笹川陽平ブログ（日本財団会長）

今、ボートレースが元気だ。

一年間の売り上げが8500億円を割るかと思われる中、関係者一同が奮起・協力し、当面の目標売上1兆円も目前に迫ってきた。

物事に原因のない結果はない。売り上げ増の原因は、ボートレース振興会を中心に、日本モーターボート競走会、日本モーターボ−ト選手会、そしてレースを主催する各地の地方自治体の四団体などの関係者が、ボートレース存亡の危機を強く認識し、一枚岩盤としての協力体制を確立してくれたお陰であり、関係者の皆様の努力に心から敬意を表したい。

特に小高幹雄を会長とするボートレース振興会の売り上げ増大への施策は、レースを主催する地方自治体の収益確保と日本財団を通じて社会貢献活動に寄与する理念を徹底して確立し、強い者が生き残るのではない、頭の良い者が生き残るのでもない、唯一、社会の変化に対応できる者が生き残り発展するのだとの考えを大胆に実行したことである。

例えば、過去にとらわれず、創業者・笹川良一を冠とする『笹川賞』や『総理大臣杯』の名前も消滅、若者好みの名称に変更した。ファンの高齢化対策として、若者のファン獲得のためのイメージアップ作戦、特にボートニャーのコマーシャルは、広告提供会社1750社の好感度11位にランクされた。この夏、若者にあちらこちらで「ボートのコマーシャルを知っている？　誰が出てるの？」と二つの質問したところ、知らない人はゼロであった。ビックレースを標準に短期集中で放映しているが、認知度の高さには、正直、驚かされた。

渡辺直美を中心に6人のダンサーが猫のコスチュームで踊りながら1人1人仮面を脱いでいくコマーシャルだが、これは小高会長が自ら発案したものらしい。やはり若い時代に女性に苦労？した人は感覚が鋭い。



スマホ対応の仕組みもいち早く実施し、電話による売り上げは毎年10％以上伸びており、今年は3500億円を突破しそうな勢いで、全国24のレース場の売り上げを凌駕しているというから、時代の変化は恐ろしいものである。

何はともあれ、売上減少に歯止めをかけ売上増を実現したことは、旧来の慣習を打破して積極的に未来志向への政策に転換したからに他ならないが、レースを主催する地方自治体の首長やレース場の公務員をその気にさせた努力は見事としかいえない。

変化変化を旗印に、まだまだ変化、革新を続けるという。

日本財団は、社会貢献を目的に世界規模で様々な社会課題を解決するプラットホームになるべく活動している。ボートレースを主催する地方自治体の売上金の2.6％が活動資金の源泉である。