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痛みも、希望も、未来も、共に。


2021年10月07日(Thu)
新たなパンデミックに備え 阪大と「国際研究拠点」構築へ
(リベラルタイム 2021年11月号掲載)
日本財団理事長 尾形武寿

Liberal.png新型コロナウイルス感染の収束が未だに見えてこない。決め手を欠く政府の対策、感染症のパンデミック(世界的大流行)に備えた関係法の未整備、国産ワクチンの開発遅れなど、さまざまな原因があろう。そんな中、一番の原因として近年のわが国の科学技術力の低下を指摘したいと思う。


2021年09月27日(Mon)
基礎研究充実が国を強靭にする
(産経新聞「正論」2021年 9月24日付朝刊掲載)
日本財団会長 笹川 陽平

seiron.png「土台のないところに家は立たない」という。基礎の大切さを教える格言である。然るに近年は、英米流の株主資本主義の影響もあって企業経営に限らず学問の世界でも、基礎研究より短期に成果が期待できる応用研究が優遇される傾向にある。

あらゆる応用研究は基礎研究の上に成り立つ。パンデミック(世界的大流行)となった現下の新型コロナウイルス禍で、わが国が感染防止の決め手となるワクチン開発で遅れを取っている一因もこの点にある。基礎科学、基礎医学を立て直し、基盤を強化することが急務と考える。


2021年09月08日(Wed)
コロナ禍の「東京五輪」逆風を跳ね返した選手の力
(リベラルタイム 2021年10月号掲載)
日本財団理事長 尾形武寿

Liberal.png新型コロナウイルスの蔓延により非常事態宣言下で開催された東京2020オリンピックが8月8日、17日間の日程を終え閉会した。コロナ禍で一年延期され、開幕前の多くの世論調査で「中止」「再延期」を求める声が七割を超え、逆境の中での開催だった。


2021年09月07日(Tue)
あらためて問われる自殺報道
ウェルテル効果とパパゲーノ効果
どう“誘引”を防ぎ“抑制”するか?
日本財団特別顧問 宮崎 正
風の香りロゴ
著名人の自殺に関する報道に誘発されたとみられる若者の自殺が目立つ中、報道がもたらす二つの“効果”をめぐる議論が盛んだ。一つは自殺を誘引する「ウェルテル効果」、もう一つは自殺を抑制する「パパゲーノ効果」。WHO(世界保健機関)も影響の大きさを重視し「自殺報道ガイドライン」を設け協力を呼び掛けているが、長くメディアに在籍した経験からも難しい問題と実感する。


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