東日本大震災では、多くのＮＰＯや社会福祉法人が被災地で支援活動を続けている。支援の手法はさまざまで、大阪のＮＰＯトゥギャザー（中條桂理事長）は被災地の福祉施設でつくられたクッキーや菓子類、レトルトカレーなどの食品を中心にした商品をデパートやインターネットを通じて販売し、被災地復興に役立てている。

トゥギャザーは、障害者の自立と社会参加の懸け橋になることを目的に２００１年８月に設立され、全国３００以上の福祉作業所の商品を販売している。大震災後は、日本財団の支援で「ふれあいトゥギャザー」という展示・販売会を開催、約５２０万円を売り上げた。仕入れているのは被災地の宮城、岩手、福島３県を中心に１５団体の施設の商品で、事務所には次々に商品が送られてくる。


販売会は大阪市内の近鉄百貨店や大阪ガスなど企業の協力が得られ、昨年７月以降９回開かれた。「被災地障害者施設の商品販売コーナー」として関心を集めた。被災地施設の販売に当たっては、昨年７月、トゥギャザーの職員らが６日間にわたって現地を訪問し、被災状況などを視察、東北からの商品仕入れの必要性を痛感したという。ことし２月にも再び現地に入り、各施設で働く障害者と交流した。


大阪では４年に１度、日本最大級の食のイベントといわれる「大阪食博覧会」（第１回は１９８５年）が開かれる。前回（第７回）は２００９年に開催され、トゥギャザーは関西の１４の福祉施設を支援、同博覧会にこれらの施設の手作り菓子類を出展した。次回・第８回は２０１３年４月２６日―５月６日にインテックス大阪（大阪国際見本市会場・南港）で開催されることが決まっている。トゥギャザーは、この会場で「東北支援コーナー」を設け、被災地の福祉施設商品の販路拡大に役立てたいとしている。中條理事長らは「食博で商品を販売すると同時に、元気になってもらうため被災地の障害者をイベントに招待したい」と話している。


トゥギャザーは現在、受け入れた寄付金の税額控除など、優遇措置が取られる「認定ＮＰＯ法人」（７月１６日現在、全国で２６７法人）の取得を申請中で、活動の基盤強化を目指している。（石井克則）