（公財）九州運輸振興センターでは、日本財団の助成により、また、（独）海上技術安全研究所の協力を得て小型旅客高速船省エネ運航調査を実施し、この程その結果を取りまとめました。
　 近年、燃料油の高騰・高止まりにより、運航経費に大きな比重を占める旅客航路、特に高速旅客船を使用している航路においては極めて大きな影響を受け、航路経営がこれまで以上に困難な状況になっています。
　 このため、航路事業者自らの努力により可能となる燃料油高騰対策の一つとして、「省エネ運航」の方法等について研究を進めることとして本調査を実施しました。

　 本調査では、「小型高速旅客船省エネ調査委員会」（委員長：片山徹　大阪府立大学大学院工学科准教授）を設置し、九州の離島航路等に就航する小型高速旅客船の運航状況等を乗船調査等での実態把握とこれを踏まえた省エネ運航のあり方について審議・検討を進めたうえで、「小型高速旅客船省エネマニュアル」として報告書を取りまとめました。
　 本報告書「小型高速旅客船省エネマニュアル」では、省エネを進めるための手順として、小型高速船の特性を理解したうえで、省エネのための項目を明確にし、その上で、減速運航、ダイヤの見直し、主機関の稼働時間の短縮、季節、停泊中の機器の節電、空調・照明の合理化等の運航管理や保守管理を行うこと等により、２割以上の省エネ効果が生じることを記述しています。
　 併せて、航路事業者や運航管理を行う方たちが、省エネを容易に実行できるように「省エネチェックシート」を作成しています。

　 本報告書を、小型高速旅客船を運航する事業者に活用して頂き、小型高速旅客船の省エネ、ひいては航路経営の改善に寄与できることを期待しています。また、九州旅客船協会連合会と連携しながら、この報告書の活用、省エネの推進について積極的に周知広報活動を行うことにしています。
　 なお、本報告書は、当センターホームページの「調査研究」→「平成２４年度」からご覧になれます。（ダウンロードできます。）