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米国で最大2300万人が転居も、在宅勤務普及で=調査 [2020年10月30日(Fri)]
新型コロナの蔓延から逃れられない社会の中で、在宅勤務のを選ぶ人々が郊外に移住することを検討し始めている。アメリカでの話であるが、その数、2000万人を超えるという。

しかも、都市から4時間以上も離れた郊外に移住するという人が40%もいるという。
コロナで危険な都会に生活するより、比較的安全な郊外に移ろうということである。

日本においても、在宅勤務が広まってくれば、都心に住むより郊外の地方都市に住むという選択肢もでてくる。

湯河原の温泉地などは、電車で4時間かかるが、新幹線を使えば1時間以内で都心に到着できる。毎日温泉につかりながら、在宅で仕事をして、緊急時には熱海から新幹線で東京にという生活も悪くはない。

鎌倉・逗子・葉山もいいが、土地も、マンションもあまりないのと人も多いので、その先の大磯、二宮近辺もよいかもしれない。働き方が大きく変わっていく予感がする。

データ
イギリス・ロイター2020.10.30

米国では人口が少なく安価な地域での在宅勤務を選ぶ人が増える中、主要都市から郊外に移る人が増加する見込みだ。

[オークランド(米カリフォルニア州) 29日 ロイター] - 米国では人口が少なく安価な地域での在宅勤務を選ぶ人が増える中、主要都市から郊外に移る人が増加する見込みだ。

フリーランサーと雇用主をつなぐアップワーク社が29日、調査結果を公表した。

調査では、1400万─2300万人が転居予定であることが分かった。大都市からの移動を検討している人が多かった。

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を受け、公共交通機関で通勤し混みあった職場で働くことが危険になったことを踏まえると、こうした傾向は驚きでない。

それでもここまで多くの人が転居予定であることは驚きだと、アップワークのチーフエコノミスト、アダム・オジメック氏は話す。

計3つの調査には約2万人が参加。在宅勤務の機会を理由に6.9─11.5%の世帯が引っ越す予定と答えた。他にも、パンデミックに関係なく引っ越すと答えた世帯もあった。

引っ越しを検討している世帯のうち、20.6%は現在主要都市に居住。うち41.5%は4時間以上離れた場所に引っ越す予定で、13.2%は2─4時間離れた場所を検討している。
Posted by ゆう東洋医学研究所 at 15:06 | 街道を走る | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)
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