承前 

00-00　IOCの「国コード」を概観する

さて、2020年を控えていることもあり、

FIFA （Fédération Internationale de Football Association、International Federation of Association Football、Internationaler Verband des Association Football、Federación Internacional de Fútbol Asociación：「公用語」は仏・英・独・西）や

ISO （International Organization for Standardization、Organisation internationale de normalisation、Международная организация по стандартизации：「公用語」は英・仏・露）国際標準化機構の「国コード」の前に、一般的に目に触れる機会が多いと思われるオリンピック、

IOC（Comité international olympique、CIO、International Olympic Committee、IOC「公用語」は仏・英）国際オリンピック委員会の国コードから探っていきたいと思います。

＜＊公用語の数・種類、そして順位ならびに略称が何語に基づいているか、そもそも「公用語」とは何か、といった考察はいずれ折をみて考えたいとと思っています＞

最初に、そもそも、「国コード」アルファベット3文字が「コード」している、オリンポスの「神々」ならぬ、オリンピックの「国々」を眺めてみて、「コード」の妙に触れたいと思います。

できれば、順をおって、

�@今回からしばらくは、これまでの特異・特徴的な「国コード」を探り、次に、

�A1896年の世紀末、第1回のアテネ・オリンピックをもって始められた、今いう「オリンピック」の前やその後、様々にあった「アナザー」オリンピックを概観し、近代オリンピックなるものの形成史をみながら具体的なイメージを掴みながら、

�B元々、これらのオリンピックが模したという「古代」オリンピック、それも紀元前8世紀から394年を最後に、千年以上、293回も続いたオリンピック、さらには、その「古代」オリンピックもまた「復活」されたものだという元祖「前古代」オリンピックを確かめ、あらためて戻って、

�C何故、19世紀末にオリンピックが「近代」オリンピックとして、ギリシアの「古代」オリンピックになぞられて「復活」し、32回を数えるようになったかをみていきたいと思っています。

00-01　コードという命名を成り立たせるもの、権威、権力、金力そして市民

複雑な世界史の「現実」の「映し鏡」、故に、入り組んではいますが、逆にいえば、具体的に「国」や「コード」というものを具体的な視点を探れるものだと思っています。

抽象的にいえば、「命名」というものに必要な背景の一端を具体的にイメージするには最適かと思われます。「命名」とは権威、権力、そして、特に近代にあっては、この二者と密接不可分な金力、のバランスがあり、それらを「支持」する人々、自由な「市民」によって成立している様を垣間見ていけると思います。それが、このブログでこのテーマを紹介する大きな理由の一つです。

そういった意味でも、厳密に紹介すると、様々な、立場、経緯と思惑が錯綜するので、注釈・注記が多く必要です。毎度、注記・注釈していると、なかなか進めないと思うので、徐々に、厳密にしながら、大雑把に紹介していきたいと思っています。

例外や、概念設定が一般の理解と違っていたり、複雑なものや、歴史に応じて変わってきているものであったり等々、注記・注釈すべきと思われるものについては、とりあえず、アステリスク「＊」や＜注記＞を記し、後日、機会のあるときに紹介したいと思います。

01-01　IOCの国コードとはNOC国内委員会の国コード

さて、IOCの「国」コードと、ここで簡単に記しているものは、国際オリンピック委員会を成り立たせている＜＊一般的には「本組織」あっての「委員会」ですが、それ自体が「組織」という「奇妙な」形態です＞、各国の「国内委員会」、NOC、の「コード」です。そういった意味の「国」です。

＜＊NOCの形態、法的・社会的位置づけは、国によって違いますが、いうまでもなくIOCによって「承認」されているものです。日本は現在は「公益財団法人日本オリンピック委員会」ですが、以前は大日本體育協会の一委員会として設置され、独立した法人ではありませんでした＞

「国」としてどの程度、認められているか、認められてきたか、あるいは、人材、財力があったか、あるかによって存在が危ういものや、維持できないもの等々、国家の存亡と不即不離ながら、様々に「ずれて」存在する「委員会」がありますし、ない「国」も少なくありません。

とりあえずは選手が所属する「国」のコードと緩く考えておきましょう。

＜＊そもそもオリンピックは「公式」には「国」ではなく「個人」として参加することになっていますし、初期の頃は、異なる「国」の「所属」や「国籍」の選手が混合して形成されたチームもありました＞

01-02　上部組織も、下部組織も様々なNOC

NOC自体も、その成り立ちからしても、現在的にも、実質的に組織のグループや傘・アンブレラ組織であることが多く、地方や年齢、種別、プロ/アマといった組織によって「支えられて」いて、その形態・構成は国よって一様ではありません。さらに、これらの「傘下」組織もまたそれぞれに「全国的」な連合体になっているのが自然です。

01-03　しかも、NOCの下部・傘下組織がIOC以外の下部・傘下組織でもある

また、各国のこうした「全国的」な各スポーツ組織自体も、多くの場合、FIFAや国際陸連などにみられるような、IOCに肩を並べるほど力をもったものを含めて、全世界や大陸規模の国際的な連合組織をもっています。

＜＊因みにIOCは、2019年2月現在、委員は96名。法人ではなく、自然人、しかも各国のNOCという法人の代表でもありません人達です。その他に名誉委員長１名、HONORARY MEMBERS名誉委員45名、それから米国のキッシンジャーもその一人であるHONOUR MEMBERS栄誉委員（拙訳です）2名。半分は元スポーツ選手であったりしますが、以前は欧州の王侯貴族をはじめ、経歴が詳らかになっていない人達が多いといわれました＞

01-04　スポーツ種目、スポーツ選手の「所属」

各スポーツ種目、そして、各スポーツ選手は様々な組織に「所属」、「籍」をおいていることになります。例えば、ドーピング問題や、若年層のオリンピックへの参加を巡って、それぞれの上部団体が微妙に食い違いをみせることがあります。

でも、こうしたNOCによって認められたり、「バックアップ」されたり、「裏書き」されたりする「参加者」だけではオリンピックは成り立ってきませんでした。

02-01　2016年、はじめて登場した「ROT」

リオで暖かい拍手で迎えられた、Refugee Olympic Team、難民オリンピック・チームの「国」コードだ。最初はTeam of Refugee Olympic Athletesからとって、ROAのコード名でよばれ、オリンピック旗の下に参加した、10名の選手団のことです。

02-02　非「国コード」と国際QUANGOとしてのIOC国際オリンピック委員会

Independent Olympic Participants (1992)、Individual Olympic Athletes (2000)、Independent Olympic Athletes (2012)と、これまで「独立/個人・オリンピック・参加者/アスリート」とよばれてきた通常の「国」コードをもたない選手の「国」コードのうちの一つです。

この「チーム」を2020年の東京オリンピックにも「継承」されることがIOCの昨2018年10月9日の集まりで発表されました。

IOCの国際QUANGOとしての面目躍如たるこの声明は、残念ながら、主催国である日本にはあまり報道されていないこともあり、幾分長いですが、とりあえず、全文英文原文を紹介し、今回は擱筆します。

IOC CREATES REFUGEE OLYMPIC TEAM TOKYO 2020

THERE WILL BE A REFUGEE OLYMPIC TEAM AT THE OLYMPIC GAMES TOKYO 2020. THIS DECISION WAS TAKEN TODAY BY THE MEMBERSHIP OF THE INTERNATIONAL OLYMPIC COMMITTEE (IOC) AT THE 133RD IOC SESSION IN BUENOS AIRES. THE INITIATIVE IS A CONTINUATION OF THE IOC’S COMMITMENT TO PLAY ITS PART IN ADDRESSING THE GLOBAL REFUGEE CRISIS AND ANOTHER OPPORTUNITY TO CONTINUE TO CONVEY THE MESSAGE OF SOLIDARITY AND HOPE TO MILLIONS OF REFUGEE AND INTERNALLY DISPLACED ATHLETES AROUND THE WORLD. 

The IOC Session has mandated Olympic Solidarity to establish the conditions for participation and define the identification and selection process of the team. These elements will be carried out in close collaboration with the National Olympic Committees, the International Sport Federations, the Organising Committee Tokyo 2020 and the UN Refugee Agency, UNHCR.

The announcement of the Refugee Olympic Team Tokyo 2020 members will be made in 2020.

IOC President Thomas Bach said: “The IOC Session has once again endorsed this initiative. In an ideal world, we would not need to have a Refugee Team at the Olympic Games. But, unfortunately, the reasons why we first created a Refugee Olympic Team before the Olympic Games Rio 2016 continue to persist. We will do our utmost to welcome refugee athletes and give them a home and a flag in the Olympic Village in Tokyo with all the Olympic athletes from 206 National Olympic Committees. This is the continuation of an exciting, human and Olympic journey, and a reminder to refugees that they are not forgotten.” 

UNHCR High Commissioner Filippo Grandi commended the decision: “In 2016, the Rio refugee team captured the imagination of people around the world and showed the human side of the global refugee crisis through sport. I’m delighted that this tradition is to continue in Tokyo. Giving these exceptional young people the opportunity to compete at the very highest levels is admirable.”

Back in 2015, the first-ever Refugee Olympic Team was formed by the IOC. Ten athletes were chosen to represent people who are too often forgotten. It was a historic moment in Brazil when a team consisting of refugees participated for the first time ever in the Olympic Games at Rio 2016. As they marched in the Opening Ceremony, two swimmers, two judokas, a marathon runner and five middle-distance runners who originally hailed from Ethiopia, South Sudan, Syria and the Democratic Republic of the Congo became instant role models for the 68.5 million or so refugees and internally displaced people, and true global ambassadors for the values of Olympism.

Since the Olympic Games, the IOC has continued to support these 10 Refugee Olympians, as well as a number of other refugee athletes across five continents via Olympic Solidarity’s Refugee Athlete Support Programme. Through scholarships, which come in the form of monthly training grants and fixed competition subsidies, Olympic Solidarity and their host National Olympic Committees help these refugee athletes to prepare for and participate in national and international competitions. UNHCR, through its long term collaboration with the IOC, plays a crucial role in all stages of selection, approval and follow up of the athletes.

Furthermore, in September 2017, the IOC launched the Olympic Refuge Foundation to support more broadly the protection and empowerment of vulnerable displaced people through sport and through the creation of safe spaces; again, partnering with UNHCR and local implementation partners in the field.

For the last 20 years, and with the collaboration of UNHCR, the IOC has been providing relief to refugees and internally displaced people by using the power of sport to promote youth development, education, social integration and health. These actions have brought the joy of sport and the related psychological healing to refugee populations in many camps and settlements around the world.

続く