日本財団は、アジア各地で地雷や交通事故で手足を失った人のために義手・義足をつくる義肢装具士のリーダー育成や地域の核となる義肢装具国際教育を支援している。タイ・マヒドン大学医学部シリラート病院に2006年開設のシリントン義肢装具士養成学校もその一つだ。学校名はこの事業に感銘したというタイ王女の名前にちなんでつけられたもので、同病院がホストとなり、２月１４日〜１７日までの４日間、バンコクに世界２０各国から２４０人が集まり、国際義肢装具協会（ISPO）ワークショップが開催された。会場には各国の義肢装具士養成学校や義肢装具会社の展示ブースが設置され、見物する関係者でかなりのにぎわいを見せた。

同義肢装具士養成学校の国際的な認知を高め、本年度の目標である４年制の義肢装具教育の最高教育機関としてISPOから認可されることが開催の目的。これまでこうした国際レベルのワークショップに参加することがなかったアジア各国の義肢装具関係者には、貴重な意見交換の場となった。（写真：にぎわう展示ブース）

ワークショップに参加した尾形武寿日本財団理事長は「長年日本財団は義肢装具士養成学校の人材育成を支援してきたが、地元の卒業生が理事として活躍する学校間のネットワーク事業にも力を入れたい」と、この事業に対し支援を続けることを約束した。マヒドン大学義肢装具士養成学校特別顧問の田澤英二博士はホストの立場から「タイに国際会議を誘致することで国際的知名度を高め、アジア地域での義肢装具教育の底上げを目指したい」と意気込みを語った。（写真：あいさつする尾形理事長）

会場では「肢体切断整形手術とリハビリテーション」をテーマに、先進各国とタイの著名な医師による講演もあった。マヒドン大学シリラート病院ライワット医師とオランダ国立リハビリテーションセンター長ドリック・バン・クッパベルト医師は、タイと先進国の糖尿病による合併症例の比較に関して語り合い、スリランカの学生は「途上国でも患者が増加している糖尿病への処置法に役立つ」と話した。（写真：象の義足について説明するタイ義肢財団のターチャイ氏）

このほか、日本財団の支援でアジアの途上国の義肢装具士養成学校関係者が義肢装具サービス向上を目指し、情報の共有とネットワーク構築のため２００６年から継続しているアジア義肢装具士養成学校ネットワーク事業（APOS）の５回目の会議も併せて開催された。会議にはアジア約１３ヵ国から合計６０人が参加し、各国の地元の若手代表が理事として登用された。今後若手のメンバーがアジア地域のネットワーク事業のリーダーとなって、学校同士の技術協力や指導員の交流事業が積極的に推進されていくことになる。（写真：ワークショップに参加した関係者）（上野貴子）

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