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塩澤 英之
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原油価格が気になる。 [2021年06月07日(Mon)]

昨年末ごろまで、WTI原油価格は1バレル30ドル前後でしたが、今年に入る頃から上昇し、最近は70ドル近くとなっています。


2007年ごろに起こった急騰では、20ドル台から100ドルを超えるまでになり、マーシャル諸島ではガソリン小売価格が1ガロン2.75ドル程度から6.75ドル程度まで上がりました。これに穀物価格の高騰(背景にはコーンをバイオエタノールの原料化があったような)が重なり、米の価格が3〜4倍になり、海外からの輸送も滞りがちになりました。

当時、コスラエでは、米がないとか、ガソリンのストックがないなど日々の生活に影響が出ました。

マーシャル諸島では電力をディーゼル発電に頼っており、週1回、計画停電を行っていました。計画停電の理由はメンテナンスでしたが、実際は燃料のセーブでした。当時、ネムラ官房長官(現外務大臣)といろいろな協議をしていましたが、ディーゼル発電の燃料費が政府の一般会計支出の2割から3割になる計算で、お金を燃やすようだと言っていたのを思い出します。

一方で、これをきっかけに再エネが注目され、さらに気候変動緩和という要素が加わり、ディーゼル発電依存を軽減する動きができました。

一方で、この6〜7年原油価格が低く推移していたことで、太平洋島嶼国では小休止であり、油断せず、ディーゼル依存を軽減し、価格高騰への耐性を高めようという話もありました。そういったSPCのレポートが出ていると思います。


ここにきて、2007年ごろほどではありませんが、昨年の2倍になったということは、今後多くの太平洋島嶼国で物価高となるでしょう。

コロナ禍が長引く中で、経済財政問題がより厳しくなる中、さらに輸入物品(生活物資が多い)の価格が上昇する可能性があります。時間があればCPIの推移を確認したいと思います。

原油価格の変動は、多くの太平洋島嶼国の生活への影響が大きいので、今後の動きに注意したいと思います。

過去の例を踏まえると、太平洋島嶼国の中でも、より土地が少なく、より離島部にある国ほど物価変動が大きくなります。マーシャル、ツバル、キリバス、ナウルなど。
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