こんにちは、ライフの二等兵です。
3月19日、「メンタル不調で会社を休職した人の42.3％が、その後退職していることが明らかになった」というニュースがありました。

労働政策研究・研修機構が2012年11月に行った調査によると、過去3年間にメンタル不調を理由に休職した人のうち42.3％が、休職期間中や職場復帰後に退職していることがわかったとの事です。

職場で何かしらの病気を発症した際に、その後退職する確率が最も高いのは『がん』（42.7％）です。
しかし、がんによって休職する人は50代以上の場合が多く、「もうすぐ定年を迎えるので退職した」といったパターンも多数含まれていると考えられることから、同機構では「病気を直接の原因とする退職率はメンタル不調が最も高いと考えられる」と見ています。

また、『休職制度の上限期間が短いほどメンタル不調者の退職率が高い』という結果も出ました。
休職期間が3ヶ月しかない場合は59.3％の人が退職しています。
一方、休職期間が2年6ヶ月以上3年未満の場合で退職した人は29.8％であり、2倍の差となっています。
休職できる期間が短く、十分な治療が受けられない上に、職場復帰後の支援体制も不十分なことが背景にあるのではないか、とニュースでは解説されていました。（´Д｀；）

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このニュースを見て私が思い出したのは、障害者の退職率です。
障害者の退職率は“1年間で”40％となっており、非常に高い割合となっています。
この中には、職場で周囲の人とうまくコミュニケーションがとれないことでメンタル不調になったり、仕事のストレスに耐え切れずメンタル不調となって休職し、そのまま退職するというパターンが相当数含まれているのではないかと思いました。

また、精神疾患の発症率も重要なポイントになりそうだと思いました。
厚生労働省のウェブサイトによると、うつ病の発症率は3〜7％で、双極性障害（うつ状態に加え、躁状態が起こる）は2〜3％の人が発症します。
また、統合失調症はの発症率は1％です。

組織であれば必ず一定の割合でメンタル不調が起こると考えた場合、メンタル不調となった人をすぐクビにするのではなく、仕事を続けられるようサポートすることが今の日本企業に求められていることではないでしょうか。（￣へ￣；）

日本の障害者のうち、一般企業で働いている人は1％、その離職率は1年間で40％。
そして職場でメンタル不調となって休職すると、その後退職する確率は42.3％…。

アイエスエフネットライフで働き続けられている現状に感謝するとともに、アイエスエフネットグループのように、職場でメンタル不調となってもやり直せる仕組みが整った企業が増えたらいいなと思いました。