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四季折々の雑記

 30年以上在籍したメディアでは「公」の動きを、その後10年以上は「民」の活動を中心に世の中を見てきた。先行き不透明な縮小社会に中にも、時に「民の活力」という、かすかな光明が見えてきた気もする。そんな思いを記したく思います。


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海の底はどうなっているか? [2020年06月25日(Thu)]
世界の海底地形の解明 19%に拡大
 3年弱で3倍増 100%地図化も視野に
日本財団-GEBCO Seabed 2030

 

地球最後のフロンティアといわれる海底地形の解明が3年前の6%から19%まで拡大していることが、国際水路デーの6月21日に公開された2020年版海底地形図で分かった。コロナ禍でニュースとしての扱いが今一つだったが、今後の海洋政策を占う上でも注目に値し、事業主体である「日本財団-GEBCO Seabed2030」が目指す30年の100%地図化も視野に入ってきた感じがする。

海底地形図は、現代海洋学の父と呼ばれたモナコ公国のアルベール一1世が20世紀初頭に提唱した。しかし国際社会の関心は低く、専門技術者の不足もあって進まなかった。そんな中で17年6月、海をテーマに初めて開催された国連海洋会議で日本財団の笹川陽平会長が、30年を目標に海底地形図の100%完成を目指す「Seabed2030」計画を提案、大洋水深総図(GEBCO)指導委員会と日本財団の協働作業として事業がスタートした。

地球の72%を占める海を北太平洋・北極海、大西洋・インド洋、南太平洋・西太平洋、南極海の4海域に分けて進められ、地図化は事業開始後3年弱で13%拡大、全体の約5分の1まで進んだことになる。新たに解明された海底地形の面積は約6630平方㌖、オーストラリア大陸の8倍を超す計算だ。

更新された海底地形図はGEBCOの公式サイトやGOOGLEの検索サイトでも閲覧でき、海流や海底地震、津波の予測、気象変動、海面上昇から船舶の安全航行、海底資源の開発など極めて幅広い分野で活用される。

計画に先立ってGEBCO指導委員会と日本財団は04年から、米国のニューハンプシャー大学で海底地形図作成に当たるスペシャリストの育成をスタートし、ここで育った40ヶ国90人の専門家がSeabed2030に参加しているほか、スタート時点で約40団体だった協力国際機関や研究機関も現在は100団体を超えている。

13カ国16人の卒業生を中心にした「GEBCO-日本財団アルムナイチーム」が、水中探査ロボットによる4000m級の海底探査技術を1年がかりで競う国際コンペ「Shell Ocean Discovery XPRIZE」(米国・XPRIZE財団主催)で優勝、昨年9月には東京で優勝報告会も行われ、事業に弾みもついた。

世界には、1万bを超す西太平洋のマリアナ海溝・チャレンジャー海淵のように光も電波も届かない超深海も多く、技術面だけでなく資金面の制約、さらに安全保障面から手持ちの海底地形データの公表に消極的な国もあり、解明が進んでいなかった。地形的・地質的に陸とつながっていると認められれば200㌋を超えて大陸棚を設定することができる新しい「延長大陸棚」の考えが沿岸国を刺激し、作業を加速させた面もある。

しかし、それ以上に温暖化に伴う異常気象や海面上昇、プラスチックゴミによる海洋汚染の深刻化など、これ以上、海を野放図に使い続ければ人類の生存が危うくなる―といった「海に対する危機感」がようやく国際的にも共有されてきたと言えるのではないか。

Seabed2030が提案された17年当時、大接近時でも地球から5000万`b以上彼方にある火星の表面が衛星データでほぼ解明されているのに比べ、海底地形の解明が大幅に遅れている現実に、記事を書きながら驚いた記憶がある。事業では10年後の100%地図化に向け、今後、未開拓海域でのマッピング(地図化)、漁船など小型船によるデータ収集(クラウドソーシング)、技術革新を急ぐという。

調査では南極周辺の海域で約2万年前の最終氷期最盛期に氷河が急速に溶けたことを示す海底地形の痕跡も見つかっており、海底資源開発や海底地震・海底火山など学術研究面に活用できる有用なデータも豊富に得られよう。「人類の夢」とも言われた海底地形図の早期完成に期待したいと思う。
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