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AIDの悩み訴える 自助グループがシンポ開催 [2008年01月09日(Wed)]


パンフレット「子どもが語るAID」

男性に無精子症など不妊の原因がある場合、第三者の精子を用いる「非配偶者間人工授精」(AID)。代理出産が話題になっている中で、AIDについて社会の理解を求めようと活動している自助グループ「DOG」(DI Offspring Group)がこのほど、日本財団の支援でシンポジウムを開いた。当事者が重い口を開いたもので、AID問題の複雑さが浮き彫りになった。

AIDは日本では60年前の1948年に慶應病院で初めて実施された。以降、親も精子提供者もAIDに関しての事実をほとんど語らず、医療関係者もAIDで誕生した子どもやその家庭について追跡調査を実施していない。AIDで誕生した当事者も自らがその事実を知ったとしてもこれまではその医療行為に対して意見を述べる場がなく、AIDからどのような問題が派生しているかは明らかではなかった。

DOGはAIDによって生まれた当事者同士が話し合える場をつくり、抱える問題点を社会に訴えようと誕生した任意団体だ。シンポジウムは昨年12月東京・赤坂の日本財団ビルで開催し、席上メンバーが体験談を発表した。

結婚し出産した後に自分がAIDで生まれたことを知ったという女性は「関係した医師、親、精子の提供者が一切を語らないまま、誕生した本人にはAIDの事実が隠されている。それでも幼い時から家族の中で違和感を持っていた。(AIDで生まれたことを知らされた時)親はなぜこんな大切なことを早く話してくれなかったのだろうと思った。遺伝情報が不明のまま子どもたちへと受け継がれるのに」と語った。

父親の遺伝性の病気がきっかけでAIDの事実を知らされた女性は「AIDで誕生した子どもだって大人になる。ルーツが一生分からないままでいいのでしょうか。卵子の提供や代理出産にも共通する問題だ。生殖技術はどうあるべきか考えてほしい」と訴えた。これに対し会場の男性は「話した時の相手のショックを思うと、自分に不妊の原因があることを、自分と妻の両親に容易には伝えられない」と、苦しい心情を話した。

倫理上の問題が指摘されながら、法律で明文化されないまま日本国内で、AIDは1948年以降続けられており、現在までに1万人以上が誕生している。2003年に厚生労働省の生殖補助医療部会が提出した報告書は15歳以上の子どもについて出自を知る権利があるとした。しかし法制化はされず今日に至っている。今後はAIDで誕生した当事者の声に耳を傾けながら、生殖補助医療の在り方について法整備も含め幅広い検討が必要だろう。DOGはAIDに関する小冊子も発行している必要な方はこちらへ→https://blog.canpan.info/dog/archive/32
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ブックマークに追加する Posted by 日本財団 広報チーム at 09:04 | 福祉・医療 | この記事のURL | コメント(0)
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