ＩＩＨＯＥ [人と組織と地球のための国際研究所]

２０２４年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
IIHOE_AIR24.pdf

１８年度以降、事業と社会的な側面とを統合的に報告する
統合報告書として発行しています。

みなさまのお力添えのおかげで、１９９４年８月の設立から
３０年を迎えることができましたことを、重ねて心からお礼申し上げます。
しかし、力不足は痛感し続けており、それゆえ、これまでと同じことを
同じように繰り返し続けても、安定も、持続可能性も、向上しないと痛感します。
社会的な不安定を促す要因を、市民・企業・行政が、前例や制度を守ることに
とらわれず、状況の深刻化を防ぐための「判断とくらしの進化」を促すことの
重要性は、さらに高まっています。

その具体的な実践として、小規模多機能自治や、持続可能性の向上に
積極的に取り組む企業経営、非営利組織のガバナンス、特に
ハラスメントやコンプライアンスなど、人権に根差したしくみづくりなど、
ＩＩＨＯＥが世界に先駆けて働きかけてきたテーマについて、
その重要性を共有し、主体的に動き出してくださっている方々を、
しっかりと支えるとともに、新たに動き出してくださる方々を
増やせるよう、新たな試みも織り込みながら、働きかけ続けます。

上記のファイル内にでは、
設立からの３０年間をふりかえり、今後の３０年を見通すために、
１９９０年から２０５０年までの俯瞰と、主な取り組みの質的・主観的評価を
巻頭に据え、続いて各事業分野の２０２４年度の実績の記録と２５年度の方針、
ＩＩＨＯＥにおける主な環境負荷・社会的側面と取り組み、
気候変動による影響、５年間の推移をご覧いただける会計報告、
調達・購買原則と、ＳＮＳの利用に関する追加、
ＩＳＯ２６０００に基づく社会責任への取り組み、
ＳＤＧｓへの基本方針、設立以来の経過と予定・見通し、
２１年度報告から、気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の
ガイドラインに基づく、温室効果ガス排出と気候変動への対応に加えて、
２２年度から自然関連財務情報開示タスクフォース（ＴＮＦＤ）の試案も
参照して、「グレーで低成長」な「３.０℃上昇＆年３％成長」ではなく、
「グリーンで安定成長」な「１.５℃上昇＆年５％成長」を実現するために
と題した項目についても、開示いたしました。

また、自らの小さな、しかし具体的な実践として、家庭用コジェネレーション
機器（エネファーム）と断熱内窓の設置による効果なども詳しく紹介しました。

社会に挑むからこそ「できたこと」だけでなく「できなかったこと」も、
また、社会のための組織であるがゆえに、事業の経済的側面と
社会・環境的側面を、統合的に情報開示すること、そして、
持続可能性を高めるための取り組みであるからこそ、
日本と世界の「これまで」と「これから」を俯瞰することを、
念頭に置いて作成いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０２３年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AIR23.pdf

１８年度以降、事業と社会的な側面とを統合的に報告する
統合報告書として発行しています。

ＩＩＨＯＥが１９９４年の設立時に掲げた「地球上の
すべての生命にとって、民主的で調和的な発展」の実現の
目標年とした２０２０年を過ぎて、世界は、感染症の影響下から
ようやく抜け出しながらも、ロシアのウクライナ侵攻、
イスラエルとパレスティナとの紛争、
世界の主な穀物生産地における旱魃や豪雨などが重なり、
エネルギーや食糧の価格が高止まりし続けるなど、
持続可能性も、日々のくらしも、脅かされています。

ＩＩＨＯＥの力不足は改めて痛感し続けていますが、しかし、
これまでと同じことを同じように繰り返し続けても、安定も、
持続可能性も、向上しません。
武力行使の長期化によるさらなる脅威の抑制を働きかけると同時に、
その背景にある社会的な不安定を促す要因を、
市民・企業・行政が、前例や制度を守ることにとらわれず、
状況の深刻化を防ぐための「判断とくらしの進化」を促すことの
重要性は、さらに高まっています。

その具体的な実践として、小規模多機能自治や、持続可能性の向上に
積極的に取り組む企業経営、非営利組織のガバナンス、特に
ハラスメントやコンプライアンスなど、人権に根差したしくみづくりなど、
ＩＩＨＯＥが世界に先駆けて働きかけてきたテーマについて、
その重要性を共有し、主体的に動き出してくださっている方々を、
しっかりと支えるとともに、新たに動き出してくださる方々を
増やせるよう、新たな試みも織り込みながら、働きかけ続けます。

上記のファイル内にでは、各事業分野の２０２３年度の実績の記録と
２４年度の方針に加えて、例年通り、
ＩＩＨＯＥにおける主な環境負荷・社会的側面と取り組み、
気候変動による影響、５年間の推移をご覧いただける会計報告、
ＩＳＯ２６０００に基づく社会責任への取り組み、
ＳＤＧｓへの基本方針、設立以来の経過と予定・見通し、
２１年からは、設立以来の主な取り組みについてのふりかえりと、
１９９０年から２０５０年までの俯瞰、
２１年度報告から、気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の
ガイドラインに基づく、温室効果ガス排出と気候変動への対応に加えて、
２２年度から自然関連財務情報開示タスクフォース（ＴＮＦＤ）の試案も
参照して、「グレーで低成長」な「３.０℃上昇＆年３％成長」ではなく、
「グリーンで安定成長」な「１.５℃上昇＆年５％成長」を実現するために
と題した項目についても、開示いたしました。
また、自らの小さな、しかし具体的な実践として、家庭用コジェネレーション
機器（エネファーム）と断熱内窓の設置による効果なども詳しく紹介しました。

社会に挑むからこそ「できたこと」だけでなく「できなかったこと」も、
また、社会のための組織であるがゆえに、事業の経済的側面と
社会・環境的側面を、統合的に情報開示すること、そして、
持続可能性を高めるための取り組みであるからこそ、
日本と世界の「これまで」と「これから」を俯瞰することを、
念頭に置いて作成いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０２２年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AIR22.pdf

１８年度以降、事業と社会的な側面とを統合的に報告する
統合報告書として発行しています。

ＩＩＨＯＥが１９９４年の設立時に掲げた「地球上の
すべての生命にとって、民主的で調和的な発展」の実現の
目標年とした２０２０年を過ぎて、世界は、感染症の影響下から
ようやく抜け出しながらも、ロシアのウクライナ侵攻や、
世界の主な穀物生産地における旱魃や豪雨などが重なり、
エネルギーや食糧の価格が高止まりし続けるなど、
持続可能性も、日々のくらしも、脅かされています。

ＩＩＨＯＥの力不足は改めて痛感し続けていますが、しかし、
これまでと同じことを同じように繰り返し続けても、安定も、
持続可能性も、向上しません。
武力行使の長期化によるさらなる脅威の抑制を働きかけると同時に、
その背景にある社会的な不安定を促す要因を、
市民・企業・行政が、前例や制度を守ることにとらわれず、
状況の深刻化を防ぐための「判断とくらしの進化」を促すことの
重要性は、さらに高まっています。

その具体的な実践として、小規模多機能自治や、持続可能性の
向上に積極的に取り組む企業経営、非営利組織のガバナンスなど、
ＩＩＨＯＥが世界に先駆けて働きかけてきたテーマについて、
その重要性を共有し、主体的に動き出してくださっている方々を、
しっかりと支えるとともに、新たに動き出してくださる方々を
増やせるよう、新たな試みも織り込みながら、働きかけ続けます。

上記のファイル内にでは、各事業分野の２０２２年度の実績の記録と
２３年度の方針に加えて、例年通り、
ＩＩＨＯＥにおける主な環境負荷・社会的側面と取り組み、
気候変動による影響、５年間の推移をご覧いただける会計報告、
ＩＳＯ２６０００に基づく社会責任への取り組み、
ＳＤＧｓへの基本方針、設立以来の経過と予定・見通し、
一昨年からは、設立以来の主な取り組みについてのふりかえりと、
１９９０年から２０５０年までの俯瞰、
そして２１年度報告から新設した、気候関連財務情報開示タスクフォース
（ＴＣＦＤ）のガイドラインに基づく、温室効果ガス排出と気候変動への
対応に加えて、２２年度は自然関連財務情報開示タスクフォース（ＴＮＦＤ）の
試案も参照して、「グレーで低成長」な「３.０℃上昇＆年３％成長」ではなく、
「グリーンで安定成長」な「１.５℃上昇＆年５％成長」を実現するために
と題した項目についても、開示いたしました。

社会に挑むからこそ「できたこと」だけでなく「できなかったこと」も、
また、社会のための組織であるがゆえに、事業の経済的側面と
社会・環境的側面を、統合的に情報開示すること、そして、
持続可能性を高めるための取り組みであるからこそ、
日本と世界の「これまで」と「これから」を俯瞰することを、
念頭に置いて作成いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０２１年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AIR21.pdf
１８年度以降、事業と社会的な側面とを統合的に報告する
統合報告書として発行しています。

ＩＩＨＯＥが１９９４年の設立時に掲げた「地球上の
すべての生命にとって、民主的で調和的な発展」の実現の
目標年とした２０２０年を過ぎて、世界は、感染症の影響下に
在り続ける中で、ロシアのウクライナ侵攻や、世界の主な穀物
生産地における旱魃や豪雨などが重なり、エネルギーや食糧の
価格が高まり続けるなど、持続可能性も、日々のくらしも、
脅かされています。
ＩＩＨＯＥの力不足は改めて申し上げるまでもありませんが、
これまでと同じことを同じように繰り返し続けても、安定も、
持続可能性も、向上しません。
武力行使の停止や脅威の抑制を働きかけると同時に、
その背景にある社会的な不安定を促す要因を、
市民・企業・行政が、前例や制度を守ることにとらわれず、
状況の深刻化を防ぐための「判断とくらしの進化」を
促すことが、歴史上、最も重要な時期にあります。

その具体的な実践として、小規模多機能自治や、持続可能性の
向上に積極的に取り組む企業経営、非営利組織のガバナンスなど、
ＩＩＨＯＥが世界に先駆けて働きかけてきたテーマについて、
その重要性を共有し、主体的に動き出してくださっている方々を、
しっかりと支えるとともに、新たに動き出してくださる方々を
増やせるよう、働きかけ続けます。

上記のファイル内にでは、各事業分野の２０２１年度の実績の記録と
２２年度の方針に加えて、例年通り、
ＩＩＨＯＥにおける主な環境負荷・社会的側面と取り組み、
気候変動による影響、５年間の推移をご覧いただける会計報告、
ＩＳＯ２６０００に基づく社会責任への取り組み、
ＳＤＧｓへの基本方針、設立以来の経過と予定・見通し、
昨年からは、設立以来の主な取り組みについてのふりかえりと、
１９９０年から２０５０年までの俯瞰、
そして今年新たに、気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の
ガイドラインに基づく、温室効果ガス排出と気候変動への対応として、
「グレーで低成長」な「３.０℃上昇＆年３％成長」ではなく、
「グリーンで安定成長」な「１.５℃上昇＆年５％成長」を実現するために
と題した項目についても、開示いたしました。

社会に挑むからこそ「できたこと」だけでなく「できなかったこと」も、
また、社会のための組織であるがゆえに、事業の経済的側面と
社会・環境的側面を、統合的に情報開示すること、そして、
持続可能性を高めるための取り組みであるからこそ、
日本と世界の「これまで」と「これから」を俯瞰することを、
念頭に置いて作成いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０２０年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AIR20.pdf
１８年度以降、事業と社会的な側面とを統合的に報告することを
心掛け、統合報告書といたしました。

ＣＯＶＩＤ-１９の深刻な影響を世界中が受けた２０２０年は、
ＩＩＨＯＥにとって、１９９４年に設立目標とした「地球上の
すべての生命にとって、民主的で調和的な発展」の実現を
めざした年でした。その実現に向けた動きは着実に積み重なって
いると言えますが、しかし、新たな課題もあり、実現には
程遠い状況です。
ＩＩＨＯＥの力不足は改めて申し上げるまでもありませんが、
これまでと同じことを同じように繰り返し続けても、その実現は
困難です。国内と海外の社会における課題の原因と構造を再確認
するとともに、その改善や予防のために行うべき事業については、
内容も手法も、抜本的に見直さざるを得ません。
一方で、特に小規模多機能自治や、持続可能性の向上に積極的に
取り組む企業経営、また、非営利組織のガバナンスなど、
ＩＩＨＯＥが世界に先駆けて働きかけてきたテーマについては、
その重要性を共有し、主体的に動き出してくださっている方々も、
いらっしゃいます。

これらの状況を踏まえて、従来の事業や手法を止めてしまうのではなく、
続けながら、改善と革新を進めていくことを、今後５年間の基本的な
方針とします。

上記のファイル内にでは、各事業分野の２０２０年度の実績の記録と
２１年度の方針に加えて、例年通り、ＩＩＨＯＥにおける主な環境負荷・
社会的側面と取り組み、気候変動による影響、
５年間の推移をご覧いただける会計報告（Ｐ９−１０）
ＩＳＯ２６０００に基づく、社会責任への取り組み、
ＳＤＧｓへの基本方針、設立以来の経過と予定・見通し、そして今回は、
２０２０年が弊所の設立目標の実現をめざした年であったことから、
設立以来の主な取り組みについてのふりかえりと、
１９９０年から２０５０年までの俯瞰を新たに加えました。

社会に挑むからこそ「できたこと」だけでなく「できなかったこと」も、
また、社会のための組織であるがゆえに、事業の経済的側面と
社会・環境的側面を、統合的に情報開示すること、そして、
持続可能性を高めるための取り組みであるからこそ、
日本と世界の「これまで」と「これから」を俯瞰することを、
念頭に置いて作成いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０１９年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AIR19.pdf
今回も１８年度に引き続き、事業と社会的な側面とを統合的に
報告することを心掛け、統合報告書といたしました。

１９年度も、地域コミュニティを支える組織からのご依頼が引き続き
高い比率を占め、「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の力を
高めようとする地域が都心部にも増えた一方で、過去数年にわたり
ＮＰＯからも、行政からも、企業からもご依頼が大幅に減少したことから、
設立２５年の謝恩の心を込めて、全国各地のみなさまにご協力いただき、
「２５＋」（twenty-five_and_beyond）と題した、組織運営の基礎
などをテーマとした学習会などを、１３か所で計２３回開催させて
いただきました。ご参加くださったみなさま、開催にご協力くださった
みなさまに、重ねて心からお礼申し上げます。

「ソシオ・マネジメント」第７号は「ソーシャルビジネス白書 第０号
-ソーシャルビジネスの「これまで」と「これから』」と題して、
（特）ＥＴＩＣ．と（般社）ソーシャルビジネス・ネットワークとの
協働により、１３１社から頂いたご回答をもとに、東日本大震災の
前後に、日本のソーシャルビジネスが、どのように社会や自社の課題に
挑んだのか、２０２５年に向けて、どんな課題にどのように挑もうと
しているのかをまとめた、文字通り日本初の「ソーシャルビジネス白書
第０号」として刊行できました。
続く第８号は「社会事業家１００人インタビュー 中編」。
世界に紹介されるべき社会事業家としてお話を伺わせていただいた
３４団体を、まとめて紹介しています。
ご協力くださったみなさまに、重ねて心からお礼申し上げます。

また、社会の課題に挑む団体の家賃負担を軽減するための
新たなビジネスモデルとして「公益大家」もスタートしました。

さらに、相次いだ風水害のうち、九州北部豪雨と台風１９号の
被災地・被災者支援のために、被災者支援情報センター
（ＩＣＣＤＳ）にお寄せいただいたご寄付は１,０６７,６２９円
となり、川北から８５８,３２３円をマッチングして、
（公財）佐賀未来創造基金、（公財）長野県みらい基金、
（公財）ちばのＷＡ地域づくり基金、（特）とちぎボランティア
ネットワーク、静岡市内の福祉事業者などによるＰａｔｃｈ、
（特）ＪＥＮ、宮城県丸森町に計1,７１６,６４６円をお渡ししました。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、
拡充しています。実践できていることだけでなく、できていない・
残された課題についても、開示いたしました。
「持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」（ＳＤＧｓ）に
ついても、基本方針と取り組みをまとめています。

また、おそらく日本のＮＰＯとしては初めて、年次統合報告書に
「気候変動の影響」に関する項目を記載しました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０１８年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AIR18.pdf
今回は、これまでよりもさらに、事業と社会的な側面とを
統合的に報告することを心掛け、「統合」報告書といたしました。

昨年度も、地域コミュニティを支える組織からのご依頼が引き続き
高い比率を占め、「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の力を
高めようとする地域が都心部にも増えた一方で、ＮＰＯからも、
行政からも、企業からもご依頼が大幅に減少し、社会状況の転換の
兆しにうまく適応できていないことを痛感させられた１年でした。

創立から２５年近くにわたり実践を通じて学ばせていただいたことを
集約的にお伝えするとともに、最前線の現場における実践と、お互い
から学び合い、磨き合う場づくりにコミットしていただこうという
ねらいのもと開校した「ソシオ・マネジメント・スクール」は、
特別講座として、桜井義維英さんを塾頭に迎えた「番頭塾」を
川崎青少年の家と実行委員会の方々との共催により開講しました。

「ソシオ・マネジメント」も、ようやく第６号「続・小規模多機能
自治 地域経営を始める・進める・育てる８８のポイント」を刊行。
期間の各号と合わせて、各地で研修のテキストでもご利用いただく
とともに、自主的な読書会・勉強会も開催していただいています。
重ねて深くお礼申し上げます。

一方で、各種書籍のダウンロード版をお求めくださったみなさまには、
委託販売先のサイトが不正アクセスを受け、同サイト利用者の個人情報が
流出したことが判明しました。本件について、また、これに伴い、
ＰＤＦ版の販売が中止されたままになっておりますことを、重ねて、
深くお詫び申し上げます。

西日本豪雨水害の被災地・被災者支援のために、被災者支援情報
センター（ＩＣＣＤＳ）にお寄せいただいたご寄付は８２８,６７１円
となり、川北から８０万円をマッチングするなどして、
（公財）みんなでつくる財団おかやま、（社福）愛媛県社会福祉協議会、
しずおか福祉ＢＣＭ研究会の３団体に各５５万円、計１６５万円を
お渡ししました。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、
拡充しています。実践できていることだけでなく、できていない・
残された課題についても、開示いたしました。
また、２０１５年９月に国連総会で採択された「持続可能な
開発のための２０３０アジェンダ」（ＳＤＧｓ）についても、
基本方針案についても、拡充してまとめました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０１７年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AR17.pdf

昨年度も、地域コミュニティを支える組織からのご依頼が引き続き
高い比率を占め、「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の
力を高めようとする地域の方々の熱意の高さに感銘を受ける機会に
恵まれるとともに、社会状況の転換の兆しを痛感した１年でした。

また、創立から２０年余にわたり実践を通じて学ばせていただいた
ことを集約的にお伝えするとともに、最前線の現場における実践と、
お互いから学び合い、磨き合う場づくりにコミットしていただこう
というねらいのもと開校した「ソシオ・マネジメント・スクール」も、
「社会の課題解決・理想実現に挑む事業と組織の運営の基礎 」【NPM】
「小規模多機能自治の担い手の育成・支援と、その基盤づくり」【SCM】
「自治体における協働の定義・しくみ・進め方の再構築」【RCS】
「企業の社会責任への取り組みの進化」【CSR】
「助成プログラムの最適化」【OGM】
「市民活動支援機関の立て直し」【FSC】
の６つのテーマで設けられたクラスを、引き続き開催しています。

「ソシオ・マネジメント」も、ようやく
第４号「成果を最適化するための助成プログラムのコミュニケーション調査」
第５号「ベスト・プラクティスから学ぶＣＳＲマネジメント」
を刊行。第３号「小規模多機能自治- 総働で人「交」密度を高める」や
創刊号・第２号と合わせて、各地で研修の
テキストでもご利用いただくとともに、自主的な読書会・勉強会も
開催していただいています。重ねて深くお礼申し上げます。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、
拡充しています。実践できていることだけでなく、できていない・
残された課題についても、開示いたしました。
また、２０１５年９月に国連総会で採択された「持続可能な
開発のための２０３０アジェンダ」（ＳＤＧｓ）についても、
基本方針案を、付録としてまとめました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０１６年度（１月から１２月まで）の
年次報告書ができあがりました。
AR16.pdf

昨年度も、自治会・町内会などの地域コミュニティを支える
組織からのご依頼が引き続き高い比率を占め、「行事から事業へ」と
「小規模多機能自治」の力を高めようとする地域の方々の熱意の
高さに感銘を受ける機会に恵まれた１年でした。

また、創立から２０年余りにわたって実践を通じて学ばせて
いただいたことを集約的にお伝えするとともに、最前線の現場に
おける実践と、お互いから学び合い、磨き合う場づくりに
コミットしていただこうというねらいのもとに開校した
「ソシオ・マネジメント・スクール」も、
「社会の課題解決・理想実現に挑む事業と組織の運営の基礎 」【NPM】
「小規模多機能自治の担い手の育成・支援と、その基盤づくり」【SCM】
「自治体における協働の定義・しくみ・進め方の再構築」【RCS】
「企業の社会責任への取り組みの進化」【CSR】
「助成プログラムの最適化」【OGM】
「市民活動支援機関の立て直し」【FSC】
の６つのテーマで設けられたクラスを、引き続き開催しています。

ようやく刊行できた「ソシオ・マネジメント」第３号
「小規模多機能自治- 総働で人「交」密度を高める」も、
創刊号・第２号と合わせて、各地で研修の
テキストでもご利用いただくとともに、自主的な読書会・勉強会も
開催していただいています。重ねて深くお礼申し上げます。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、
拡充しています。実践できていることだけでなく、できていない・
残された課題についても、開示いたしました。
また、２０１５年９月に国連総会で採択された「持続可能な
開発のための２０３０アジェンダ」（ＳＤＧｓ）についても、
基本方針案を、付録としてまとめました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

遅ればせながら、２０１５年度（１月から１２月まで）の年次報告書が
できあがりました。
AR15.pdf

昨年度も、自治会・町内会などの地域コミュニティを支える組織からのご依頼が
引き続き高い比率を占め、２月には「小規模多機能自治推進ネットワーク会議」が
発足するなど、「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の力を高めようとする
地域の方々の熱意と実践力の高さに感銘を受ける機会も多かった１年でした。

その動きをしくみとして育て、維持し続けるためには、協働から総働へと、
定義も、しくみも、進め方も、すべて進化した「協働２．０」へと
進めていただく必要があります。１４年に５年ぶりに実施した「第５回
協働環境調査」の報告会も、前年に続き合わせて２１か所で開催させて
いただくことができました。

また、昨年夏には、創立から２１年間に実践を通じて学ばせていただいたことを
集約的にお伝えするとともに、最前線の現場における実践と、お互いから学び合い、
磨き合う場づくりにコミットしていただこうというねらいのもとに、
「ソシオ・マネジメント・スクール」を開校。
「社会の課題解決・理想実現に挑む事業と組織の運営の基礎 」【NPM】
「小規模多機能自治の担い手の育成・支援と、その基盤づくり」【SCM】
「自治体における協働の定義・しくみ・進め方の再構築」【RCS】
「企業の社会責任への取り組みの進化」【CSR】
「助成プログラムの最適化」【OGM】
「市民活動支援機関の立て直し」【FSC】
の６つのテーマで設けられたクラスを、順次開催しています。

ようやく刊行できた「ソシオ・マネジメント」第２号「社会事業家１００人
インタビュー」も、創刊号と合わせて、各地で研修のテキストでもご利用
いただくとともに、自主的な読書会・勉強会も開催していただいています。
重ねて深くお礼申し上げます。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、拡充しています。
実践できていることだけでなく、できていない・残された課題についても、
開示いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

大変遅ればせながら、２０１４年度（１月から１２月まで）の
年次報告書が、ようやくできあがりました。
AR14.pdf

おかげさまで、昨年８月で設立から満２０年を迎えることができました。
昨年度も、自治会・町内会などの地域コミュニティを支える組織からのご依頼が
引き続き高い比率を占め、「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の力を
高めようとする地域の方々の熱意と実践力の高さに感銘を受ける機会も多かった
１年でした。

その動きをしくみにまで育てるためには、協働から総働へと、定義も、しくみも、
進め方も、すべて進化した「協働２．０」へと進めていただく必要がある。
その必要性と具体的なポイントを明らかにするために、５年ぶりに「協働環境調査」
を実施。岡山ＮＰＯセンターをはじめ３６の市民活動支援機関のご協力を得て、
全国２５５の自治体の「協働しやすさ」を定量的かつ詳細に把握し、その現状と
課題をもとに、改善を進めるための報告会も、昨年からすでに２０回以上、
開催させていただいています。

積年の宿題だった「ソシオ・マネジメント」の創刊号も、刊行前からたくさんの
お申し込みをいただき、各地で研修のテキストでもご利用いただくとともに、
自主的な読書会・勉強会も開催していただいています。重ねて深くお礼申し上げます。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、拡充しています。
実践できていることだけでなく、できていない・残された課題についても、
開示いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

いつもお世話になっているみなさま

東日本では、ようやく虫の声が心地よく感じるほどまで涼しく
なり始めましたが、まだまだ続く残暑をお見舞い申し上げます。
また、高知、京都、兵庫、広島など各地で相次ぐ水害に
被災された方々には、心からのお見舞いを申し上げます。

私どもＩＩＨＯＥは、本日・２０１４年８月２５日に、
創立から満２０年を迎えました。
「地球上のすべての生命にとって、調和的で民主的な発展のために」
を組織目的として１９９４年に設立されて以来、その志を
ともにして、より良い社会づくりに取り組んでいらっしゃる組織の
運営のお手伝いを続けるうちに、気付けば２０年を経ていたというのが
正直な実感です。

実は、この団体の発足を思い付いた２０年と少し前、まだ３０歳になる
少し前には、「５０歳になったらこの団体は解散して、次の世代（が
運営する団体）のお手伝いに専念しよう」と考えていました。
そのことをいつも心の片隅で意識しながら、３０歳代は、アクセルを
踏み抜くつもりで加速を続けてきました。
しかし、４０歳代の半ばを迎えて、それは幻想か、あるいは甘えに
すぎない、ということを思い知らされました。

「ＮＰＯの支援を仕事にする」と周囲にお伝えしても、「そんなことが
仕事になるはずがない」、ＮＰＯからは「払える金などない」、
企業や行政からは「ＮＰＯへの助成や補助さえ十分ではないのに、
その支援者には到底払えない」と言われた２０年前。
しかし、その翌年１月１７日に起きた阪神・淡路震災の被災地で
目にしたのは、市民活動が盛んな神戸であっても、官・産・民の交流が
日常的に積み重ねられていなければ、非常時の協働はできない、という
厳しい現実でした。そのとき「誰かが『役所語』『会社語』『世の中語』の
通訳をやるしかない」と感じ、それを自らの基礎的な役割として、
同・９５年６月から、いくつかの団体にアルバイトとして雇っていただく
ことから、ＮＰＯの運営へのお手伝いを始めました。

やがて、特定非営利活動促進法や介護保険法など、ＮＰＯが契約の
主体として法人化する契機や、社会的な関心の高まりを受けて、
それまで活動を行っていなかった人も、また、断続的に活動を行って
いても、継続的な事業化・組織化までは考えられなかった人たちも、
法人化してしまうことも少なくありませんでした。

そんな状況への危機感や、いろんな団体の運営の現場で学ばせて
いただいたことを、少しでも早く、また、簡潔にお伝えしたいと考え、
９９年に隔月刊誌として「ＮＰＯマネジメント」を創刊。加藤哲夫さんを
はじめとする多くの筆者と、少数でしたが熱心な読者の皆様に支えられ、
世界でも稀なＮＰＯ運営の専門誌として、２０１１年の終刊まで７２号を
刊行しました。

２１世紀に入ると「市民の世紀」への期待は、国・自治体がＮＰＯに対して
単に補助・委託するのではなく、対等な立場で市民に相乗効果をもたらす
ために協働を模索する動きへと結び付きました。
しかし残念なことに、行政改革に名を借りた単なる予算削減に他ならない、
協働と詐称する事例も横行する事態に。
これに危機感を覚え、協働しやすさを２０項目・７段階で評価する
「都道府県・主要市とＮＰＯとの協働環境に関する調査」（通称：協働環境
調査）を０４年に着手。０５年・０７年・０９年にも、全国各地のＮＰＯ
支援センターにご協力いただき、２００前後の都道府県・市などの実態を
明らかにするとともに、取り組みが進んでいる自治体の事例を織り込んだ
研修なども、毎年６０以上の自治体にお招きいただくようになりました。
同調査の開始から満１０年を迎える今年、（特）岡山NPOセンターを
はじめ各地の市民活動センターと都道府県・市のご協力を得て、５年ぶりに
実施しており、１０年前・５年前との対比もすべく、現在集計を始めています。

市民の意識や関心の高まりは、企業の姿勢や取り組みの進化も促します。
特に「世界標準」への対応を加速度的に求められるグローバル企業では、
これまでの日本国内標準の延長線上ではなく、世界各地の多種多様な期待に
応える、グローバルな視野・価値や取り組みが求められます。
環境報告書やＣＳＲレポートに各社の取り組みのまっとうさについて、
詳細なヒアリングに基づき評価や改善のための意見を述べる「第三者意見」も、
２００１年に最初のご依頼をいただいて以来、世界最多の２８社で計１２６回
執筆の機会をいただきました。

そして、平成の大合併が終わろうとしていた２００５年ごろからは、
それまで祭りや運動会など「行事」によって住民間の交流を促す活動を
中心に置いてきた自治会・町内会が、さらなる人口減や多老化に伴い、
安全・安心の維持・向上のために、見守りや配食など「事業」でくらしを
支える、という動きも、各地で広がり始めました。
「行事から事業へ」という進化を求められた地縁団体からいただく
運営に関する勉強会のご依頼は、島根県雲南市を皮切りに、加速度的に
拡がっています。

私たちが事業を続けているかどうかはともかくとして、20年後の2034年の
日本に求められるのは、現在の2倍以上になる85歳以上の人々の福祉や医療に
要する資金を安定的に拠出できるような、国際競争力、つまり生産性や
付加価値の向上です。これまでわずか20年間で、世界全体のGDP総額に
占める比率が18%弱から6%強まで下がってきた今、これまでと同じことを、
同じように続けても、世界における価値は1/3に下がったまま。
そんなことのないように、持続可能な発展を続ける日本や世界であるために、
言葉だけの協働から、小規模多機能自治に基づく総働が各地で続けられるよう、
これまで以上に微力を尽くし続けたいと思います。

末筆ながら、これまでお手伝いさせていただいたみなさまに、重ねて、
心からのお礼を申し上げるとともに、みなさま方が起こしてくださった
変化や進化こそが、社会を変えつつあることを、誇りに思います。

ますますお世話になりますが、どうぞよろしくお願いいたします。

ＩＩＨＯＥ［人と組織と地球のための国際研究所］代表者
兼 「ソシオ・マネジメント」編集発行人　川北 秀人

大変遅ればせながら、２０１３年度（１月から１２月まで）の
年次報告書が、ようやくできあがりました。
AR13.pdf

昨年度は、自治会・町内会などの地域コミュニティを支える組織からのご依頼が
引き続き高い比率を占め、「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の力を
高めようとする地域の方々の熱意と実践力の高さに感銘を受ける機会も多かった
１年でした。
市民活動の支援を目的とした拠点が増え続けていることから、その担い手の人材
育成（支援力！パワーアップセミナー）にも、これまで以上に力を注ぎました。
さらに、「自治体の社会責任（ＬＧＳＲ）への取り組み調査」をもとに、全国
各地で報告会を開催。日本でもようやく、自治体の社会責任への取り組みを促す
流れが生まれつつあると感じています。

ＩＩＨＯＥ自身の社会責任への取り組みも、少しずつですが、拡充しています。
実践できていることだけでなく、できていない・残された課題についても、
開示いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

年次報告書から抜粋して、ＩＩＨＯＥの主な実績をまとめました。

2013年3月現在のＩＩＨＯＥの主な実績については、
こちら↓をご参照ください。
IIHOE_jisseki.pdf

また、ＣＡＮＰＡＮ団体情報サイトでも同様の情報をご覧いただけます。
ＩＩＨＯＥのＣＡＮＰＡＮ団体情報ページ

大変遅ればせながら、２０１２年度の年次報告書が、
ようやくできあがりました。
AR12.pdf

昨年度は、東日本大震災で被災された方々への支援活動も続けながら、
自治会・町内会などの地域コミュニティを支える組織からのご依頼が増え続け、
「行事から事業へ」と「小規模多機能自治」の力を高めようとする地域の方々の
熱意と実践力の高さに感銘を受ける機会も多かった１年でした。

また、社会事業家へのメディアの関心が高まる中、若い世代の新しい動きではなく、
世界に共有されるべきビジネスモデルをしっかり確立された方のお話を連続して
伺う「社会事業家１００人インタビュー」も開始。
組織ではなく、社会をマネジメントする人のための「ソシオ・マネジメント」の
創刊準備号刊行など、新しいチャレンジも次々と始めています。

そしてもうひとつ、今回の報告書の特徴は、社会責任への取り組みのご紹介。
実践できていることだけでなく、できていない・残された課題についても、
開示いたしました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください

大変遅ればせながら、２０１１年度の年次報告書が、
ようやくできあがりました。
AR11.pdf

昨年度は、もちろん、東日本大震災で被災された方々への
支援活動も大きな取り組みでしたが、
自治会・町内会などの地域コミュニティを支える組織からの
ご依頼が急増し、被災地に起きていることが、まさに
日本全体の近未来であり、中山間地や沿岸部にとっては
共通の現実である、と痛感させられました。

ぜひご一読いただき、ご意見などお聞かせください。

ＩＩＨＯＥの２０、１０年度（１月から１２月まで）の年次報告書が、
ようやくできあがりました。
遅くなってしまいましたことを、深くお詫びいたします。
（５月１５日に公開しましたが、その後、宮崎県口蹄疫「被災者」子女の
ための奨学金募金に関する記述を加えました。
お手数・ご迷惑をおかけいたしますが、再度ダウンロードして
ご覧くださるよう、お願いいたします。）

昨年度も、ＮＰＯのマネジメントに関する研修を１１０件お手伝いし、
５,０００名以上の方々とお会いすることができました。

また、「社会的責任に関する円卓会議」に積極的に参画し、
「持続可能な地域づくり」ワーキング・グループの主査として、
各セクターのみなさまにご協力いただき、協働戦略を取りまとめました。

社会責任（ＳＲ）関連でも、ＣＳＲレポート第三者意見執筆や対話の支援など
１５社のお手伝いをするとともに、「ステークホルダー・エンゲージメント塾」を
再開するなど、企業の社会責任と、ＮＰＯの社会責任（ＮＳＲ）への取り組みを
促す働きかけを続けています。

詳しくは、ぜひ、添付のファイルをご参照ください。

ＩＩＨＯＥの２００９年度（１月から１２月まで）の年次報告書が、
ようやくできあがりました。

昨年度も、ＮＰＯのマネジメントに関する研修を１１６件お手伝いし、
４８００名以上の方々とお会いすることができました。

また、ＮＰＯの情報開示を進める基盤づくりとして、全国２０の
中間支援組織にご参加いただき、「地域・テーマ公益ポータル
推進プロジェクト」も、着実に根付き、拡がりつつあります。

社会責任（ＳＲ）関連でも、ＣＳＲレポート第三者意見執筆や対話の支援など
１６社のお手伝いをするとともに、ＮＰＯの社会責任（ＮＳＲ）への取り組みを
促すために、ＮＮネットや「安全・安心で持続可能な未来に向けた
社会的責任に関する円卓会議」に積極的に参画しました。

詳しくは、ぜひ、添付のファイルをご参照ください。

ＩＩＨＯＥの２００８年度（１月から１２月まで）の年次報告書が、
ようやくできあがりました。

昨年度も、ＮＰＯのマネジメントに関する研修を１２５件お手伝いし、
５２００名の方々とお会いすることができました。

また、ＮＰＯの情報開示を進める基盤づくりとして、全国１８の
中間支援組織にご参加いただき、「地域・テーマ公益ポータル
推進プロジェクト」を、力強くスタートしました。

ＣＳＲ関連でも、第三者意見執筆や対話の支援など、２０社の
お手伝いをするとともに、企業の取り組みを促す勉強会や、
ＮＰＯを対象に、企業の課題を解決するパートナーとしての力を
育てるための機会も設けました。

詳しくは、ぜひ、添付のファイルをご参照ください。

環境負荷削減に取り組みを促す団体である以上、
自分たち自身でも、できることはどんどんやっています。
その１つが、緑のカーテン。
「見事な」とは決して言えませんが、ゴーヤーを植えています。

で、ほら、こんな感じに。