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昭和のこども [2021年12月30日(Thu)]

今日は、年内にと、志村けんとドリフのドラマと浅草キッドを観たのですが、改めて自分は昭和のこども、昭和と言っても長いので、昭和40年代から50年代のこども、ということを再確認しました。
この世代を、アナログ時代とデジタル時代の両方を知っている最後の世代、という人もいました。

太平洋島嶼国もそうですが、開発途上国に行って、生活を共にすると、何かこう懐かしい気持ちになることがあります。きっと社会が発展していく中で、無くしてしまった(もしくは隠してしまった)ものかもしれません。

その島嶼国も世代交代がどんどん進んでいて、かつて日本の影響が残っていたところは米国化していき、ほかの国も含めて義理人情が通じなくなっているように思います。仕方がないことですが。

さっき書いた内容に絡めて追加したいのは、いろいろな方面から煽って、その先にあるものが究極的な有事である場合、太平洋島嶼国の人々を巻き込むことになるのではないかという恐怖です。どちらかに付けと強要され、ついた挙句に、巻き込まれてしまう。

かつて太平洋戦争の時、当時日本の施政権下にあったパラオのペリリュー島とマーシャルのヤルート(ジャルート)島では、現地の人が日本人の友人に「自分は日本人だ。共に戦う。」と言ったけれども、日本人は「これは我々の戦いだ。」と言って避難させたという話をいずれも現地の方々から聞いたことがあります。

ウクライナ情勢も緊張が高まっていて、何かが有れば他の地域にも波及するのではないかと、何も根拠はありませんが心配なところもあります。そんなとき、少なくとも太平洋島嶼国の友人たちを巻き込むことは避けたい。

これで、今年の投稿は終わります。
ぼやき [2021年12月30日(Thu)]

おそらく、最初の前提が異なっているのだと思いますが、自分が現地で生活し、議論し、各国の発展への貢献という視点で得てきた経験では、太平洋島嶼国各国は苦労して脱植民地化を達成し、旧宗主国(旧英領は豪、NZ含む)からの自立を図り、旧宗主国の介入を軽減しようとしてきていると理解しています。
その観点からいえば、人も資源もお金も少ないそれらの国々が国として生き残るには、旧宗主国との関係を維持しつつ、パートナー国を多様化させ、国際社会にも認知されるようにバランスを取らなければなりません。

例えば、全てを否定するわけではありませんが(簡単に有力者がなんらかのインセンティブで影響されるなどあるので)、小さい国だからといって、大きな国々、現在であれば米豪中の言いなりになるという考えには賛同できません。

そういった立場から見ると、気をつけなければならないと思うことがあります。

例えば、小島嶼国は大きな国の言いなりになる、とか、大金を積まれて騙されているといった見方があるとして、それらの国々が中国に飲まれていくというような話を目にすることがあります。

脱植民地化の先に中国を宗主国とするというのか?という疑問もありつつ、「影響力」という面では確かに高まっていきます。例えば、国際場裡で、日本と中国の立場が異なるとき、かつては全ての太平洋島嶼国が日本側に立っていたものが、その数が減っていくというように。

それで、例えば、島が中国の札束攻撃で困っている、抵抗できず中国に飲まれていくという前提で、日本国内で、報道ー政治家ー官僚と考え方が繋がれるとします。日本国内だけ、あるいは日本と価値観を共有する国と地域だけで共有されている範囲では一つの見方として完全に否定できるものではなく、警戒感を保つためにも重要だと思います。しかし、それが外交の現場に影響が与えることがあると話は異なります。

そもそも、前提が異なるので、つまり太平洋島嶼国各国は国として生き残るためにバランスをとるようにさまざまな手札を使います。そのような相手に対し、上記の影響を受けた外交部が現地政府と話すと何が起こるのか。

日本は太平洋島嶼国を理解していない、中国を恐れているなどと捉えられ、足元を見られます。過度な要求がなされるかも知れません。例えば、「中国が〜の支援をしてくれるといっているが、じゃあ日本が代わりに資金を出せるのか?」とか、「〜を支援してほしい」と最初に日本に相談して、日本が無視したり対応できない結果「反応ないので中国に頼んだ」ということが現実に起こります。言うだけで中国の抜ける分を補填できないのであれば、島嶼国側は言うだけじゃないかと言うでしょう。要するに、足元を見られ、国の立場がかえってマイナスになります。2018年のPALM8の前に何があったのかもう一度確認すべきでしょう。

大国間の争い、日本の中国進出への恐れを島嶼国側は見ており、うまく立ち回らないと足元を見られてしまいます。そうすると情けない外交となってしまいます。

おそらく情報には、表に出すものと、時間差をつけるなり出さないなりして扱うものがあり、役割が異なると理解しています。そのため、自分は民間人ではありますが、日本の外交上の立場に負の影響がないようにそれなりに意識しています。

日本は、現地の正確な情報、現地のニュアンスに対する理解(島嶼国側の目線を理解するというもので同情ではない)、世界情勢・大国側の視点など(現地では十分に正確なニュアンスが伝わっていないこともある)を持ちながら、小国であろうと相手を尊重して、堂々と表でも裏でも対応していくのが大事じゃないかと思います。

自分もかつて現地で外交に携わっていた時に、日本国内での全てが間違いではないのですが、煽っている動きがあり、公電などで連絡があり、現地での現実とのギャップに悩まされたことがありました。

もしかすると、それくらい強く出さないと、危機感が伝わらないということかも知れませんが、おそらく実際に携わる人が、情報の優位性を保ち、うまく動かなければならないということなのでしょう。

外交的に自滅しないよう、ある意味狡さが必要な時代なのかもしれません。
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