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論考:新型コロナウィルス感染症がもたらす太平洋地域秩序の変容 [2020年05月20日(Wed)]

さて、太平洋島嶼地域論考の1本目は、「新型コロナウィルス感染症がもたらす太平洋地域秩序の変容」です。デザインは、海洋政策研究所の「海の論考」を参考にさせていただきました。

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太平洋島嶼地域秩序は、第一次世界大戦後ベルサイユ条約の下で構築され、第二次世界大戦を経てこれまで変化を続けてきました。本稿では、新型コロナウィルス感染症がこれら世界大戦に匹敵する影響を持つと考え、経済的側面から地域秩序変容の可能性について考察しています。

初稿は4月30日に書きましたが、その後の地域における変化が大きく、大幅に書き換えました。

ポイントは、島嶼国、中国、先進国の関係性になります。

5000字を超え、読みにくいところもあるかと思いますが、是非、ご一読ください。下記をクリックしていただくとpdfファイルが現れます。

太平洋島嶼地域論考ER1-20200520-塩澤英之.pdf

何かありましたら、babeldaob.ecotourism@gmail.comまでお願いします(公式の財団メールで返信させていただきます)。
本ブログで、論考の掲載を始めます。 [2020年05月20日(Wed)]

これまで、笹川平和財団IINA、海洋政策研究所Ocean Newsletterに、太平洋島嶼国に関する論考などを書かせていただく機会がありました。

しかし、変化を続ける太平洋島嶼地域を追いかけ、理解を深め、関心のある方々と情報を共有していくためには、安全保障の視点にこだわらず、太平洋島嶼国の視点を理解する立場で、より頻繁に論考を出す必要があると考えています。

本来であれば、当財団ウェブサイトの太平洋島嶼国事業ページに掲載すべきなのですが、自分の作業量増大を避けることと、変化が激しい太平洋島嶼地域情勢に対し、原稿作成から掲載までの時間を短縮させる必要があるため、自作自演になってしまいますが、当面、本ブログで論考を発表していくこととしました。

これから掲載する論考は、不定期の発表で、数本で終わってしまう可能性もありますが、読んでいただく方々の太平洋島嶼地域に対する理解の深化に貢献できればと思います。

なお、掲載する論考は、査読を経ていないものなので、事実誤認や誤字脱字が判明次第、修正の上、差し替えさせていただきます。

よろしくお願いします。
塩澤