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ダイエット9 [2020年12月08日(Tue)]

今朝体重を測ると、さらに減っていて65.1キロに。減少傾向の方に転がっている可能性があり、怖くなってきました。


体重を落とせることは証明できたし、ここからは質の良い食事を心がけて、体重を維持しながら体型を気にしていくということにしましょう。

さて、米国大統領選ですが、昨日のジョージア州でのトランプ大統領の演説には痺れました。メディアはほんの一部を切り取るだけなので、時間があればユーチューブなどネットで編集されていないものを聴いてみると良いと思います。熱気がすごい。

そのほかにも、普通であれば、不正疑惑の証拠か?として取り上げられてもおかしくない映像が出ていたり、ドミニオン社投票機の不正アルゴリズムの物的証拠が出ているといった情報が出ています。

トランプ法律顧問団(告発されている側ではなく、弁護団という響きが嫌なので)の動きと、シドニー・パウエル弁護士の動きは別のようです。前者は選挙そのものを対象とし、後者はより大きな戦いのよう。

これもネット上でいろいろな人が言っていることですが、例えばAという州で、州知事や州務長官が選挙不正を知りながら選挙結果を認証したり、外国勢力から利益を得てその影響から認証した場合、国家反逆罪に問われるという見方があるようです。パウエル弁護士は当初からtreasonという単語を何度も使っています。

もしかすると、パウエル弁護士側は、確たる不正の証拠を掴んでおり、対象とする州が認証するのを待っているのではないかという気がしてきます。12/8までだったか12/14までだったか。もしそうだとすると、そのような州で選挙結果が正式認証されることで、国家反逆罪の対象として、対応を始めることができます。

これはアメリカなので陰謀論に見えますが、これがアメリカではなく、どこかの途上国であったとしたら現実味があります。クーデターが起こる国もあれば、不正選挙の潜在的可能性のある国もあるでしょう。


1月にバイデン・ハリス政権が誕生したとして、その後に選挙に明らかな不正であると証明された場合、その政権はどうなるのか興味があります。弾劾するとしても選挙不正そのものはバイデン氏が直接関与したものでなければ難しいだろうし、かといって何もなければ憲法を守る側の政治家(超党派?)や市民は放置できないだろうし、そういった場合の規定があるのでしょうか。明文化せず、自ら引くことを想定しているのか。再選挙規定がなければ、対象者が辞任していき、4年間、副大統領ー下院議長ー国務長官などと継承順位で引き継いでいくことになるのか、どうなのか。

やはり議会がより重要になるように思います。
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