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【コラム】ドイツの「失敗」から学ぶ [2011年05月09日(Mon)]
Ishikawa Shinsaku
石川 真作
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京都文教大学人間学研究所客員研究員。文学博士。専門は文化人類学。ドイツ在住トルコ系移民を対象とした現地調査を行っている。主な著作に「ヨーロッパのムスリム─ドイツ在住トルコ人の事例から」(森明子編『ヨーロッパ人類学─近代再編の現場から』新曜社 2004)、「ドイツにおけるトルコ系マイノリティ団体の活動―トランスナショナルな公共圏の構築―」(竹沢尚一郎編著『移民のヨーロッパ―国際比較の視点から―』明石書店 2011)など。
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 さる3月、ヨーロッパ調査旅行の折に、かねてからの私の主たる調査地であり、トルコ系移民が多く住むドイツ、デュースブルグ市に立ち寄った。2010年1月に行われたシンポジウム「社会統合政策の課題と挑戦─新たな理念と役割を求めて」に参加していただいたレイラ・オズマル氏をはじめ、多くの友人と再会し、また新しい出会いもあった。帰国の翌日にシンポジウム「人口減少社会と日本の選択─外国人労働者問題に関する提言」が開催された。そしてその3日後に震災が起こった。

 すぐにデュースブルグの友人たちから多くのメールが来た。新たに出会った人からのものもあった。みな私や私の家族の安否を心配してくれていた。幸いにして私の住む愛知県ではほとんど被害がなかった旨を返信すると、ひとまずの安心と共に今度は、被災地の状況や日本の今後を気遣う返信が舞い込んだ。1999年のトルコでの震災や、その際の日本の援助隊の働きについて触れている人もいた。

 それらのメールの中には、もっとも古くからの友人であるSからのものも含まれていた。彼のメールには、震災に関する話題とともに、自身の新たな職場でのスタートについても綴られていた。

 Sはここ3年間というもの失業状態で、家でごろごろしながらネット三昧の生活を続けていた。その姿も精神状態も、日本で言うところの「ニート」そのものであった。とはいえ、本人に仕事をする意志が全くないわけではなかったのだが、現実にこの3年近くは仕事が見つからなかったのだ。ところが、ちょうど今回の私の滞在中に、労働エージェンシー(職安にあたる)から彼に仕事の紹介があった。彼が面接に出かけ、次回のアポイントをとって帰ってきた翌日に、私は帰国した。彼のメールにはその後首尾よく仕事について、順調に滑り出したことが記されていた。その知らせは、震災関連のニュースで沈みがちだった気持ちを、少しだけだが軽くしてくれた。

 彼が少年期を過ごした1980〜90年代は、トルコ系移民の流入から20年以上が経過し、多くが定住傾向を示していたにもかかわらず、ドイツ政府もドイツ社会も「ドイツは移民国ではない」という前提に立っていた。一方トルコ系移民の側の姿勢も曖昧で、「いつか帰国する」という意識を捨てきれない人たちが多かった。そのような環境で育った彼らは、ドイツで生まれ育ちながらドイツ社会の一員ではないような中途半端な位置に置かれた。彼らの一部はドイツで社会的成功を納めるための準備をしないまま、あるいはその手段を理解しないまま成長せざるを得なかった。大学まで進学する者はまれで、高校レベルの学校で中退した者も多く、なかにはろくに学校に行かないまま義務教育期間を終えてしまう者もいた。

 Sも高校にあたる総合学校の時、教師との折り合いが悪くなるとあっさりと退学してしまった。親もさほど問題とは考えていなかった。彼の両親はトルコ料理の軽食店を経営しており、当時はそこそこうまくいっていたので、親子で店の仕事をすればいいと考えていたようだ。トルコ系移民には全体的にそのような考え方をする傾向があった。しかしその後、両親の商売は頓挫し、彼は外に職場を求めなければならなくなった。しかし長期不況下のドイツにおいて、高校中退で資格もなく、外国籍の彼にできる仕事は少なかった。

 その間に少子高齢化に直面したドイツは、移民法の整備など移民国化にかじを切った。移民の社会統合施策にも以前より積極的に取り組んだ。そうした中で提供された再教育プログラムに参加したSは調理師の資格を取得した。これによってある程度仕事の紹介を受けられるようになったが、給与半額の試用期間のみで理由をつけられて解雇されることが何度も続いた。やっと得られた寿司バーの仕事も、1年半ほど勤めたところで体調を壊し、休暇をとった間に解雇されてしまった。その後3年近くを失業給付で生活することとなった。

 それでも彼のケースはまだ良いほうで、彼の友人にはほとんど仕事らしい仕事をしたことのない者や、ドラッグの売人になって刑務所に入った者、窃盗で何度もつかまっている者などもいる。中には、ドイツで育ちながらドイツ語があまり使いこなせない者もいる。Sのドイツ語はそこらのドイツ人の若者よりも丁寧で明瞭であると評価されており、10代の時にテレアポの会社からスカウトを受けたほどだ。それでも仕事を得るのに苦労した。学齢期に将来の備えを充分にできなかったことが尾を引き、社会で主力にならなければならない現在にそのつけが回ってきている。ドイツでは、このような世代の移民たちを指して、「ロスト・ジェネレーション」と呼ぶことがある。

 昨12月の国際シンポジウムのサブタイトルは「ヨーロッパの成功と失敗に学ぶ」であった。しかし、これまでのヨーロッパの移民施策においては、成功よりも失敗が目立つというのが実感である。それらの失敗から学ぶべきは、将来の移民の社会統合を見越して現在から手を打っておくということであろう。現在、日本に住む学齢期の外国人児童生徒たちの状況は、Sたちの当時の姿と重なる。彼らが将来、日本社会の一部となり、あるいは主力となって社会を動かす人々であるという前提に立って対応をとるべきである。さもないと将来大きな代価を支払わざるを得ないことも、ヨーロッパの現在が示唆することである。それは政治、社会、財政、様々な面での負担となる。

 先般のシンポジウム「人口減少社会と日本の選択─外国人労働者問題に関する提言」でも「今やらないと手遅れになる」というスタンスでの提案が行われたが、ドイツの状況を見ると、「手遅れ」とはどういうことか、その一端が垣間見られる。