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痛みも、希望も、未来も、共に。


2024年02月06日(Tue)
能登半島地震に防災体制の「見直しの必要性」を痛感
(リベラルタイム 2024年3月号掲載)
日本財団理事長 尾形武寿

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全国から延べ百三十万人が駆け付け、ボランティア元年といわれた一九九五年の阪神淡路大震災から二十九年、同じ一月に能登半島地震が起きた。自衛隊や各地の自治体から派遣された警察や消防隊が行方不明者の捜索や復旧活動に当たり、被災者は極寒の中で早急な支援を待っている。


2024年01月24日(Wed)
被災地支援の要は“初期対応”
役割大きい災害ボランティア
小回り効く小型重機活用を
日本財団特別顧問 宮崎 正
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 国際社会が大きく変動する中、「失われた30年」で沈滞した日本の「新たな30年」はどんな時代となるかー。そんな思いで新年を迎えた途端、能登半島地震が起きた。

 日本は世界で起きるマグニチュード6以上の地震の20%が発生する地震大国。常に大地震と隣り合わせとはいえ、家屋やインフラが壊滅し、確認された死者も地震発生から3週間を経て230人を超えた。

輪島市北西部などで地盤が4メートルも隆起し、海岸線が200メートル以上沖合に移動した地域もある。もともと海底が隆起して形成された能登半島で恐らく数千年に一度の現象と報じられ、想像を絶する自然の脅威に唖然とする。



2024年01月23日(Tue)
ふるさと納税活用で支援強化を
(産経新聞「正論」2024年1月22日付朝刊掲載)
日本財団会長 笹川 陽平

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能登半島地震は死者が230人を超え、厳しい寒さに中、新型コロナウイルスやインフルエンザ感染も広がりを見せている。

多数の家屋倒壊、200棟を超す店舗・住宅が焼けた輪島市での大火災で行方不明者の救出・捜索は難航し、道路、水道、電気など基幹インフラの崩壊が復旧作業の大きな妨げとなっている。



2024年01月10日(Wed)
感染症リスク拡大で高まる「日中民間医療交流」の意義
(リベラルタイム 2024年2月号掲載)
日本財団理事長 尾形武寿

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新型コロナウイルス感染症の後遺症をテーマにした研究会が「笹川医学奨学金進修生同学会」(本部・北京)主催で十一月末、中国南部・華南地区の海南島で開かれ、筆者も出席した。

研究会では、パンデミック(世界的大流行)となった新型コロナウイルス感染症の治療に当たった中国医科大第一附属病院(遼寧省瀋陽市)の許順教授ら四つの病院の担当教授が、治療で明らかになった問題点や今後の課題を報告した。