CANPAN ブログ検索
Loading
  • もっと見る
«適応障害にもマインドフルネスSIMTを | Main | (3)適応障害もうつ病も自殺がありえる病菌»
(2)適応障害になるストレス因 [2021年05月30日(Sun)]
【連続記事】適応障害にもマインドフルネスSIMTを

(2)適応障害になるストレス因

 適応障害は、大変ありふれた病気であるから、詳細にみておく。


診断的特徴

 適応障害になるストレス因として、DSM-5は、次の例をあげている。 (長い文章で説明しているが、わかりやすいように、箇条書きに変更する。)

A ストレス因は単一の出来事(例:恋愛関係の終結)のことも、 複数のストレス因(「例:仕事上の著しい困難と結婚問題)のこともある。

B ストレス因は、反復する(例:仕事上の季節的な苦難に伴うもの、性的関係への不満)ことも、持続する(例:生活障害をますます強くする慢性疼痛疾患、犯罪多発地域での居住)こともある。

C ストレス因は、一個人、家族全体、あるいはもっと大きな集団や共同体に影響をあたえることもある(例:自然災害)。

D ストレス因の中には、特定の発達上の出来事(例:入学、実家を離れること、実家に戻ること、結婚、親になること、職業上の目標を達成できないこと、引退)に伴うものもある。

E 適応障害は、愛する者の死後に、文化的、宗教的、または年齢相応の基準を考慮に入れても、死別反応の強度や質、もしくは持続性が通常予測されるものを超えた場合に診断されることがある。

F 死別に関連したより特異的な症状は、持続性複雑死別障害と診断されてきた。

G 適応障害は、自殺企図と自殺既遂の危機の増加と関連する。

 このようなストレス因は人生の出来事には、しばしばあるので、適応障害は、多くのひとがかかるわけである。
 何かの出来事や失敗などがあって、「まさか」というような自殺があるだろう。
 うつ病と大変よく似た症状が、抑うつと自殺企図である。だから、何か大きな出来事があったら、家族や上司、教師などはよく留意しておかなければいけない。

適応障害、うつ病の予防教育、それが自殺予防になる

 また、ありふれた病気であるから、中学性のころから、それぞれの 年代に応じて簡単にしたマインドフルネスSIMT(注2)の適応障害、うつ病の予防法を学習しておくことを期待したい。
 学校教育がないならば、家庭教育ででもやっていただきたい。家族が適応障害、うつ病で挫折するのは悲しいことだから、予防的な心得を学習してほしい。
 適応障害、うつ病から「素行の障害」(下記)や自殺の心配があるので、不登校、自殺予防の教育になるだろう。学校教育にとりいれるところは少ないならば、家族で参加していただきたい。


.

(参照文献)『DSMー5 精神疾患の診断・統計マニュアル』高橋三郎・大野裕監訳、医学書院、2014年

(注1)素行の障害
 「素行の障害」については、DSM-Wでは「他人の権利、または年齢相応の主要な社会的規範 や規則をおかす行為の障害である場合(例:無断欠席、破壊、無謀運転、 喧嘩、法的責任の不履行)」の例が表示されていた。

(注2)マインドフルネスSIMT
 自己洞察瞑想療法のこと。感覚、思考、感情、行動の影響を評価観察して、価値崩壊の反応を抑制して、価値実現の人生をめざす万人共通の心の使いかた。自分と相手、他者の価値を崩壊させないように評価判断して共生を実現していく心の観察。 昭和にブームになった禅的な生き方に類似するが、宗教的な説明はなく、西田哲学や脳神経生理学やうつ病の医学などを参照している。背景で働く本音の観察を重視する。本音が自分や他者を苦しめる。専門家が他者を排除するのも自己地位心的な本音によるが自覚がない。
【参考書】大田健次郎(2013)『うつ・不安障害を治すマインドフルネス』佼成出版社。
 SIMTは、感情(情動)、本音の観察、衝動的な反応の抑制のトレーニングを繰り返すことで、適応障害やうつ病に陥る嘆きの思考(それが脳内にストレス反応を起こす)を少なくする。あとで、もう少し詳しく述べる予定。右矢印1 ??

(続く)

【目次】適応障害にもマインドフルネスSIMTを
https://blog.canpan.info/jitou/archive/4810

★(続く)

https://blog.canpan.info/jitou/archive/4811
(2)適応障害になるストレス因

https://blog.canpan.info/jitou/archive/4810
(1)適応障害とは

https://blog.canpan.info/jitou/archive/2585
★(2012年)マインドフルネスの自己洞察瞑想療法
 =適応障害の改善
Posted by MF総研/大田 at 21:24 | 自殺予防対策 | この記事のURL