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2010年度 複合材料による高効率低コスト型プロペラの技術開発成果報告書[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 複合材料による高効率低コスト型プロペラの技術開発成果報告書 が公開されました。

1.事業名
 複合材料による高効率低コスト型プロペラの技術開発

2.目的
 本事業は、軽量、高強度、耐摩耗性、耐腐食性等に優れ、多くの分野に採用され安価になりつつある複合材料である繊維強化プラスチックを舶用プロペラに利用することで、高効率化および低コスト化をはかることを目的としたものである。
 高効率化については、複合材料が従来の金属材料より疲労強度が高いことからプロペラを薄肉化することで可能であり、また、低コスト化については薄肉化等による材料使用量の低減及び金属材料に比べて低温で成形が可能であること等から製造費用の削減が期待できるものである。

3.事業内容
 本事業は、複合材料を用いた高効率低コスト型プロペラを、平成21年度〜23年度の3年で行うもので、第2年度の平成22年度は以下を実施する。

1)複合材料における構造解析手法の確立および流体解析との連成計算
 複合材料のモデルプロペラを設計し、水槽試験を実施し、その結果と設計との比較を行い、構造−流体連成計算の妥当性の評価を行う。
 一方で、流体解析にキャビテーションを考慮したCFDを用い、連成計算も実施する。
2)モデルプロペラの設計、製作および水槽試験
 複合材料を用いたモデルプロペラを数種類製作する。
 試験はプロペラ単独性能試験およびキャビテーション試験を行う。
 また、光ファイバひずみセンサと高速度カメラを用いてプロペラの変形量、マイクロフォンによるノイズ計測も行う。
3)ブレード薄肉化および小翼面積化による高効率の確認試験
 複合材料および金属材料で設計したモデルプロペラをそれぞれ製作し、プロペラ単独性能試験およびキャビテーション試験を行い、比較・評価を行う。
4)複合材料プロペラの実船試験
 平成21年度に製作した組立式のプリプレグ+オートクレーブ法プロペラ(PACプロペラ)で試験を行う。
 さらに、コスト面で有利と想定されるRTM成形法によるプロペラを22年度に追加で製作し、その実船試験も行うことする。
 実船試験に伴い、プロペラ性能試験及び振動計測試験も行う。
 また、現状プロペラとの比較のため金属材料のプロペラを製作する。

 なお、本事業は平成23年まで事業を実施する予定であり、平成23年度終了後、報告書を掲載いたします。



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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 19:45 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 排熱回収型サイレンサに関する技術開発成果報告書[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 排熱回収型サイレンサに関する技術開発成果報告書 が公開されました。

1.事業名
 排熱回収型サイレンサに関する技術開発

2.目的
 大型船の主機関については、エコノマイザーを設けて排熱による蒸気回収が行われているが、発電機関の排熱については利用されていないのが現状である。このため、停泊時には、主機排熱は利用できないことから、必要となる蒸気を供給するため油焚補助ボイラを運転している。
 そこで、発電機関の排熱を利用することで、停泊時の蒸気を確保する方式を開発し、省エネをはかることを目的とする。具体的には、発電機関用サイレンサ内に、多重コイル式伝熱チューブを組込むことで、サイレンサとしての機能と排熱回収の機能を持つコンパクトな排熱回収型サイレンサを開発する。

3.事業内容
 本事業は、排熱回収型サイレンサを、平成22年度と平成23年度の2年間で開発するもので、平成22年度では具体的には以下を実施する。

1)利用可能排熱量の調査
 主な船種ごとに発電機関出力、停泊時運転状況、排気ガス温度、排ガス量等熱回収の潜在能力を評価するためのデータを収集し、開発対象とする船種を選定する。
 次に、開発対象船種を念頭に、排熱回収型サイレンサの性能試験装置の基本仕様を固める。
2)性能試験装置の設計・製作
 開発する排熱回収型サイレンサの性能を試験する装置を設計し、製作する。
3)基本性能確認用サイレンサAの設計・製作
 すべての開発課題を一度の試験機製作で達成することは困難なことから、初年度は、膨張室容積の増加を抑制した基本性能確認のための排熱回収型サイレンサAを設計・製作する。
 そして、熱回収率、圧力損失、生成蒸気温度と圧力、熱交換器搭載前後の消音効果やサイレンサ本体と伝熱管との共振等の検討を行う。
4)試験装置とサイレンサAの機能・性能試験
 製作した性能試験装置とサンレンサAの機能を確認する。次に、熱回収率と圧力損失増加の関係を実験的に明らかにするとともに、膨張室内に設けた螺旋状伝熱チューブの消音効果への影響を確認する。
 また、伝熱管の取り付けに伴う共振についての検討を行う。

 なお、本事業は平成23年まで事業を実施する予定であり、平成23年度終了後、報告書を掲載いたします。



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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 19:39 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 舶用機器の機能別統合化に関する調査研究(2/2)[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 舶用機器の機能別統合化に関する調査研究(2/2) が公開されました。

1.事業名
 舶用機器の機能別統合化に関する調査研究

2.目的
 近年、自動車などの産業においては、生産性の向上、信頼性の確保等のため一定の機能を有するモジュールが一般的に採用されている。しかし我が国の造船・舶用工業の分野においてはモジュール化に対する関心が薄く、ごく一部を除き採用されていないが、欧州や韓国、中国では一部モジュール化も進んでいるとされている。
 そこで本事業では、モジュール化について国内外の現状と課題等を調査し、事業化に当たっての検討を行うとともに、内航船をモデルケースとして、機関室全体のモジュール設計を行うことにより、モジュール化が技術的、経済的に有効であることを検証し、モジュール化推進のための提言をまとめ、我が国舶用工業の国際競争力を確保するとともに、信頼性向上、舶用工業の高度化を図ることを目的とする。

3.事業内容
 本調査研究は、舶用メーカー、造船所、船主等の参加を得て、平成22年度と平成21年度の2年間で調査するもので、平成22年度では具体的には以下を実施する。

1 舶用機器のモジュール化に関する調査
 事業化する場合の、市場性、事業の主体者、モジュール化のコスト、造船所における作業工数の低減、採算性、実現可能性等の検討を行う。
2 内航船機関室モジュール化についての具体的検討
2−1 機関室の配管系統の設計
 前年度のモジュールの試作、実船搭載の結果を基に、機関室の最適な配管系統の設計を行う。
2−2 機関室全体のモジュール化設計
 前項の配管系統の設計を踏まえ、内航船機関室全体をモジュール化した試設計を行う。
 また、現存船の機関室を3CAD化して、試設計の結果と比較検討し、モジュール化の効果を検証する。



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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 19:33 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 舶用機器の機能別統合化に関する調査研究成果報告書(1/2)[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 舶用機器の機能別統合化に関する調査研究成果報告書(1/2) が公開されました。

1.事業名
 舶用機器の機能別統合化に関する調査研究

2.目的
 近年、自動車などの産業においては、生産性の向上、信頼性の確保等のため一定の機能を有するモジュールが一般的に採用されている。しかし我が国の造船・舶用工業の分野においてはモジュール化に対する関心が薄く、ごく一部を除き採用されていないが、欧州や韓国、中国では一部モジュール化も進んでいるとされている。
 そこで本事業では、モジュール化について国内外の現状と課題等を調査し、事業化に当たっての検討を行うとともに、内航船をモデルケースとして、機関室全体のモジュール設計を行うことにより、モジュール化が技術的、経済的に有効であることを検証し、モジュール化推進のための提言をまとめ、我が国舶用工業の国際競争力を確保するとともに、信頼性向上、舶用工業の高度化を図ることを目的とする。

3.事業内容
 本調査研究は、舶用メーカー、造船所、船主等の参加を得て、平成22年度と平成21年度の2年間で調査するもので、平成22年度では具体的には以下を実施する。

1 舶用機器のモジュール化に関する調査
 事業化する場合の、市場性、事業の主体者、モジュール化のコスト、造船所における作業工数の低減、採算性、実現可能性等の検討を行う。
2 内航船機関室モジュール化についての具体的検討
2−1 機関室の配管系統の設計
 前年度のモジュールの試作、実船搭載の結果を基に、機関室の最適な配管系統の設計を行う。
2−2 機関室全体のモジュール化設計
 前項の配管系統の設計を踏まえ、内航船機関室全体をモジュール化した試設計を行う。
 また、現存船の機関室を3CAD化して、試設計の結果と比較検討し、モジュール化の効果を検証する。



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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 19:30 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 コンテナ型常用発電機装置の技術開発成果報告書[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 コンテナ型常用発電機装置の技術開発成果報告書 が公開されました。

1.事業名
 コンテナ型常用発電機装置の技術開発

2.目的
 現在、内航コンテナ船では、冷凍コンテナの輸送需要が著しく増加してきており、船内の電力不足が原因ですべての冷凍コンテナを搬送できず、積み残すことが増えてきている。
 そこで本事業は、船内供給電力を増強するために、デッキ上に搭載可能なコンテナと同様な大きさのオンデッキ型常用発電機ユニットを開発し、内航コンテナ船の積載貨物の変化に応じた効率的な運航及びモーダルシフトの推進等に寄与することを目的としたものである。

3.事業内容
 本事業は、コンテナ型常用発電機装置を、平成21年度と平成22年度の2年間で開発するもので、2年目では具体的には以下を実施する。

1)陸上試験基本計画作成
 実船試験を行う前に陸上で行っておくべき試験内容を検討し、詳細な陸上試験方案を作成する。
 また、陸上試験としての機器配置、傾斜架台、試験用設備の取付方法の検討を行う。
 合わせて、諸管および電路系統の検討を行う。
2)陸上試験に関わる詳細設計
 架台、陸上試験用機器配置、取付、諸管および電路系統等の詳細設計を行う。
3)陸上試験に関わる製作
 陸上試験用架台工事、試験設備用架台等の一般工事、電気工事、配管工事および塗装工事を行う。
4)陸上試験
 試験内容は、温度試験、振動・騒音試験、傾斜試験、強度・風雨密試験および他の発電機を想定した並列運転試験等を実施する。
5)実船試験
 陸上試験終了後、コンテナ型常用発電機装置を搭載可能とするための既存船追装工事を実施後、コンテナ型常用発電機装置を搭載、公的機関立会のもと負荷試験を行う。
 さらに、実運航にてコンテナ型常用発電機装置を運転し、問題なく稼動することを確認する。



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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 19:22 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 操舵システム作動監視装置の技術開発成果報告書[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 操舵システム作動監視装置の技術開発成果報告書 が公開されました。

1.事業名
 操舵システム作動監視装置の技術開発

2.目的
 操舵システムは船の航行には極めて重要であるが。操船が不能になって初めて、操舵システムの不良を知るというのが現状である。
 そこで、操舵システムの作動を監視し、不具合を事前に検知する装置を開発し、航海の安全に寄与することを目的とする。具体的には、不具合の前兆として、転舵速度が低下することから、作動中の舵の回転速度を計測・演算し、それが正常であるか、注意を要する状態であるかを判別する装置を実現するものとする。

3.事業内容
 本事業は、操舵システム作動監視装置を開発するもので、具体的には以下を実施する。

1 操舵システム作動監視装置の設計
1−1 システム設計
 舵取機の作動状況を監視する方法として、舵角信号の時間微分を行って、転舵速度に換算し、更にそれに舵取機の型式に対応した演算を行って、その値がどの範囲にあるかで良否の判定を行うものとし、その判定方法や基準を併せ検討開発する。
1−2 操舵システム作動監視と舵角指示を統合した表示装置の設計
 システムの正常、異常及び要注意等当直員が直感的に判断できる表現形式とする。
 また、舵取機の作動を総合的・合理的に監視できるようにし、表示内容に応じて速やかに適切な対処が行えるようにすべく、この作動監視表示と舵角指示とを統合した操舵システム作動表示器の設計を行う。
2 試作品の製作
 1の設計に基づく製品試作を行う。
3 工場運転試験
 上記試作品を別途製作のロータリーベーン式舵取機に搭載、接続して工場運転を行い、機能・性能を確認する。
4 MED試験とMED認定申請作業
 本装置の販売を世界市場に展開できるようにするため、EC認定試験所においてMED指令(EC舶用機器指令)に基づく一連の耐環境動作試験を実施し、EC認定機関によるMED認定を取得する。
5 実船搭載運転試験
 試作品を実船に搭載し、装備・取扱の簡易性、性能を確認し、その優位性を実証する。



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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 19:14 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 内航船ディーゼル主機関の排熱を利用した主機燃料油加熱システム技術開発成果報告書[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 内航船ディーゼル主機関の排熱を利用した主機燃料油加熱システム技術開発成果報告書 が公開されました。

1.事業名
 内航船ディーゼル主機関の排熱を利用した主機燃料油加熱システムに関する技術開発

2.目的
 内航船用の燃料油を適正粘度とするには加熱する必要があり、大型内航船では蒸気ボイラー、熱媒体ボイラー等で加熱しているのに対して、499GT型以下の小型内航貨物船ではこうした機器の据付がスペース的に難しく、電気ヒーターで加熱を行っている。499GTの貨物船の例では、燃料油加熱用に33kWもの電力が消費されている。
 そこで、小型内航船にも設置可能な主機関の排熱を利用した燃料油加熱システムを開発し、CO2削減に貢献する。

3.事業内容
 本事業は、主機関の排熱を利用した燃料油加熱システムを開発するもので、具体的には以下を実施する。

1 技術調査と計画
 1−1 内航船の現状調査
  内航船の燃料油供給システムの現状と加熱条件を調査する。
 1−2 ディーゼル機関の発熱量の調査
  対象とする機関の発熱温度、発熱量、排熱量を調査する。
 1−3 実用化試験装置の計画
  実物大の加熱装置と模擬試験装置の計画を立てる。
2 実用化試験装置の詳細設計及び製作
 2−1 実用化試験装置の詳細設計
 2−2 実用化試験装置の製作組立
3 実用化試験
  実用化試験装置のテスト運転とデータ収集を行う。
4 装置設計による機関室配置検証
 4−1 499GT型貨物船に対応した装置設計
  3の試験データを分析し、499GT内航貨物船に対応した主機燃料油加熱システムを設計する。
 4−2 機関室配置設計による検証
  機関室内配置を検討し、本開発品の搭載可能性を検証する。



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2010年度 舶用工業の海外海事展への参加 (JSMEA NEWS No.102)[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 舶用工業の海外海事展への参加 (JSMEA NEWS No.102) が公開されました。

「助成事業の概要」

1.事業名
 舶用工業の海外海事展への参加

2.目的
 海外の市場性を勘案した海事専門展示会への参加により需要喚起と市場の維持拡大を図り、もって我が国舶用工業製品の国際的なPRに寄与することを目的とする。

3.事業内容
 JSMEA NEWS No.102
 規格:A4版2色刷12頁
 発行部数:3,000部




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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 17:37 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 舶用工業の海外海事展への参加 (JSMEA NEWS No.101)[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 舶用工業の海外海事展への参加 (JSMEA NEWS No.101) が公開されました。

「助成事業の概要」

1.事業名
 舶用工業の海外海事展への参加

2.目的
 海外の市場性を勘案した海事専門展示会への参加により需要喚起と市場の維持拡大を図り、もって我が国舶用工業製品の国際的なPRに寄与することを目的とする。

3.事業内容
 JSMEA NEWS No.101
 規格:A4版2色刷8頁
 発行部数:3,000部




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Posted by (一社)日本舶用工業会 at 17:34 | 成果物 | この記事のURL | コメント(0) | トラックバック(0)

2010年度 舶用工業の海外海事展への参加事業(ノルシッピング2011)出品者リスト[2011年05月31日(Tue)]
2010年度 舶用工業の海外海事展への参加事業(ノルシッピング2011)出品者リスト が公開されました。

「助成事業の概要」

1.事業名
 舶用工業の海外海事展への参加

2.目的
 海外の市場性を勘案した海事専門展示会への参加により需要喚起と市場の維持拡大を図り、もって我が国舶用工業製品の国際的なPRに寄与することを目的とする。

3.事業内容
 ノルシッピング2011展示会
 開催期間:2011年5月24日〜27日
 開催場所:ノルウェー王国・リレストロム市
 当会展示面積:210u



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