自分は、島嶼国をよく訪問してはいるものの、日本にいて、おそらく気候変動分野での認識は5年以上遅れています。（正直なところ、自分の中に、人的要因云々というところと、島嶼国が資金を得る手段にしているんじゃないかという、ブラックな考えが残っているので、どこまで信じていいか、まだ斜に構えています。捕鯨問題と色が似てきてる気もします）

しかし、言い訳ベースではなく、実際に（自己満足ではなく）効果的な行動が必要で、特に国には、しっかりと国際社会の熱に答えるメッセージが必要とされている状況のようです。日本は何もしていないわけではないでしょうから、今現在の取り組みと成果、どれだけ官民で資金をあてているか、革新的技術、プランを分かりやすく積極的に広報していく必要があると思います。

さもなくば、人類の生存にかかる最大の脅威とされる気候変動分野で日本は後進国扱いになり、いろいろな場面で、うまくいかなくなるんじゃないかと心配になります。人的要因云々の疑問を自分は持ってるし、他にも持ってる方々もいるものと思いますが、SDGsを経て、国際社会の流れはすでに作られているようです。

理屈ではなく、パッと行動を示さないと、かなり厳しいかもしれない。日本はしっかり関係機関間で調整しないと無責任な発言はできないのですが、良くも悪くもスピード感がある国からは遅く見えてしまう。

昨日小泉環境相が話していたクリスティーナ・フィゲレス前気候変動条約事務局長ですが、2012年の末ごろにフィジーを訪問し、G77の議長を務めることとなっていたヤウボリ外務次官（当時）主催の会合が開かれたことがあります。各国外交団の一員として自分も出席しましたがフィゲレスさんには、日本は震災の影響があるので大変でしょうと声をかけられ、気候変動については島嶼国で実際に起こっている現象や危機感を本国に伝えて欲しいと言われ、公電で報告したように思います。

今の国連での動きは、当時のアクターが中枢におり、何年も前から連綿と続いているものだと分かります。

（今日もうまくまとまりませんでした…。）

これは、日本や中国ではありません。中国は、フィジーでは外交を丁寧に行っており、援助に関しても、信頼されるよう透明性を確保すべく取り組んでいるように思います。数年前、元ADBフィジー事務所関係者からは、フィジーの中国大使館は、借款の話も含めてオープンにしたがっており、尋ねると、どんどん資料を出してきたと言っていました。

今回の話は、日本や中国ではありません。

疑問に思っていました。その国は、決して国内経済が良いわけではないのに、なぜ非常に高額な開発援助（数十億円規模だったと思う）を提案しているのか、提案できるのかと。

そのからくりがわかりました。先日書いたUNCACの話に逆行するものです。

フィジーは国として行動を起こすだろうか。放置してしまうと、次の選挙で良いことは無いように思います。

水面下では動いているのか？

太平洋島嶼国に関わっていると、先進国や大国と仕事をしている方々からは、あまり理解されないことがあります。それこそ、否定的な声を含めて、自分が関わりはじめた15年前からあります。

そういう感覚ががずっと後頭部の右上あたりにこびりついているのですが、最近、多様性という視点からみてはどうかと思うことがあります。

生態系の維持や種の存続には多様性が必要だとします。すると、ヒトについても、文化の多様性の確保が大切だと言えるのではないか。