自殺率は増加だった〜
総数は44人減少だが [2024年04月18日(Thu)]
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(3)がんを宣告された人 その補足 [2024年03月25日(Mon)]
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【目次】自殺予防対策 〜2023年の自殺者数が発表されました [2024年01月26日(Fri)]
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NHK総合テレビで職場での自殺が増加と報道
〜認知行動療法を受ければ救えるいのちだったのではないか [2023年12月03日(Sun)]
NHK総合テレビで職場での自殺が増加と報道
〜認知行動療法を受ければ救えるいのちだったのではないか
12月2日の朝、NHK総合テレビ、「NHKニュース おはよう日本」で
「職場の死がなくならない 追い詰められる若者たち いま職場で何が・・・」
を報道した。
昨年度過労死と認定された人は121人だった。そのうち半数以上、67人が自殺(未遂含む)だった。最近、精神障害で労災認定される人の約半数が30代までの若者だった。
一昨年、21歳でなくなった「ゆうやさん」のケースを紹介した。「業務上のストレスでうつ病を発症し自死したと労働基準監督署が認定した。
テレビは、会社の新入社員の育成・研修の仕組み、業務指導のありかた、業務量などの問題点を指摘した。
テレビは、「ゆうやさん」のケースを詳しく紹介した。
入社後8か月、うつ病と診断されて「休職」。精神科に通院していた。
半年後 復帰したがすぐ転勤になった。新しい仕事をうまくこなせなかった。
同僚などから、無能よばわりされる暴言も受けた。
そして、自殺した。
精神科医は、人手不足などを背景に、コミュニケーション不足が悪化しているのではないかと指摘。
似た状況は、教師の多忙のため、子どもの不登校、自殺の増加が起きているのかもしれない。たとえば、
「いじめ」を訴えてきた子どもに十分相談に乗ってあげられないこと、教師が感情的になることがあって子どもが不登校になること、などでうつ病、不安症を見逃してしまうことが起きているかもしれない。
このケースで私が注目したのは、精神科医の治療を受けて
寛解したといって、復帰してもすぐに再発し、自死に至ることの背景には、実は、感情を扱う脳内のネットワーク(眼窩前頭皮質を中心とした)の機能低下が回復しておらず、うつ病が完治していない可能性が高いのであろうということである。
精神科医も指摘していた。
「感情を通わせる・相手の感情を読み取ることが難しいという、そういうコミュニケーションパターンに陥っていると思う」と指摘。
現在の精神科医の薬物療法は、セロトニン神経を活性化(再取り込み阻害で)させることに主眼が置かれている。睡眠不足のストレスや心理的ストレスによって、炎症性サイトカインが背外側前頭前野、眼窩前頭皮質、内側前頭前野などに炎症を起こしてうつ病を発症しているのに、薬だけでは十分回復させられない患者もいるようである。
そういう状況で復職した場合、かなり軽い仕事なら徐々に回復していくかもしれないが、新しい仕事で簡単でない仕事に転じると、心理的ストレスを感じるのでまた炎症性サイトカインを出して、再発するのは当然であろう。
現在のうつ病の治療法では、完治しない患者がかなり多いという事実がある。
テレビでは「5年間継続して治療しているが体力・気力はちょっと不安定」という他の患者の証言も紹介した。
うつ病、不安症、PTSDなどが「完治せず」に、十分に社会復帰できず、孤独孤立しているひとが多いはずである。
過労自殺、いじめ自殺、がん患者のうつ病、自殺などの減少のためには、薬物療法だけではなくて、それを補う認知行動療法を提供する制度を全国に作るべきである。
もう一つ、学校を巣立っていく前に、学校でうつ病の教育をすべきである。「こういう状況になったらうつ病を疑がおう、精神療法もある」という教育をすべきであろう。日本を作っていく未来があったはずの若者の自殺が多すぎる。
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5284
(5)実在の非二元性から精神療法へ〜その2
の続き、その3 「症例A氏」は、4日に掲載予定。
【目次】孤独・孤立の対策&
不登校・ひきこもり・自殺念慮対策(SDGs3.4)
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5168
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自殺対策白書が決定された [2023年10月21日(Sat)]
自殺対策白書が決定された
自殺対策白書が決定された。小中高生は過去最多となった。「ウェルテル効果」が指摘されている。
ウェルテル効果が指摘されている。メディアの姿勢が問われている。
しかし、真の問題は、メディアだけではない。
著名人の自殺が報道されても、死なない人も多い。一部の人がなぜ、死ぬのか。その真の対策が十分なのか。
うつ病や双極性障害、パーソナリティ障害、統合失調症などが治らないと「希死念慮」も起きる。追いつめられている段階の支援対策が十分なのか。
そもそも何がうつ病にさせたのか、メディアではないはずだ。
なぜ、うつ病などの治療が不十分なのか。メディアだけの責任ではないはずだ。メディアに責任があるとすれば、見て見ぬふり、忖度、不勉強などはあるかもしれない。そこはメディアだけではないだろう。
見て見ぬふり、は専門家の広い範囲に起きている。
うつ病からの自殺がよく知られるが、「自殺念慮」は、相談だけでは、治らないものも多い。薬物療法だけでは、治らない割合も高い。うつ病が治るまで支援しないと、自殺念慮は消えないものが多い。
うつ病にする原因は、いじめ、ハラスメントからも多い。芸能界もひどい。子どもの自殺は、何が原因なのか。いじめ、虐待、教員の厳しさによるかもしれない。対策は? ここは、メディアではない。
若いひとに「自殺念慮」をおこさせる元は何か。
真の原因を調査して、上流、下流に適切な対策を。
上記、朝日新聞の記事に多くの相談先が記載されています。相談して、さらに適切な支援につないでもらいたい。
【目次】孤独・孤立の対策&
不登校・ひきこもり・自殺念慮対策(SDGs3.4)
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【目次】
自殺防止対策へー2023年
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5119
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北海道の無医地区=うつ病などを支援する精神科医がいない [2023年09月06日(Wed)]
北海道の無医地区=うつ病などを支援する精神科医がいない
北海道の広い地域で、精神科医がいない地域がある。
北海道・釧路地方の精神科「異常事態」 新患外来は半年待ち 閉院や縮小相
次ぎ
https://ameblo.jp/mwpfn565/entry-12782152833.html
北海道新聞(1月1日)によれば、
「釧路市内の精神科外来は数年前から混雑が続いていたが、現在はさらに予約が
とりにくくなった。市内の病院の精神科男性医師は「以前から 3 カ月待ちもざ
らだった。今はそれ以上で異常事態だ」と話す。精神科に通う市内の 40 代女性
は「あまりにも予約が取れず、周囲には帯広の病院に行く人もいる」と言う。
」
そういう地域には、心理職が支援をする制度を真剣に検討していただいたらいい。
うつ病、不安症などは、薬でなくても、認知行動療法(CBT)でも完治するのだから、こうすればどうだろうか。
●病気の診断は、医師しかできないということだから、心理カウンセラー(CL)は相談を受けて、アセスメントする。
●うつ病(不安症)ではないかとアセスメントできたら、近くの医師、または遠隔地の精神科医の診察を受けるようにアドバイスする。
●医師の診察が3か月〜半年後ならば、それまでのあいだ、CLがCBTで支援開始する。
●診断名が確定したら、薬物療法を受けながら、CLがCBTを併用提供する。
CLは、自治体の予算で雇用する。CLは、認知行動療法を提供できるスキルを持つ人である。
SIMTも認知行動療法であるが、SIMTならば、CLは、1−2年でスキルを習得できる。もちろん、他のCBTでもいい。SIMTは、うつ病、非定型うつ病、不安症すべて、PTSD、過食症の支援ができる。双極性障害の軽減の支援もできると思う。
この問題については、次の連続記事で詳細に考察した。その後に、現実化したのが、釧路地域なのだ。
うつ病ならば、半年も待っていては、自殺も起こりえる。代替の対策を考えてもらいたい。
https://blog.canpan.info/jitou/archive/4988
★自殺対策 〜 心理職に期待
SIMT:第4世代のCBT。自己洞察瞑想療法。Self Insight Meditation Therapy(SIMT)。がん患者の心の支援まである。この部分は、さらに、西田哲学の宗教哲学(場所的論理による)まで学習する。
第4世代の認知行動療法へのリンクはこちらに
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5206
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5119
【目次ー自殺予防2023年】
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うつ病になるとなかなか完治しないことを理解しておきたい [2023年09月02日(Sat)]
うつ病になるとなかなか完治しないことを理解しておきたい
〜 うつ病について教育すべき
パワハラでうつ病となり退職後、2年後に自殺した女性の裁判。遺族側が敗訴。
報道によれば
「退職後に亡くなるまで2年以上たっており、その間に別の仕事をしていたことなどを重視して、区役所での公務と自殺の因果関係を認めなかった」
という。
非常勤労災の請求権認めず 自殺女性の両親敗訴 福岡地裁判決
https://www.nishinippon.co.jp/item/n/504104/
森下佳奈さんの控訴審を支える会のご案内(2023年5月17日)
https://roudou-navi.org/custom/20230517event/
うつ病になると、脳内の背外側前頭前野、眼窩前頭皮質などに炎症がおきているというのが、最近の有力な説である。
現在の薬物療法は、セロトニン神経に作用し、炎症部位に直接作用しないので、寛解になっても、抑うつ気分は回復しても、前頭前野などの機能が回復していないかもしれない。
退職した時に生じた炎症がなかなか回復しないことがある。この裁判の事例も、これが影響していたことがあるのは、間違いないだろう。
しかし、裁判では、こういうことが考慮されていないかもしれない。うつ病になったら、精神科の診断を受けて、経過もよくみてもらわないと、前の職場には関係ない(因果関係がない)とされて、遺族がさらに苦しむことが起きる。
雇用する側の管理職も、うつ病について理解しておくべきだ。理解がなさすぎる。パワハラ、セクハラなどで、部下の一生を台無しにする、時には、自殺に追い込む。
ジャニーズ事件も、パワーを持つものによるセクハラの様相だ。被害者を一生苦しめる。関係者もマスコミも「見て見ぬふり」があったという。
大学でも、力ある立場の者による弱者へのパワハラがある。何というお粗末な日本。
子どもによるいじめや教師によるふるまいによる子どもの自殺でも、不登校になってから自殺までの期間が長いと、うつ病にした加害者の行為が軽く評価されるおそれもある。いったん、重いうつ病になったら完全回復にはかなりの高度の治療がされなければならないことをすべての人が教育されるべきだ。自分の一時の欲望で、被害者を一生くるしめたり、自殺させるから欲望を抑制すべきことを教育されるべきだ。
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5202
★見て見ぬふり
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5119
【目次ー自殺予防2023年】
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子どものうつ病、不安症、PTSDが不登校、自殺の背景にある [2023年08月31日(Thu)]
子どものうつ病、不安症、PTSDが不登校、自殺の背景にある
明日は、9月1日、子どもの自殺が最も多いです。
子どもの自殺が増加傾向です。
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5057
★高校の保健体育の授業で精神疾患の教育
これを質的に向上してほしい。
学校教育で、精神疾患の教育を受けなかったせいか、20代、30代のひきこもり、自殺もあります。
これを補おうと、「社会教育」で、昨年、うつ病の講演をさせていただきました。
https://blog.canpan.info/jitou/archive/5040
”学びま専科”1日講座(蓮田市教育委員会が募集するプログラム)
★(昨年2022年)11月12日、蓮田市で行いました。
(これは「社会教育」です。対象は、希望する市民です。学校教育ではありません。)
本年は、10月29日(日曜日)に行います。
内容を変えます。
【表題】
不登校・ひきこもり・自殺の予防のヒント
見たもの聞いたもの、考えた内容を自分でしないつもりでも、脳(扁桃体)は「評価」する。それで「感情」が起きる。そのことを理解して、適切な反応をする。無評価で観察の瞑想(第3世代CBT)ではなくて、学校、職場での本務をしている時、対人場面での「感情」「評価基準」の観察(「認知の局面」)して、外部への表現は自分や相手を不幸にしないものにしようと、その瞬間に選択(価値的評価選択)して言葉態度行動を表出する(「行動の局面」)。こうした、マインドフルネス心理療法SIMTに基づく生き方があることを説明します。第4世代の認知行動療法(CBT)です。
薬物療法があることも説明します。治らない限界も説明します。認知行動(第1世代〜第4世代)も説明します。
会場は、蓮田市の公的施設で。(正式の案内は、まもなく、蓮田市教育委員会から発表されるでしょう)
これは、「高校生以上」を対象にしています。
こういう教育は、全国で行ってほしいです。不登校が長引くと、卒業後も「ひきこもり」になる傾向もあるでしょう。
明日は、9月1日、子どもの自殺が最も多いです。
私は、小中高生に、直接とどく説明の機会を作れませんでした。このブログを小中校生が見るはずがないからです。
来年は、夏休み前に、こどもに直接説明できるように企画したいと考えています。小中生に、SIMTの基礎の基礎をどう説明するか考えなければなりません。
注)
SIMT=自己洞察瞑想療法、Self Insight Meditation Therapy(SIMT)。
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【目次ー自殺予防2023年】
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過労からの自殺 [2023年07月17日(Mon)]
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1日講座、11月12日、「うつ病・自殺予防の心得」 [2022年09月17日(Sat)]
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