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中村会長 年頭の挨拶 [2023年01月04日(Wed)]
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2023年の年頭にあたり、謹んで初春のご挨拶を申し上げます。

 昨年は、3 年目に入った新型コロナウィルスの感染対策としてワクチン接種が広く行われたにも拘わらず、年末から第8 波の拡大時期に入り終息に向けては先の見えない状況が続いています。感染対策と経済活動との両立を目指して少しずつ以前の状況に戻りつつありますが、船舶運航の現場では、上陸制限、各国の検疫及び出入国管理において、未だ一部の地域においては以前と同じ状況に戻ったとは言い難い状況のようです。
 昨年の2 月に始まったロシアによるウクライナ侵攻も停戦協議の可能性を見いだせないまま2023年に入っています。協会の月報“Captain”の「IFSMA(国際船長協会連盟)便り」において、赤塚理事がNo.81, No.83で報告していますが、世界有数の船舶乗組員供給国であり、黒海にオデッサやイリチェスク等の重要港湾を擁するウクライナが紛争状況下に置かれたことは、世界の海事社会に大きな打撃を与えています。
 ウクライナへの侵攻が始まって直ぐにロンドンにおいてICS(国際海運会議所)の主導の下、海運関係団体が集まりUkraine TaskForce Group が結成され、IFSMA も同グループの会合に参加しています。IFSMA 経由で日本船長協会にも隔週で開かれている会議の情報が伝えられています。日本の一般のマスコミではあまり報道されていませんが、昨年の9 月の段階で750人を超える船舶乗組員が紛争地域に留まらざるを得ない状況であるとの報告がなされています。黒海では滞船も多くなっており、乗組員らは未だ交代ができない状況が生じています。ウクライナ人、ロシア人乗組員らにはビザの問題、徴兵の問題も多く発生しています。幸い、日本人乗組員が紛争地域に留まっていると云う事例はないようですが、日本の海運会社の運航船舶が黒海に配船されている状況はあり、滞船問題、乗組員の交代の難しさの問題は無関係ではありません。
 また、ウクライナでの問題のみならず、昨年12月に開催されたIMO の第128回理事会では北朝鮮の周知なく発射されたミサイルに対する非難の声明も出されていますが、IFSMAの代表は、IMO では、船員の安全と福祉の重要性について公に声明を出すことに留まっているもどかしさについて次のように発言し ています。We all seem to speak publicly about the importance of the Safety and Welfare of our seafarers, but when it comes down to it, words are one thing and actions are totally another. 声明は出すけれど、具体的に動いていない(動けていない)と云うもどかしさです。我々としては、現場の乗組員らの安全のために、地道にできる限り努力していくことを考えていかなければならないと感じています。
 このような社会情勢の下、今年の10月には、IFSMA からの要請を受けて東京でIFSMAの総会・シンポジウムを開催します。わが国の海運会社等の支援を頂きながら、初めてのアジアでの開催となります。本来ウクライナで開催と云う計画もあった様ですが、2023年は東京と云うことになりました。
 シンポジウムでは多くのテーマで講演・討議が予定されていますが、日本船長協会としては、I F SMA 本部とも協議の上、単なるIFSMA 内部のシンポジウムに終わらせることなく、広く世界の海事関係者が注目するテーマを選び我々を取り巻く諸問題についてアピールしていこうと協議しています。今、日本船長協会が取り組んでいるテーマの一つは近い将来一部で実用化がなされるであろう自動運航船の主要機能である避航システムの具体的な認証基準の提案です。
 当協会では、昨年の3 月から、日本海事協会からの委託を受け、自動避航システムの認証(基準策定)を目的とした客観的な評価基準の策定に取り組んでいます。昨年の10月からは、操船シミュレータを有している日本の海運会社三社の全面的な協力、支援を頂いて検証実験を行っていますので、今年度段階での結果が待たれるところです。
 近い将来、世界中の色々な計器メーカが製品化するであろう自動避航システムは基本的にブラックボックスです。当協会が提案する同システムの基準は、周りの船舶に不安を与えないと云うことをキーワードとして、COLREG(海上衝突予防法)適用海域において、前広にリスク軽減を行うことを前提にしています。
 この提案については、会員の皆様と共に機会を設けて議論を重ねていきたいと考えています。
 今年の国内外の社会情勢は、まだまだ霧中状態のところがありますが、東京でのIFSMAの総会・シンポジウム開催を機会にわが国海運のプレゼンンスを高め、海事社会に貢献していきたいと考えております。最後になりましたが、今年が会員の皆様にとって明るく平穏な年となる事を祈念し、新年の挨拶とさせて戴きます。
2022年「船長実務講座」 [2022年11月25日(Fri)]
講演日時:東京開催2022年11月18日(金)15:00〜17:00
      :神戸開催2022年11月25日(金)14:00〜16:00
講 演 者:南 健吾 (日本大学 法学部 法律学科 教授)
講演内容:自動運航船の登場により船舶衝突の民事責任の責任原則はかわるのか?

==<講演内容>===================
自動運航船と現行法の責任原則について確認した上で、特に完全自律運航船による衝突事故に関する損害賠償責任をどのように考えるべきか、現行法の過失責任原理を厳格責任原理に変容させる必要はあるか、について説明がされた。
現行法における衝突責任原理では、商法690条の要件として
@「船長その他の船員が」
A「その職務を行うについて」
B「故意又は過失によって」
C「他人に損害を加えた」
があり、自動運航化船では 特に@が問題となっている。
さらにサイバー攻撃や船舶保険との関係で、サイバー攻撃により自動運航船が攻撃され、衝突事故を起こされた場合に、船舶所有者は被害船社に対して責任を負うのか、船舶保険において油濁損害賠償保障法のような厳格責任原理を採用できないか、など 多くの問題点に踏み込んで解説がされた。
今後、厳格責任原理を採用するにしても、過失責任原理を維持するにしても、それぞれ問題点を抱えており、更なる議論が必要となってくる。
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<講演風景>
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オンラインにて弥富市立矢富中学校/尾道市立高西中学校/福岡市立席田中学校への講演を行いました [2022年09月16日(Fri)]
株式会社キャリアリンクが主催するオンラインキャリア教育プログラム「キャリアチャレンジデイ On-line-Meets」に
参加して、上記三校の二年生に対し講演を実施しました。
同イベントは掲題の三中学校をオンラインで結び、4つの企業団体が講師として講演ブースを設け、3校の生徒達がそれぞれ希望する講演を2回聴講するという形で実施されました。今回参加した企業は金融/鉄道&不動産/マーケティングそして当協会という様々な業種が選ばれました。
同イベントでは、主催者側より提示された講演テーマに沿った内容が求められますが、一般的な企業と当協会は成り立ちや仕組みが異なる為、先方の想定とは合致しない部分は有りますが、出来るだけテーマに沿うように、従来とは変更したものとし、且つ、20分と非常に短い手持ち時間の為、限定した内容としました。 常務理事 長田
2022年「船長実務勉強会」             [2022年09月02日(Fri)]
講演日時:2022年9月2日(金)15:00〜17:00
講 演 者:真山 全 (大阪学院大學 国際学部 教授)
講演内容:露のウクライナ侵攻と海洋法・海戦法規・海上中立法規−海上通商妨害はどう規律されるか−

==<講演内容>===================
ロシア軍によるウクライナ侵攻に対して、武力行使・武力紛争に関する国際法からみた場合の論点を整理して、ロシア軍による武力行使の評価-戦争の正当な原因の追究の問題、敵対行為等の評価-武力紛争法(国際人道法))の問題、第三国の対応における中立法の問題、違法な武力行使の法的帰結、ロシアとウクライナが交渉して合意した場合の効力、国際的な裁判機関による紛争処理及び個人の刑事責任の追及を解説した上で、黒海やトルコの海峡における海戦及び海上通商妨害についての説明がされた。
この中で武力紛争非当事国(ここではトルコ)における海洋法の領海やEEZの境界、海峡の通行制限措置(モントルー条約)、海戦における対艦船攻撃、紛争当事国商船の乗組員の地位、紛争当事国の商船に対する捕獲と封鎖等説明があり、日本が同様の立場になった場合の海上において適用される条約や規則を分かりやすく解説されて講演である。
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<講演風景>
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2022年最新作 教育用DVD販売のお知らせ [2022年06月01日(Wed)]
『日本の輻輳海域における安全な航行 –大阪湾・瀬戸内海・関門-』(日本語版)

東京湾、伊勢湾、大阪湾、瀬戸内海、関門などの輻輳海域では、海上衝突予防法と異なる日本独自の通航方法(海上交通安全法、港則法)が定められています。そのため、全ての船舶は、航路ごとの交通ルールを事前に確認し、安全に航行することが求められています。このDVDでは、航路毎の航法に加え、大阪湾、瀬戸内海、関門の地形、気象・海象や漁業の特徴、航路内外の特色、台風等緊急時の対応や海上交通センター及び実施すべき通信等の紹介と解説をしています。さらに、別フォルダにて、関連する情報のpdfファイルもDVD内に納めています。

内容:  (79分間)
大阪湾、明石海峡、備讃瀬戸・水島、来島海峡、豊後水道と瀬戸内海西側海域及び関門海峡それぞれの概要/航法・航路/交通・漁業/通信が納められております。
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販売価格:1枚 3,960円(税込)・送料別
申し込み先
当協会ホームページ: http://captain.or.jp/ 
なお、サンプル動画試聴もできます。
TEL 03-3265-6641 Fax 03-3265-8710 
E-Mail jca-tokyo@captain.or.jp
送付先住所及び電話番号を明記の上、E-MailまたはFAXにてお申し込み下さい。
振込み用紙を同封して発送いたします。
一般社団法人 日本船長協会

(本教育用DVDは国際船員労務協会殿からの助成事業として作成したものです)



会長交代の就任あいさつ [2022年05月27日(Fri)]
一社)日本船長協会 会長 中村 紳也
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 この度、前任の葛西会長の後を引き継ぎ、当協会の会長を務めさせていただくことになりました。就任のご挨拶にあたり、先ず長年会長として、協会の運営にご尽力されました葛西前会長に心から敬意を表すと共に感謝申し上げます。
 葛西前会長の方針を引き継ぎ、先ずは協会の責務として、先の総会で承認された事業を効果的に達成することに力を尽くして参りますとともに、前会長が取り組まれた協会運営の改善に沿って効果的・効率的な運営に努めていきたいと存じます。会員各位をはじめ関係団体の皆様のご指導とご教示をお願い致します。

 さて、今日の社会を取り巻く環境として、ロシアによるウクライナ侵攻、新型コロナウィルスウィルスの世界的な感染の広がり等、数年前には予想しなかった事案が発生し、大きな影響を受けています。我々国際海運に携わる者は過去にも国際紛争等の影響を受けてきました。
 私の個人的な経験においても、航海士として勤務していた1980年、重量物船にて日本からイラン向けに石油プラントの輸送に従事していた時、イラン・イラク戦争が勃発しました。揚地であるイランのバンダルホメイニ(Bandar Khomeini)港に入港する前日にイラン・イラク戦争が始まり、同港は封鎖、積載していたイラン向けプラント機器は急遽アラブ首長国連邦のドバイ(Dubai)にて揚荷されました。幸いにも本船には直接的な被害はなかったものの、先にペルシャ湾に入湾し、イラクのウムカッスル(Umm Qasr)港に入港していた僚船は被弾し、その後の戦闘激化のため出港することができず、乗組員は陸路待避の上、空路にて日本に帰国しました。

 国際紛争の影響は様々の形で船舶の運航に影響を与えます。船長としての対応についても多様な局面について考えておくことが必要です。当協会では、ウクライナ問題を想定していた訳ではありませんが、以前から取り組んできている船長のための国際法に関するハンドブックの作成を急ぎたいと思います。
 また、今回のロシアによるウクライナ侵攻に関しても多くの報道がなされていますが、国際紛争における様々な問題について会員の皆様と共に学ぶ機会を設けたいと考えております。

 わが国商船隊の運航形態は30年以上前からグローバル化が加速してきました。私自身が乗船した乗組員の国籍もフィリピンのみならず、クロアチア、ミヤンマー、リビア等と多彩でした。それぞれの国の文化と生活習慣が異なる中で互いに学びつつ連携と信頼を深めていく努力が必要でした。海運は、船舶のハード、ソフトと共に乗組員の資格要件等を含めて国際社会の中で諸規則を定め活動しています。環境問題に関しての国際的な取り組みについても同様です。
 日本船長協会は、赤塚理事が長年に亘り副会長を務める国際船長協会連盟(IFSMA)の総会を来年東京で開催することを要請されています。国際的なプレゼンスを高める機会にもなると考えています。詳細はまだ決まっておりませんが、技術的な話題としては自律船に関する基準、認証等の他、日本での様々な研究開発の検討状況を紹介することができる場にしたいと考えております。

 さて、当協会は現役の船長を主体とする正会員、および航海士会員、そのOB等の賛助会員の皆様で構成されていますが、旧来の船員教育制度の下で、全寮制と言う集団生活の中で培った船乗り気質も、現在では個人の創造性や斬新的な思考を尊重した教育の中で大きく変貌しているように見受けられます。更に、近年では一般大学出身者が海技者として海運会社で養成され、海陸で活躍されている会員の皆様も多くなりました。出身母体は多様になりましたが、船長と言う職務を通じた横断的な団体として、時代のニーズに対応し、船長の識見の涵養と海技の研鑽に努め、海技クラスター全体での質的、量的海技者の維持、向上に貢献することで、海事産業の発展に寄与していきたいと考えています。

 当協会が長年取り組んでいる「子供達に海と船を語る」講演事業についても、コロナウイルス感染の影響を大きく受けましたが、防止対策の進展とWEB方式の普及により、以前にも増して若い人々への講演の機会が得られつつあります。わが国における海事の知識の普及と海事教育の振興への貢献を目指して参ります。

 これらの事業活動は、当協会会員はもとより、海運会社を始めとする関係団体の皆様のご理解とご協力なくして成果は期待できません。今後とも当協会が海運、海事社会の発展に有意義な活動を進めていくため、皆様のご忌憚のないご意見を賜るとともに、ご支援ならびにご協力を戴ければ幸甚と存じます。
平成27年度版 教育用DVD完成と販売のお知らせ [2016年10月18日(Tue)]
改正STCW条約の能力要件としてBRMが定められて以来、多くの船員がBRM研修を受けている。しかしBRMの効果を維持するには、Bridge Teamの機能を高めるための言動・行動を、船上で継続的に実践することが肝要である。そのためBRM研修を定期的に繰り返し受講する事が望ましいとされている。しかしながら、昨今、配乗形態の変化により乗船期間が短縮される傾向があると共に、人間の記憶も3年目で低下するとの調査研究結果もあり、長期間、期待通りの効果を持続させるのも難しい状況にある。
このような状況を鑑み、BRM研修を修了した船員が、いつでも、短時間にBRM技術をブラシュ・アップできる事を目的に、航海士、船長の陥りやすい行動パターンを分かりやすく映像化し、BRM研修の効果をリマインドさせるような内容となっている。


DVDの内容

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1. BRM訓練の体験
2. BRM訓練の座学
3. 訓練直後の乗船
4. 訓練直後のBRM
5. 数ヵ月後のBRM
6. 破綻したBRM
7.End Credits

価格及び申し込み方法
販売価格: 1枚 3,600円(消費税・送料別)
申し込み先
TEL 03-3265-6641 Fax 03-3265-8710
E-Mail jca-tokyo@captain.or.jp (担当:大原)
送付先住所及び電話を明記したMail またはFAXにてお申し込み下さい。
振込み用紙を同封して発送いたします。
一般社団法人 日本船長協会

(本教育用DVDは国際船員労務協会殿からの受託事業による作成されたものです。)


ガスの科学館で講演を行いました [2016年03月23日(Wed)]
3月20日、東京ガス株式会社のガスの科学館「がすてなーに」における春休みイベント「海でつながる島国ニッポン〜私たちと海の意外な関係?!」の一部として「海を渡る〜海がつなげる日本と世界」というテーマで講演を行いました。
東京都江東区豊洲にあるガスの科学館は、2006年に現在のロケーションに移転し、新たに「がすてなーに」としてオープンした施設で、暮らしを支えるエネルギー・ガス の役割や特長、環境問題を見て、触れて、感じながら学べる体験型学習施設です。
今回の講演は、前述のテーマを基にしたもので、子供も大人も楽しめるようにクイズ形式を中心に行いました。
講演の内容は、
@ 船長の仕事(船長が行わない仕事)
A 日本海運の重要性 (DVD上映)
B 船の大きさ (ガスの科学館とLNG船のどちらがおおきいか?)
C 船の速さ (ボルト選手と競争したらどちらが速いか?)
D ガスの輸出国 (現在は、東京ガスが輸入していない国は?)
E LNG船の燃料は?
といった内容をお話しました。
今後も、学校のみならず、このような機会をとらえて講演を行っていきたいと思います。
ガスの科学館で講演を行います [2016年03月15日(Tue)]
「がすてなーに 春休みイベント」で、「海を渡る」というタイトルで講演を行います。日時は、3月20日13時と15時(それぞれ25分)。どなたでもご参加いただけます。内容は、クイズが中心で、小学生を対象にしたものですが、大人の方も楽しめる内容です。ぜひ、ご来場ください。
会場: がすてなーに(ガスの科学館) 豊洲駅の近くです(江東区豊洲6−1−1)
京浜地区懇談会・懇親会を開催しました [2016年02月10日(Wed)]
2月3日、協会事務所があるビルの会議室、喫茶室にて、協会会員による懇談会と懇親会を開催しました。懇談会は協会側を含め25名が参加。会員間の情報交換や、船長協会への要望が取り上げられました。この貴重な提案を活かして、船長協会では会員への新たなサービスを検討して行きたいと思います。続いて、懇親会が開催際されましたが総勢45名の参加となり、会場が埋め尽くされるという嬉しい悲鳴を上げることになりました。会社の垣根を越えて、親睦を深めることができたとのではないでしょうか。来年度も11月頃に阪神地区、2月に京浜地区で開催する予定です。
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