大船渡市市民活動支援センター

�@内容
岩手県では、認定NPO法人専門員を配置し、認定取得に向けた事前相談などのサポートを行っています。認定NPOになると、寄付者に対する税の優遇措置や、社会的信頼が向上するなどのメリットがあります。
認定取得をお考えの際は、お気軽にご相談ください。
・認定NPO法人になるには？
・認定NPO法人の基準とは？
・認定NPO法人に寄付をした場合について
・岩手県内の認定NPO法人の紹介

�A問合せ先
特定非営利活動法人 いわて連携復興センター
TEL:0197-72-6200　FAX:0197-72-6201　E-mail:info＠ifc.jp
担当：葛巻・新田


詳しくは、チラシをご覧ください。

�@内容
大船渡町地ノ森を拠点に、震災後から活動をはじめた「カリタス大船渡ベース地ノ森いこいの家」が、令和６年３月31日で閉所になりました。
この度、閉所に伴い感謝の集いを行います。

�A開催日時/会場
2025年５月18日（日）
ミサ　　10：00〜11：00　カトリック大船渡教会
閉所式　13：00〜14：00　旧カリタス大船渡ベース

�Bお問い合わせ先
旧カリタス大船渡ベース　菅原：090-5666-1747
※お問い合わせは、ミサに関してのみとなります、ご理解ください。


詳しくは、チラシをご覧ください。

�@提供
岩手県

�A対象となる事業
次のアからウまでのいずれかに該当する事業が対象です。
ア 地方自治体との協働
従来は地方自治体が担ってきた公の分野における活動をＮＰＯ等が地方自治体と協働して行う事業
イ 中間支援団体による支援
中間支援ＮＰＯ等が他の団体を支援するための事業
ウ 企業との連携企業のＣＳＲ・ＣＳＶ活動と連携する事業

�B対象となる事業者
次のアに該当する団体又はイに該当する協議体が対象です。
ア .特定非営利活動法人、ボランティア団体、公益法人、社会福祉法人、学校法人、地縁組織（自治会、町内会等）、協同組合等の民間非営利組織（以下「ＮＰＯ等」という。）のうち、以下の２つの条件を満たすもの。
(1) 補助対象事業に合致する取組又はこれに準じるものを行うもの。
(2) 県内に主たる事務所若しくはその他の事務所又はこれに準じるものを置くもの。
イ .アの条件を満たすＮＰＯ等及び都道府県若しくは市区町村（以下「地方自治体」という。）を構成員に含む協議体

�C補助金額/自己負担額
・ 補助金額
事業費の８/10以内とし、上限額は800千円とします。
・自己負担額
事業費の２/10以上については、補助事業者が自己負担することとし、現金収入、役務・物資等を金銭換算したものを充当することとします。

�D応募期限
令和７年５月９日(金)午後５時必着

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
岩手県

�A対象となる事業
次のアからウまでのいずれかに該当する事業が対象です。
ア 岩手県における復興・被災者支援又は岩手県から他の都道府県への避難者に対する支援
(1) 被災者等の見守りやカウンセリング、震災により日常生活に支障を来たしている被災者等の支障を軽減するためのサポートといった被災者の心のケア、健康・生活支援に向けた取組を行う事業
(2) 災害復興住宅等での被災者間や被災者と行政・支援者・地元住民等との連携・交流、被災地域における自立に向けた意見交換、協働等の場づくりといったコミュニティ形成等の復興に向けた取組（ただし、将来の災害への備えや地域振興策に係る取組は除く。）を行う事業
イ 原子力災害に係る岩手県に対する風評被害対策の取組を行う事業
ウ 復興・被災者支援を行うＮＰＯ等の取組を、ノウハウや情報の提供等により支援する取組（中間支援の取組）を行う事業

�B対象となる団体
次のアに該当する団体又はイに該当する協議体が対象です。
ア. 特定非営利活動法人、ボランティア団体、公益法人、社会福祉法人、学校法人、地縁組織（自治会、町内会等）、協同組合等の民間非営利組織（以下「ＮＰＯ等」という。）のうち、２(１)アからウまでのいずれかに合致する取組又はこれに準じるものを行うもの。
イ .アの条件を満たすＮＰＯ等及び都道府県又は市区町村（以下「地方自治体」という。）を構成員に含む協議体

�C補助金額/自己負担額
補助金額：事業費の9/10以内とし、上限額は6,750千円とします。
自己負担額：事業費の1/10以上については、補助事業者が自己負担することとし、現金収入、役務・物資等を金銭換算したものを充当することとします。

�D応募期限
令和７年５月９日(金)午後５時必着

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@主な活動
・子育てフォーラム
・市民シンポジウム
・東日本セミナーINおおふなと
・楽しいスイーツづくり＆防災のおはなし
・子ども食堂支援「うみねこ子ども食堂」

会員募集、随時受付しています。

�A問合せ先・お申込み先
おおふなと男女共同参画センター「うみねこの会」
会長　山下　タエ子
電話・FAX：0192-27-9739
携帯：080-1838-1187

詳しくは、チラシをご覧ください。

�@内容
・誰も相談相手がいない
・職場の人間関係で悩んでいる
・生き方に迷っている　　　
　などで悩んでいる方は、お気軽にご相談ください。

�A各相談窓口
・一般相談：019-606-1762
・男性相談：019-601-6891
・法律相談：019-606-1762
・LGBT相談：019-601-6891
・インターネット相談
　アイーナホームページ
https://www.aiina.jp/
より、​Categories「用途別で探す→相談」へアクセスしてください。
※相談者様個人情報の保護のため、最初に会員登録が必要となります
※回答まで数日いただきます

�B相談不可日
・月曜日、火曜日、祝日
・アイーナ休館日
・年末年始
※火曜日は、LGBT相談のみ行います。

�C問合せ先・お申込み先
岩手県男女共同参画センター相談室
〒020-0045　岩手県盛岡市盛岡駅西通１丁目7番1号　アイーナ６階
TEL:019-606-1762

詳しくは、チラシをご覧ください。

�@内容
５月の端午の節句に、お団子を一緒に作って、ゆったりとお茶を飲みましょう。
・おはなしころりん：本の貸し出し
・５月生まれのお子様にプレゼント
・おやつのプレゼント

�A開催日時
令和7年5月12日（月）9：30〜11：30

�B会場
カメリアホール（盛駅となり）

�C参加費
無料

�D持ち物
お子様に必要なもの

�E問合せ先・お申込み先
子育て支援ボランティア　のびのび子育てサポーター
代表　鈴木ひとみ　　090-9535-6563

詳しくは、チラシをご覧ください。

�@提供
大船渡市

�A対象となる活動
大船渡市における地域課題の解決や地域の活性化を目指して、各種団体が自主的に取り組むまちづくり活動などに対し、補助金を交付して支援する。
令和7年度は、以下のテーマ等に該当する活動を重点的に支援します。
申請者以外の団体・企業・市民・行政など多様な主体と協働して取り組むもので、次の1〜3のいずれかに該当するもの。
＜重点支援事業＞
1.少子化対策・子育て支援
2.ジェンダー平等の実現
3.社会や生活のデジタル化の推進

＜その他の支援事業＞
下記の例を参考にしてください。
・環境保全事業【植栽等景観づくり、集落案内板設置事業など】
・健康づくり事業【健康・体力づくり講習、生きがいづくりに関する事業など】
・福祉を充実する事業【高齢者支援、障がい者支援事業など】
・地域交流・国際交流事業【交流人口を増やすイベントの開催、市内在住外国人との交流事業など】

�B対象となる団体
市内でまちづくり活動を行う団体で、次のいずれにも該当するもの。
・構成員は概ね5人以上、その2分の1以上が市民で、事務局を市内にあること。
・自主財源が確保されていること。
・市が構成員または事務局等を担っている団体でないこと。

�C助成金額
＜重点支援事業＞
初回：30万円　　2回目：20万円　　3回目：10万円
＜その他の支援事業＞
初回：20万円　　2回目：10万円　　3回目：5万円

�D応募期限
令和7年5月12日(月曜日)午後5時15分まで

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
一般財団法人自然環境研究センター内　
公益信託富士フィルム・グリーンファンド事務局

�A対象となる活動
活動助成：自然環境保全もしくは自然とのふれあい活動
研究助成：身近な自然環境保全のための調査研究もしくは自然とのふれあいを促進するための調査研究

�B応募資格
活動助成を申請するものは、身近な自然の保全や自然とのふれあいを積極的に行っていること
研究助成を申請するものは、身近な自然環境の保全・活用の促進に関する具体的な研究や、ふれあいの場としての緑地の質的向上を目指した実証研究等を行っていること

�C助成金額
8件程度、総額850万円を予定

�D応募期限
2025年5月7日（水）

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人　日本生命財団

�A活動助成のテーマ
1）福祉・介護・保健・医療・リハビリテーション専門職と各施設、地域住民の協働による、インフォーマルなサービスの創設や地域づくりに向けたチャレンジ活動
2）認知症（若年性認知症を含む）の人や家族と地域住民がともに関わり合い、安心、安全に暮らせる地域づくりに向けたチャレンジ活動
3）人生の看取りまで含む生活支援＊につながる実践を通じての地域づくりに向けたチャレンジ活動
4）独居高齢者、閉じこもり高齢者を含めた複合的な生活課題を有する高齢者に対する実践を通じての地域づくりに向けたチャレンジ活動
5）高齢者を中心に、障がい者、子どもなどの多世代交流型の活動・就労支援や社会参加づくりに向けたチャレンジ活動

�B対象となる団体
次の３つの要件を満たしている団体
1）助成テーマにチャレンジする意欲がある団体
2）他の団体・機関・住民組織・研究者などと協働してチャレンジする団体
3）１年以上の活動実績がある団体

�C助成金額
1団体最大４００万
（１年最大200万）

�D応募期限
2025年5月29日（木）

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
毎日新聞東京・大阪・西部社会事業団

�A対象
＜学術＞社会福祉の向上に顕著な影響を与える研究をした
＜技術＞児童、高齢者、心身障害者などの分野で独創的なスキル、プロセスで効果をあげた
＜創意＞施設、機器などの改善、充実、または活動実務について創意工夫や新技術導入で功績をあげた
＜奉仕＞長年にわたり国際、地域福祉で奉仕活動を続け、将来も継続する強い意志を持つ
＜勤勉＞社会福祉施設に３０年以上勤務し、顕著な成果をあげた
＜その他＞新しい分野を開き、時代のニーズに応える福祉活動をしている個人または団体

�B発表と表彰
９月中旬の毎日新聞紙上で発表。受賞者に賞金３００万円（１件につき１００万円）と顕彰盾を贈呈します。１０月に東京都内で表彰式を行う予定です。

�C応募期限
2025年5月31日（土）必着

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人みずほ教育福祉財団 福祉事業部

�A趣旨
共に生きる地域づくりにつながるボランティア活動（特に、高齢者や障がい児者の支援に係るボランティア活動、及び、子ども食堂等の子どもの居場所づくりに係るボランティア活動）に対して、必要となる資金を助成します。
※ここでの「ボランティア活動」は、自発的・自主的・利他的に行われる無償（無報酬）の活動を指します。

�B対象となる団体
基本条件
・非営利のグループ・団体（法人格の有無は問わない）
(※）一般社団（財団）法人は剰余金の分配を行わない非営利型法人（定款に明記）を対象
・国内で活動し、5名以上のメンバーで活動しているグループ・団体

�C助成金額
5万円〜15万円

�D応募期限
令和7年5月23日（金）必着

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人みずほ教育福祉財団 福祉事業部

�A趣旨
高齢者を対象とした福祉活動を支援するため、みずほフィナンシャルグループ役職員からの募金を主な原資として、高齢者向けに配食サービスを行っている民間団体などに対し、配食用小型電気自動車（愛称：みずほ号）の寄贈を行います。

�B対象となる団体
以下の4つの条件を満たす団体。なお、反社会的勢力、および反社会的勢力に関係すると認められる団体からの申請は受け付けられません。
1)高齢者を主な対象とし、原則として、１年以上継続して、週１回以上、調理・家庭への配食・見守り活動を一貫して行っていること。
2)法人（非営利活動法人、社会福祉法人、出資持分のない医療法人、公益法人等）・任意団体を問わず、非営利の民間団体であること。ただし、実施している給配食サービスがすべて行政等からの受託である団体の場合は、当該部門の営業利益が黒字ではないこと。
3)現在の活動を継続するにあたって、配食用の車両が不足しており、本寄贈によって運営の円滑化が見込まれること。
4) 本寄贈を過去６年以内（令和元年以降）に受けていないこと。

�C寄贈品
・配食用小型電気自動車1台

�D応募期限
令和7年６月13日（金）（必着）

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人　大同生命厚生事業団

�A活動テーマ
1)高齢者福祉に関するボランティア活動
2)障がい者福祉に関するボランティア活動
3)こども（高校生まで）の健全な心を育てる交流ボランティア活動

�B応募資格
社会福祉の推進に役立つボランティア活動を行っているか、または行おうとするシニア(満60歳以上)が80％以上のグループ（NPO法人を含む）。

�C助成金額
1件　原則10万円。特に内容が優れている場合は20万円限度で助成。

�D応募期間
2025年4月1日（火）〜5月25日（日）（当日消印有効）

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法⼈ブルボン吉⽥記念財団

�A対象となる活動
1)⽂化芸術振興部⾨
2)スポーツ振興部⾨

�B対象となる団体
⽂化芸術･スポーツの振興に関する事業を積極的に⾏い、その活動を1年以上実施している団体(公益社団法⼈、公益財団法⼈、⼀般社団法⼈、⼀般財団法⼈、⾮営利団体、それに準じる任意団体)⼜は個⼈を対象といたします。なお、外国⼈が主催する事業については、以下の要件を満たす団体、個⼈のみといたします。

�C助成金額
1件当たりの上限を10万円といたします。
※ 当⾯⽂化芸術･スポーツの合計にて6件を助成対象といたしますが、応募状況等により当財団の理事会での合意を得た上で件数が変動する場合があります。

�D応募期間
2025年4⽉1⽇(⽕)から2025年5⽉6⽇(⽕)

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人　いきいき岩手支援財団

�A対象となる事業
（主に地域の高齢者を対象とした事業）
・高齢者が主体となって行う地域活動
・地域の高齢者をサービスの対象とした支え合い活動

�B対象となる団体
県内に住所または活動の本拠を有する団体または法人

�C助成金額
5万円以上〜30万円以下（初年度は30万円限度、次年度以降15万円限度、下限は5万円）

�D応募期限
令和７年５月６日（火・祝）

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人いきいき岩手支援財団

�A対象となる活動
●地域子育て活動支援事業
1.各種講座、フェスティバル、イベント等開催事業
2.子育て支援、児童等の健全育成を支援する人材を養成する事業
3.子育て支援、児童等の健全育成活動等ネットワーク化に関する事業
4.子育て支援、児童等の健全育成活動に関する調査研究事業
5.防犯･安全等、子育て環境の向上に関する事業
6.その他子育て支援、児童等の健全育成に資する地域活動を支援する事業
●i･出会い応援事業
1.未婚男女の出会いの場創出に関する事業
2.未婚男女の出会いの場創出を支援する人材を養成する事業
3.未婚男女の出会いの場創出を行う事業のネットワーク化に関する事業
4.未婚男女の出会いの場創出に関する調査研究事業
5.その他未婚男女の出会いの場創出に資する事業

�B対象者
県内に住所または活動の本拠を有し、助成対象事業を確実に遂行できる団体、法人、個人とします。ただし、ｉ・出会い応援事業については、結婚支援を生業としている法人等は対象となりません。

�C助成金額
助成額の上限は50万円です。（i・出会い応援事業は上限30万円）

�D応募期限
2025年5月6日(火･祝)23:59

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人パブリックリソース財団

�A支援分野
以下の各分野における新たな事業や社会的インパクトのある事業を支援します。
1)社会の明日のために（教育・研究、災害支援、医療・福祉）
2)環境課題解決のために（気候変動対策、環境保全）
3)文化の発展のために（文化・芸術支援、スポーツ振興）

�B支援対象
NPO法人（特定非営利活動法人）、非営利型一般社団法人、社会福祉法人、公益法人などの非営利法人。

�C支援内容
・助成期間：最長2年間（申請団体が申請時に1年間もしくは2年間を選択）
・1団体600万円を上限とする助成金支援
（助成期間が2年間の場合も助成総額は600万円が上限です）
・支援団体数：8団体

�D応募期限
2025年5月9日（金）17時まで

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
認定NPO法人全国こども食堂支援センター･むすびえ

�A目的
こども食堂運営の継続や、地域のつながりづくり、シングルファミリー支援活動への助成を行います。

�B対象となる団体
・こども食堂の事業を通じた食支援や居場所づくりを助成対象期間中に実施する団体（法人格の有無や活動年数は問いません）。
・日本国内においてこども食堂の開催実績があり、月1回以上の頻度でこども食堂運営をしている団体。
※フードバンク専門団体は対象外です。

�C助成金額
・Aコース：継続支援（一律6万円）328件
・Bコース：“食のつながり”応援（上限15万円）70件
・Cコース：シングルファミリー支援（上限15万円）27件

�D応募期限
2025年4月16日（水）　17:00

詳しくは、ホームページをご覧ください。

�@提供
公益財団法人　日本財団

�A対象となる事業
1）対象となる経費
設計費（基本設計含む）
工事監理費
建築工事費（外構工事含む）
施設機能に関連する機器・備品購入費用（概ね単価5万円以上のもの）
※設計費と工事監理料については、原則、国土交通省の定める最新の業務報酬基準（国土交通省告示第８号）に基づき業務報酬の算定を行ってください。
※消費税含む。

�B対象となる団体
日本国内にて次の法人格を取得している団体であること：一般財団法人、一般社団法人、公益財団法人、公益社団法人、社会福祉法人、NPO法人（特定非営利活動法人）
※一般財団法人および一般社団法人については非営利性が徹底された法人のみ対象とします。

�C助成金額
(1)助成金の上限金額
事業規模に見合う適正な金額を助成します。
(2)助成金の補助率
事業費総額（助成対象事業費）の80％（注）以内とします。

�D応募期限
2025年6月13日（金）　17:00

詳しくは、ホームページをご覧ください。