ごみの投棄・ぽい捨ては「モラルの問題」だけではない。日本財団は21日、日本コカ・コーラ株式会社と一緒に進めてきた「陸域から河川への廃棄物流出メカニズム共同調査」の結果を発表。従来の認識でははかり知れない状況が明らかになった。


共同調査報告を行う日本財団の海野光行・常務理事

世界海上保安機関が結集

世界の海の安全を守る機関のトップが集い11月20､21の両日、東京・台場のヒルトンホテル東京お台場で「世界海上保安機関長官級会合（CGGS）」が開催された。日本財団が海上保安庁とともに共催した会合は2017年に続いて2度目。前回の倍以上となる75か国84機関から約200人が参加し今後の進むべき方向性を話し合った。


世界75カ国から84の海上保安機関の長官級が一同に会した

日本財団は､2017年から海洋事業の一環として2030年までに全地球の海底地形図100%完成を目指す国際的なプロジェクト｢日本財団-GEBCO Seabed 2030｣を推進しています。この度、プロジェクトの成果報告と今後の計画について説明を行うため、10月22日（火）に英国のThe Royal Society（王立協会）にて同プロジェクトの報告会を開催し、研究者やメディア関係者およそ100名が参加しました。

登壇者との記念写真

海洋探査技術を競う国際コンペティションで優勝した日本財団人材育成事業の卒業生を中心とした国際チーム「GEBCO−日本財団Alumni（アルムナイ）Team」の優勝報告会が9月18日、東京・虎ノ門ヒルズで行われた。
チームに参加した13カ国16人のメンバーのうち15人とアドバイザー３人が出席。南アフリカ出身で米ニューハンプシャー大学沿岸海洋地図作製センターのロシェル・ウィグリーさんが優勝要因を「国や言語、文化など多様性をもったメンバーのチームワーク」と話すと、会場に詰め掛けた日本の海洋関係者から大きな拍手をうけた。

首相官邸を表敬訪問したGEBCO−日本財団チームメンバーと笹川会長