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町田洋次のネット・ソフト化経済センター
ソフト経済についての最新のコラムです。
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物理学会で20%のルールを適応[2007年07月18日(Wed)]
日本物理学会が若手の研究者に向かって、研究時間の20%を自由に使ってよいという提言をやったそうです。

理由は博士号取得者の就職難、企業は専門性の高さを評価せず、視野が狭い、社会性がないと敬遠してるからです。

例示として素粒子や宇宙論の研究者が金融工学を研究したり、交通渋滞の仕組みを研究することです。

グーグルがこのルールをやって成果を上げているのも理由らしい。

博士課程進学者は2003年度をピークに減少しているので、物理学会は他の学会などにも呼びかけ、「20%ルール」を広めていく。

この話なんだか変、こんなことで就職難がなくなるのか、洋服の上から背中を掻いている感じです。

最近では物理学では自然界の法則を見つけるだけでなく、社会や経済の複雑な構造を研究して、そこで働いている構造を発見することが行われてます。

アメリカの科学ジャーナリスト、マーク・ブキャナン「複雑な世界、単純な法則」(草思社)、アメリカの物理学者アルバート・バラバシ「新ネットワーク考」(NHK出版)を読むとこんなことが書かれてます。

原子だろうと人間だろうと構成要素がなんであろうと、相互作用する多数のモノからなるシステムをネットワークとしてとらえて考えれば、見えなかったものがはっきりと浮かびあがる、そうしたパターンの規則性は、物理、医学、、コンピュター・ネットワーク、社会、経済などの多くの領域で共通したもので、物理学は自己組織化の法則発見に向かっている。コンピューター、細胞などの複雑なネットワークに共通して見られる法則を研究し、つながりの構造を解明するのが最近の物理学だといってます。

グーグルを創業した2人の若者は数学の学位を持ち、コンピュタネットワークでハブの持つ特性と威力をネットワークの検索に応用して成功した、これは基礎研究が偉大な事業をつくったいい例です。

こんなわけで物理学の基礎研究でも社会や経済に役立ちその専門力の持ち主なら博士でも引く手あまたです。

だから20%のルールでなく80%のルールにするのが就職難解消対策です。研究対象を新しい分野に変えるろということです。
Posted by mics at 14:20 | この記事のURL
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