし、自身の状況に合わせてリスクを調整することも重要です。
運用を始める前に確認することして目的の明確化:「退職後の安定収入」を目的とするか、「資産を大幅に増やす」ことを目指すかなど、目的によって運用方針が変わります。
資金の区分:運用する資金を「生活資金（普通預金）」「中期的な資金」「長期運用資金」に分け、余裕資金で行うことが重要です。
リスク許容度の設定:高齢になるほどリスクを減らし、より安全な運用へシフトすることを検討しましょう。
運用方法のポイント
「長期・分散・積立」を意識する:
長期運用:短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で運用します。
分散投資:株式や債券、投資信託など、複数の金融商品に分散して投資します。
積立投資:毎月一定額を投資する「ドルコスト平均法」で、価格変動リスクを抑えます。
非課税制度を活用する:
つみたてNISA:投資で得た利益が非課税になります。優先的に活用しましょう。
iDeCo（個人型確定拠出年金）:掛金が全額所得控除の対象となり、節税効果が高いです。
安全資産も考慮する:
普通預金/定期預金:いつでも引き出せるように、当面の生活費や急な出費に備える資金として確保しておきましょう。
外貨建て保険や退職金定期預金プラン:高金利を目指す場合に選択肢となります。
その他
退職金と年金:退職金は長期的な老後生活を支える重要な資金です。年金の受給開始時期繰り下げも、将来の収入増につながる選択肢です。
インフレ対策:現金をそのまま保有するのではなく、インフレに負けない運用を検討することが大切です。


もうすぐ80歳になろうとしている団塊世代は知っています。

もう、老後資金を増やそうと思う年齢ではないのです。
まだ60代後半の頃、一度、横浜の「田中貴金属」の店舗を訪ねて、相場感などを聞いたことがあります。
2015年の金1グラム4,800円ぐらいでした、現在2025年11月の相場は22,000円です。
もっと遡ってて退職した2003年は1,500円でした。
次にドル預金についても考えたことがあります。
10年前2015年のドル定期相場は121円、現在2025年は150円の勢いの上、ドル定期預金は年4%になっています。
かな今振り返ると、チャレンジしても良かったとも思いますが、カミサンとも話しました・・・金にしろドルにしろ、儲かったら儲かったらでもっと。もっと
続けるでしょう、そしていつかは必ず、元にもどる・・・というより、そんなにお金を残してどうするの？と云います。
私は来年78歳、カミサンは後期高齢者の仲間入り、少なくとも夫・妻各々、介護施設はいる費用、年間200万、大凡5年間入る費用一人1,000万の2人分＋アルファは確保していますし
その他に相当の蓄えはあります。今更、リスクを犯して手元の老後資金を増やす必要はない・・老後資金は、長期積立・分散の原則は65歳退職時には必要でも、後期高齢者75歳となった時は
増やそうと思わないことと・・・アルゼンチンやロシアのハイパーインフレを知っていますけど、今の日本経済を信じるしか個人として方策はありません。
人生100年時代、カミサンは来年75歳、後20年生きるかもしれませんが・・・私が逝った後15年、人並みやっていけるでしょう。

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