【私の毎日】2月24日（水）

8:55　財団着

終日　寄付金令状書き及び出版用原稿修正

日本財団　18歳　意識調査
４人に一人　コロナ禍で食生活が変化

　日本財団は「新しい食」をテーマに31回目の18歳意識調査を10月中旬に実施した。それによると、日本の食料自給率38％（カロリー換算）に留まる現状を6割近くが問題と答え、8割近くが「食糧不足になったときに対処できない」としている。またコロナ禍対策に関して20近くの国・地域が踏み切った輸出制限に対しては過半が「仕方ない」とし、今後、力を入れるべき対策としては「第一産業の立て直し」（24％）、「食料生産のための労働力の確保」（12％）が上位に挙がっている。

　コロナ禍で食生活が変化した人は4人に1人。「外食が減った」、「家族と食事をする時間が増えた」「料理をする機会が増えた」などとしている。

　近年、注目を集めている「フードテック」を知っている人は10人に1人弱、その一方で4割近くが「可能性を感じる」と答えている。その内容としては「フードロスの解決に役立つ」（70％）、「より美味しい食事をつくる技術開発」（56％）などが並んでいる。代替肉や昆虫食が未来の食材に成り得るかについては「なる」、「ならない」がともに30％前後で並び、43％は代替肉、16％は昆虫食を食べてみたいと答えている。

　調査は、全国の17歳〜19歳男女を対象に、インターネット調査で20年10月9〜14日に行われた。