• もっと見る

海洋政策研究所ブログ

海洋の総合管理や海事産業の持続可能な発展のために、海洋関係事業及び海事関係事業において、相互に関連を深めながら国際性を高め、社会への貢献に資する政策等の実現を目指して各種事業を展開しています。


Ocean Newsletter No.509発行 [2021年10月21日(Thu)]
No.509が完成いたしました。

『Ocean Newsletter』は、海洋の重要性を広く認識していただくため、
海洋に関する総合的な議論の場を皆様に提供するものです。 

********************************
●日本のEEZに大量に賦存する海底鉱物資源を生かす方策
大阪府立大学大学院工学研究科客員研究員・名誉教授◆山崎哲生

「今後10年程度を目途に商業化を実現」と海洋基本計画(第1期)で位置付けられた海底熱水鉱床開発の
商業化の影も形も見えない。その理由である「いいものは少量しかない」ことを考察するとともに、
日本のEEZに大量に賦存する海底鉱物資源を生かすための今後の技術開発課題を提案する。


●赤潮はどこまで解明されたか〜有害プランクトンの診断技術の開発〜
アブドラ国王科学技術大学栄誉教授◆五條堀孝
高知大学理工学部門教授◆長崎慶三

「獲る漁業」から「育てる漁業」へと期待がますます高まるなか、養殖振興のための赤潮対策として、
AI、次世代シーケンス、メタボローム、電位解析などを用いた最先端の解析と診断技術が重要になってくる。
赤潮発生予察技術、微生物学データによる赤潮終息予察技術、さらには漁場環境診断カルテによる新たな
環境評価手法の詳細について紹介する。


●小規模漁業研究のための大規模グローバルパートナーシップ─TBTI
東海大学海洋学部准教授、TBTIジャパン 研究ネットワークコーディネーター◆李 銀姫

日本の家族経営を中心とする小規模漁業は、大規模漁業・企業的漁業と比べて国際的認知度が低い。
そして、今日的な諸課題を抱えながらも、優れたものを多く有している。しかし、国際社会への発信が
できておらず、同分野をリードする立場にもなっていない。日本は、小規模漁業関連の研究と取り組みを
積極的にリードし、SDG14 をはじめとする SDGs の実現に、漁業・海洋先進国としての責務を果たすべきである。


●編集後記
日本海洋政策学会会長◆坂元茂樹


購読のお申し込みはこちら
Posted by 五條 at 19:07 | Ocean Newsletter | この記事のURL | コメント(0)
コメント