風をあつめて

以前に紹介した「ひきこもれ」吉本隆明著では、民間のフリースクールに関わった頃があるみたいで、次のようなコメントを入れていました。

小学校なら小学校、中学校なら中学校の卒業資格がもらえること。教師がﾎﾞﾗﾝﾃｨｱではなく、資格や給与がきちんとしていること。学校運営の費用も、国が補助なり給付なりしていること。それらの条件を満たせば、小さくても一つの学校として機能するのであれば、新しいﾀｲﾌﾟの学びの場として可能性を感じますと、書かれています。

民間のボランティア活動ﾚﾍﾞﾙのフリースクールには、ある種の危惧を感じていらっしゃるように受け取りました。

しかし、学校での一斉授業にｱﾚﾙｷﾞｰを感じ、文字や言葉での理解や情報取得に特性･特徴があり、そこに疑問を感じ続け子。
教えてもらうことが苦手で、自分が見様見真似で生きる術を掴むタイプの子もいることを、私達は知っています。



これからの教育権の保障を考える時、色んな学びの方式を模索することが望まれているのではないでしょうか。

英国では、小学校･中学校の卒業程度認定試験があり、それに合格すれば資格は与えられますし、受けたい時(年齢)に受けられます。日本でも、高校卒業程度認定試験があるように、小学校･中学校の卒業程度認定試験も検討すればよいのではないかと考えます。

国が個人に応じた学びのやり方･方式を保障してこそ、教育権の平等といえるものです。一つの方式(小･中･高･大学ｽﾀｲﾙ)でしか、人として、市民として、国民として教育が保障されていないのは、今後検討すべきと考えます。



自宅で、ある種のコミュニティで、宗教の特長を活かし、個人の能力を基本とし、どの順番でステップを進もうが個人の選択と申告で、何歳であろうとも、自分の学びを選択でき、その学びを保障される様になってもらいと考えます。

学校以外の方式を採用する場合、ある種の基準を設けて、学校教育で必要な費用を、申告した本人方式を実施する費用にと当ててもらっていいのではないですか。

学校教育方式に個人を合わせるのではなく、個人の生き方や生涯設計によって、親や本人が自分の教育方式を決め、又変更･修正できる社会になってほしいと思うのです。

日本も、フリースクールの一部では国から補助金が出ていたりしますが、まだまだ利用者負担のみで運営している団体が多いと思います。学校法人格を持っている団体もありますが、フリースクール先進諸国の様に、国からの補助が制度的に活用方法が広いわけではありません。ある意味自己負担で維持することにこだわりを持ち続け、独自の運営、公営と民間の橋渡しの役割も含めて、ボランティア活動のスタイルで、新たな教育のあり方を模索している団体もあるのです。

また、学習塾が「フリースクール」という名称で、学習に困難を抱える子どもの教育に関わっておられる動きもあります。
そういった試みにも、ある程度の段階からは国費で賄ってもらえるようになって欲しいものです。