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「開催」に前向き回答は半数弱 割れる若者意識―18歳意識調査「東京オリンピック・パラリンピック」― [2020年08月03日(Mon)]
「開催」に前向き回答は半数弱 割れる若者意識
―18歳意識調査「東京オリンピック・パラリンピック」―

新型コロナウイルスの感染拡大で延期された東京五輪・パラリンピックまで1年。パンデミック(世界的大流行)となったコロナ禍がいつ終息するのか、まったく見通せない状況にある。果たして開催は可能なのか、中止された場合はどのような影響が出るかー。7月初旬、日本財団の18歳意識調査で17〜19歳1000人の意見を聞いたところ、「予定通り開催」、「簡素化して開催」が半数弱(46.5%)を占める一方で、3人に一人(33.8%)は2022年・24年への再延期、5人に一人(19.7%)は「中止」を求め、意見は大きく割れた。

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「今後」の見方の違いが反映される結果となっており、回答者の自由記述もコロナ禍に関しては「1年経てばさすがに収まっている」、「1、2年では終息しない」、焦点のワクチン開発に対しても「いつ完成するか分からない」、「実用化を考えると五輪開催は24年以降が適切」と幅がある。

開催する場合、簡素化すべき点としては「観客席の縮小・チケットの販売制限」、「開会式・閉会式の縮小」が26%で並び、以下「関連イベントの縮小・中止」(8.8%)、「聖火リレーの中止」(5.7%)が続き、大会成功に向けた備えとしては「新型コロナウイルス対策」が断然のトップ(74%)。その上でコロナ感染防止策として「3密を防いだ会場運営」、「ワクチンや治療薬の普及」、「入国の際の検査の徹底」などを求める声が69〜34%と高い数字となっている。

五輪が中止された場合の影響としては、過半数(52%)が「コロナ感染拡大リスクの軽減」を挙げる一方、「経済波及効果の損失」(47%)、「アスリートのモチベーション低下」(39%)などマイナス影響を指摘する声も目立っている。関連して不安定な状態にあるアスリート対策としては、「開催判断の早期決定」を求める声が最も多く(30.9%)、以下、「アスリートや関係者のメンタルケア」(19.5%)、「代表選考基準と日程の明確化」(16.5%)が続き、「代替大会の開催」を求める声も8.7%に上っている。

東京五輪、パラリンピック、あるいは双方を「楽しみ」とする回答は55.5%。昨年7月の調査では同じ質問に対する回答が68.5%となっており、新型コロナ禍による開催延期や現時点でなお見通しが立たない点が影響したとみられる。

新型コロナウイルスのこれほどの感染拡大を当初から予想した人は少ないと思う。ウイルスには現在も不明な点が多く、来年の東京五輪開催時期にどのような状態になっているのか予測がつかない。仮に中止となれば、アスリートや大会関係者だけでなく、多くの投資をしてきた企業やホテルをはじめ社会全体の経済的損失・混乱は計り知れない。今回の調査結果には、若者のそんな動揺や不安が色濃く投影されている気がする。
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