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[記事] 『読売新聞「遺伝子解析最適薬ずばり」の記事と遺伝子検査ができる病院施設』

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[記事] 『読売新聞「遺伝子解析最適薬ずばり」の記事と遺伝子検査ができる病院施設』[2017年07月31日（Mon）]

『読売新聞記事から　　日本国内で遺伝子検査ができる病院施設』

本日、2017年7月31日の読売新聞朝刊で、「遺伝子解析最適薬ずばり」の特集がスタートしました。第1回めは、ゲノム医療の現場から、その症例を上げて解説しています。

現在、世界でゲノム医療の最先端がアメリカであり、その最先進施設が、ニューヨークにあるスローンケタリングがんセンターです。

この病院で治療を受けた患者の男性が取材されていますが、男性は肺がんが進行して骨や肝臓に転移しており、激しい痛みがありつえをついて病院に通院していましたが、遺伝子検査により、今まで見つからなかった遺伝子変異が同センターで判明し、その遺伝子変異にあった薬により、症状が改善し、現在ではバスケットボールを楽しむほど回復していると、記事が伝えています。

同センターで調べることが可能な遺伝子は、現在４６８種。
2017年４月までに約１６０００人分を解析し、そのデータを蓄積中とのこと。

米国では、実用化が進み、民間保険でこうした検査をカバーできる場合もあるそうですが、日本ではまだ自費診療です。　
日本で自費診療により、遺伝子検査を受けることができる病院として、記事が挙げているのが、横浜市立大学病院です。

同病院では、「がん遺伝子検査外来」を設けて、ご希望者の遺伝子検査を実施されているようです。以下にご紹介いたします。
＊こちらは、自費診療のようですので、下記ホームページ等をご確認ください。

■横浜市立大学病院HP
「がん遺伝子検査外来のご案内　～がん細胞が持つ遺伝子異常を詳細に解析し、新たな治療法の選択肢を見出す～」より
http://www.yokohama-cu.ac.jp/fukuhp/section/depts/ganidensikensa20161209.html

●費用等はこちらをご参照ください
http://www.yokohama-cu.ac.jp/fukuhp/section/depts/ganidensikensa20161209.html#06

こちらの検査で、効果があると考えられる薬剤が見つかった場合でも、「適用外薬」である場合が多いので、保険診療内で治療が行えない場合がある等も、HPで言及されています。
詳しくは、上記サイトでご確認ください。

●申込方法
http://www.yokohama-cu.ac.jp/fukuhp/section/depts/ganidensikensa20161209.html#12

HPでは、以下のようにご案内されています。
「患者さんからのお問い合わせは、当病院の代表までお願い致します。
連絡先： TEL 045-787-2800 （代表）
この際、『加藤真吾が担当のがん遺伝子検査』とお伝えください。遺伝性疾患を担当する遺伝子診療部とは別の部署ですのでご注意ください。」　

●検査結果から分かること
http://www.yokohama-cu.ac.jp/fukuhp/section/depts/ganidensikensa20161209.html#08

検査から分かることとして挙げてあるのが、以下の点です。
１　遺伝子変異に直接対応した薬剤がないかを判定
２　遺伝子変異が患者さんのがん種において
　　「抗がん剤の感受性に関与すると報告されているものがないか」を判定
３　新しい抗がん剤である、免疫チェックポイント阻害薬がん剤に関しても判定
　　（免疫チェックポイント阻害薬はその効果予測因子が特別でありこれも実施）
４　何も新しい治療の選択肢が見つからなかった場合について

以上です。

ゲノム医療が進んでいます。
ご興味のある方は、ぜひ上記をご参照ください。

パンキャンジャパンは、日本のすい臓がん研究を支援、促進します
NPO法人パンキャンジャパン

Posted by 眞島 at 12:06 | 国内ニュース | この記事のURL | コメント(0)

[国内ニュース]『免疫チェックポイント阻害薬の治療を受ける患者さんへ―副作用について学会HPより 2016年7月13日』[2016年07月18日（Mon）]

日本臨床腫瘍学会のHP掲載の「お知らせ」によると、
現在、チェックポイント阻害剤は、「根治切除不能な悪性黒色腫」と「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」に適用があり、その他の疾患には効果が無いこともあり、また、重篤な副作用が出現する場合もあると注意した。
特に、間質性肺炎、甲状腺機能異常、劇症 I 型糖尿病、自己免疫性腸炎、重症筋無力症などが約 10％の患者さんにみられ、死亡例の報告もあることから、国では投与を受けても安全である施設、処方をされても安心できる医師を厳格に定めて、国内の薬剤供給が行なっている。
しかし、海外から個人輸入した免疫チェックポイント阻害剤を異なる用法・用量で適応症以外の疾患に投与し、副作用に適切に対処できないなど、大きな問題になっていると指摘している。