東日本大震災に見舞われた宮城県の耳の不自由な人たちに向けて先週末、1台のトラックが東京・品川区の明晴学園（米内山明宏理事長）を出発した。10トン積みの荷台には水やレトルトパックのご飯、缶詰、箸、コンロ…段ボール約500箱分と、励ましのメッセージ集。同学園は幼稚部、小学部、中学部に45人のろう者が通う、日本最初で唯一の『手話の学校』で、「手話は届かないが、代わりにメッセージと救援物資で激励しよう」というのだ。

日本財団の東北地方太平洋沖地震災害支援センターは、避難所で不自由な生活をしている被災者支援のため足湯サービスのボランティアを現地に派遣、その第1陣が29日から宮城県石巻市で活動を始めた。会場の小学校体育館では避難した人たちなど70人が足湯を利用、震災以来の疲れを癒した。

日本財団は29日、東日本大震災関係で死者・行方不明者の家族に対し１人当たり５万円の弔慰金、見舞金を贈ることなどを盛り込んだ緊急支援を実施することを明らかにした。緊急の記者会見でこの支援策を発表した笹川陽平会長は「2500にも及ぶ避難所で暮らしている人たちに可能な限り具体的な声を届けたいと考えた。過酷な暮らしを続ける人たちへの支援を一日も早く始めるのが民間の責務で、これが緊急支援の第一弾だ」と述べ、日本財団として震災の被災者に対し、今後も可能な限り組織を挙げて支援をする姿勢を表明した。

避難所などで不自由な生活を強いられている東日本大震災の被災者を慰めようと、日本財団が「足湯」のボランティア派遣を企画、そのノウハウを手ほどきする最終の講習会が29日、東京・赤坂の財団本部で開かれた。温かい足湯サービスに加えて、被災者と１対１で向き合い、どう心を解きほぐしていくか…真剣に学ぶ受講生の中に82歳の女性ボランティアの姿があった。「高齢者でもできるはず、元気な私をぜひ一行に加えてほしい」。彼女は被災者を思いやり、静かな決意を話した。
　　

“壊滅” 故郷のあまりの惨状に、これ以上の言葉も出なかった―。東日本大地震の直撃を受けた地元の要請で３月２１日、宮城県石巻市に大型の浄水プラントを届けた尾形武寿・日本財団理事長は未曽有の被害で変わり果てた同市の姿を重い口調で語った。石巻市は人口１６万２８００人。風光明媚な街は大津波に水没し、大地震から２週間経った２５日現在、死者・行方不明者は約４７００人に上っている。

日本財団の「東北地方太平洋沖地震災害支援センター」と連携して、被災者支援をしている「震災がつなぐ全国ネットワーク」は、加盟の団体が現地に入り支援活動に取り組んでいる。同ネットワークの代表で、ＮＰＯレスキューストックヤードの栗田暢之代表理事は、３０万人にも及ぶという多数の避難者に対し「悩みが多くても焦らないで・・・」と呼び掛けている。

東日本大震災で、被災者支援に取り組む日本財団に、山口県周南市と東京都教育委員会から出向し、研修を続けてきた２人がこの３月限りで研修を終え、職場に復帰する。その２人の思いを紹介する。

不思議な縁を感じた。アウトサイダー・アート（フランス語でアール・ブリュット）の代表的作家といわれるヘンリー・ダーガー（米国、1892−1973）の作品を見るために山口から上京した内本一洋さん（39）が、後に日本財団に出向、この分野の支援を担当することになったからだ。日本財団で2年間、民間の仕事を研修した内本さんは東京で東日本大震災という未曾有の災害を体験し、この３月限りで山口県周南市に戻り、公務員として再スタートする。

「もう1年の延長を申し出たのですが、希望は通りませんでした」。東京都教育委員会から日本財団に出向しているＡさん（46）＝出向時中央区立の中学校＝が今月限りで教職の現場に復帰する。Ａさんにとって未知の世界である日本財団の生活は新しい発見の連続で、この1年は瞬く間に過ぎたようだ。4月から数学教諭として教壇に立つＡさんは、貴重な体験を生徒たちに伝えたいと語っている。

発生から２週間を数えた東北地方太平洋沖地震。死者・行方不明者が２万5000人を超える被害の凄まじさに、全国から幅広い支援が寄せられている。中でも学生ら若者の動きが活発だ。日本財団には地震直後から、街頭募金のやり方、手続きなどの相談が持ち込まれ、送付を依頼された寄付金額は日々ふくれあがっている。「じっとしていられなくて」「私たちの気持ちをカタチにしたい」…。こんな思いが彼らを行動に駆り立てているようだ。