（BOAT RACE Monthly Report 2024年7月号掲載）
開幕までひと月余りに迫ったパリのオリンピック・パラリンピック。東京2020大会は新型コロナウイルス感染のパンデミックのため無観客で開催されたが、2024年パリはセーヌ川を使った開会式を予定するなど「広く開かれた大会」を掲げてアスリートと観客とが一体となった盛り上がりをめざす。

観客にとって競技をみながら呑むドリンク、スナックは格別だが、パリ大会では使い捨てプラスチック容器は全面的に禁止され、ペットボトルも観客席への持ち込みはできない。リサイクル可能な容器を使い、脱プラスチックで地球温暖化の要因でもある二酸化炭素排出量の削減に積極的に取り組むという。

　脱プラスチックは海を守る「大事な一歩」でもある。今年も日本財団は環境省と共同で「海ごみゼロ」を合言葉に全国一斉の清掃キャンペーンを展開中だ。とりわけ５月30日の「ごみゼロの日」、6月５日の「環境の日」そして6月9日の「国連世界海洋デー」が連なる期間を「春の海ごみゼロウイーク」として海洋ごみ収拾を強化、さまざまなイベントを通し削減に向けた意識を高めている。

　6月1日には恒例となった人気アニメのキャラクターなどに扮してごみを拾う「コスプレde海ごみゼロ大作戦」を福岡市で開催、全国から約400人のコスプレーヤーが参加して対策の重要性を訴えた。このイベントは2019年から日本財団が中心となって実施され、今では韓国やフィリピンにも普及し、一緒に開会式を開いて盛り上げた。韓国やフィリピンとは海を通して繋がる隣国である。互いの国の意識を高め合うことが海を守ることになるのは言うまでもない。

　海洋ごみの8割は陸由来である。一度、海に出たごみを回収することはとても難しい。とくに毎日大量に発生するプラスチックごみが海に与えるダメージは地球環境、海洋生態系に悪影響を及ぼす。日本財団は瀬戸内海に臨む岡山、広島、香川、愛媛4県とプラスチックをはじめとした海洋ごみ対策のためのプロジェクト「瀬戸内オーシャンズX」を2020年度から推進。瀬戸内海のごみ対策に取り組んできたが、今年４月、本年度で終了予定だった実施期間を2027年度まで３年延長することで合意した。プラスチックごみの年間発生量388トンに対し回収は約302トン、約60トンが毎年、海洋に流出している現状に、海域での発生を抑制しつつ、ごみを減少させる取り組みを続ける。来年夏には4県合同の大規模清掃も実施する予定だ。人々の海洋ごみへの意識を高める戦いは続く。


合意事項に署名（左から:岡山県・伊原木知事、広島県・湯�ｱ知事、日本財団・笹川会長、香川県・池田知事、愛媛県・中村知事）