STILL ALIVE

石油大手のエクソンモービルとシェルが、ピークオイルや石油を掘ることが困難になってきたなどの旨の報告が、海外では報じられています。しかし、日本では・・・全くと言って報じられていません。

Exxon Says Oil Is Running Out, GOP Lawmaker Says God Won’t Allow It
http://www.deathandtaxesmag.com/54285/exxon-says-oil-is-running-out-gop-lawmaker-says-god-wont-allow-it/

Exxon Struggles To Find New Oil
http://online.wsj.com/article_email/SB10001424052748704409004576146362117313094-lMyQjAxMTAxMDEwNjExNDYyWj.html

Shell rings warning bell on peak oil, out-of-control emissions
http://www.tandlnews.com.au/2011/02/16/article/Shell-rings-warning-bell-on-peak-oil-out-of-control-emissions/PCJGWBVIGQ.html

Shell report predicts peak oil now or soon, ponders ‘Depression 2.0′
http://www.rawstory.com/rs/2011/02/15/shell-report-predicts-peak-oil-now-or-soon-ponders-depression-2-0/

コートジボアールの政治的不安がカカオの生産に影響を与えているそうです。チョコレートの価格高騰、フェアトレードも出来なくなる可能性までも。
日本ではピーク寒ブリの可能性も。氷見の寒ブリの水揚げが去年の30倍だそうで、金沢の近江町では値崩れしている上、資源を喰いつくすのではないかという話が出ているそのこと。
持続可能な資源の在り方について考えたいですね。

http://post-peakoil.com/

2014年までにカカオの供給が終わる!? チョコレートにまつわる深刻な問題
（Pouch - 01月31日 08:34）

もうすぐバレンタインということで、街ではチョコレートを目にする機会が増えてきました。最近ではただ甘いだけでなく、男性向けのビターなチョコの種類も増加し、その人気は衰えることがありません。

しかし現在、チョコレートの原材料であるカカオに、深刻な問題が発生しています。2014年以降、チョコレートを食べることができなくなる可能性があるのです。

世界のカカオ豆の約40パーセントを供給している国、コートジボワール。西アフリカに位置する共和制国家のこの国は、2002年に政治的不安から内戦が勃発。それ以来、国情は不安定な状態が続いています。これが原因で農作物を公正な価格で取引し、公に品質を保証するプログラム「フェアトレード」が停止。以後、多くの人々が他の西アフリカ諸国へ出て行きました。それに伴ってフェアトレード農家として正式に認められているカカオ農家の数が、大幅に減少しているのです。

チョコレートにまつわる書籍を多く手がける編集者のアンガス・ケネディ氏は、この問題に対して、「チョコレートの製造に携わる人たちは、歴史的に最も大きな危機に直面している」と、コメントしています。カカオ豆の不足から価格は今月、10パーセントも上昇していますが、これは今に始まったことではありません。すでに30年以上も前から価格の上昇はチョコレートメーカーに影響を及ぼしているのです。

価格以上に問題なのが、カカオ農家の減少です。世界のカカオ生産の多くをコートジボワールに依存しているのですが、安全を脅かされた農家が国を離れてしまい、生産量は激減。今後仮に、政治状態が改善されたとしても、現状まで回復させるには少なくとも3年以上はかかるそうです。

ケネディ氏曰く、多くのチョコレートメーカーは残された数少ないカカオ豆をいかに長く使用していくか、常に奮闘しているそうです。予想ではこれらが尽きるのが2014年。世界一のカカオ生産国が陥っている政治的不安は、波状的にカカオ干ばつという深刻な危機に発展しつつあります。かつてコートジボワールはフランス植民地からの独立後、驚異的な経済発展を遂げ、「西アフリカの優等生」とまで言われた国です。再び国が穏やかになり、農民たちが戻ってくるまでには、どれくらいの時間がかかるのでしょうか。その日まで、チョコレートの危機は続くことになりそうです。
（文＝田端あんじ・文責＝佐藤英典）

ブリ水揚げ、過去最多…富山・氷見漁港
.昨シーズン比３０倍

競りにかけられる寒ブリ（先月２６日、氷見漁港で）　富山・氷見漁港で本格シーズンの昨年１２月と今年１月に水揚げされたブリの本数が計１３万７７４本に上り、統計を開始した１９９８年度以降、最も多かったことが、氷見市水産漁港課のまとめでわかった。４２７４本しか水揚げがなかった昨シーズンと比べ、３０倍に跳ね上がった。

　同課によると、９８〜２００９年度の平均本数は３万３６２１本で、これまでの最高は０３年度の６万７２６８本。今シーズンは平均の約４倍、０３年度から倍増となった。

　昨年１２月は計１万９２８１本と平年並みだったが、今年１月に入って水揚げが急増し、７日５８３４本、８日７８９１本、１１日９９５３本と、１日の水揚げの記録を連日更新。１月の平均本数は約４８４７本で、１月の総水揚げ量が全体の約８５％の計１１万１４９３本に上った。

　県水産研究所によると、富山湾内でも、氷見市北部〜石川県七尾市の灘浦海岸地区の定置網でブリの水揚げが目立って多いという。

　同課は、毎シーズンの１２月１日〜翌年１月末、同漁港で水揚げされたブリの本数を「ブリ情報」として公表。氷見漁協によると、今月２日も１９０１本の水揚げがあり、「ブリの型は一時期に比べて小さくなったが、しばらく安定した水揚げ量が期待できる」としている。

（2011年2月4日 読売新聞）

日本では、全くと言うほど報道されていないピークオイルですが。かわいいアニメでピークオイルを説明している映像があるのでご紹介します。

Peak oil Travelling towards transition



ちなみに、ピークオイルとは、石油生産が最高になるということで。
最高点であるピークを超えると、石油が使えなくなってしまいます。
いつがピークオイルになるかは、いくつもの諸説があったのですが。
今年の11月9日に、石油情報に関して世界で最も信頼される組織である、国際エネルギー機関(IEA)が、「実は2006年がピークオイルだった」って発表しちゃいました。

いままで、将来の事だと思っていたら、実は既に過ぎていたってわけです。
いつの間にか、ポストピークオイルの時代になってしまっていたわけです。

んなことで、時代は変わろうとしています。
それが、なぜか日本ではほとんど報道されていないんですよね。

とはいえ、恐怖を煽りたくもないわけで。同時に、時代にしなやかに対応しないといけないのですが。その前に、事実を共有しないといけなてんじゃないかな。というのが、今です。

てなことで、ピークオイルについて日本語で書いている情報を集めているサイトがあるので、参考にしてくださいな。

石油生産がピークを過ぎた。(ポスト・ピークオイル)
http://postpeakoil.web.fc2.com/

日経ビジネスオンラインとに面白い記事が載ってました。
北朝鮮の軍は、30万トンの石油しか使用できないため。軍事演習にピリオドを打つために撃ったというもの。
敵対する米韓が軍事演習をすると、北朝鮮も同じように軍事演習を行い「侵略」に対峙せざるを得なくなり、石油や食料を消費せざるを得なくなるそうな。
それを、狙って米韓が軍事演習をして、兵糧攻めにするわけですが。そろそろ限界にきているという。
30万トンというと、成田空港で1年間に使用するジェット燃料の量が380万トン、日本の都道府県で石油消費量の最も少ない自治体でも200万トン弱という事を考えるとかなり脆弱。
逆に言うと、日本は石油使いすぎ。
てことで、石油ピークを迎えた後の戦争って、どうやって相手に石油や食料を使わせて、追い込むかってことになりそう。つまり消耗戦になるってこと。
挑発するにも、挑発に乗るのも石油を使うので、長く石油を使いたかったら、挑発しないに限る。ってか。

北朝鮮軍が砲撃に踏み切った真の理由は石油の払底
米韓軍は北朝鮮軍の崩壊を狙う
重村 智計
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20101129/217325/

昨日、海上保安官が尖閣諸島での中国漁船による衝突のビデオ流出の件で、私がやったと名乗り出て、大きなニュースになっています。
この問題の基本の基本は地下資源問題。地下資源が見つかるまでは見向きもされなかった場所が、発見されるや否や各国が領有権を言いだしたのが、尖閣諸島の問題で、その問題の最前線にいたのが自衛隊ではなく海上保安庁だったわけです。
最前線でいる自負と沖縄返還以来の長年の政府トップの行動とのギャップが、ビデオの流出に繋がったのでしょう。

そんなことが、話題になっている中で、これから尖閣諸島でのいろんな出来事が激化しそうなニュースが入ってきました。
それは、11/9に、国際エネルギー機関（IEA）によって、2006年をピークに世界レベルで石油産出量が落ちてきたというデータが公表されたということです。
しかも、これからは、深い油田やら、海底油田、尖閣諸島などいろんな国が領地と主張し紛争状態となるなどで、コストのかかる石油に頼らざるを得なくなるということです。
2008年の石油高はその第一波だったんでしょうね。あれって、市場経済は敏感に反応していたということです。
もう、お金でCO2排出権とか、海面上昇とか言ってられなくなるかもしれませんね。
石油ピークの次は、すぐにウランピークも来るらしいという話ですから原発も駄目です。ウランピークを越えたあと、長期間にわたる残留放射能の残る役に立たない施設に対しての維持のモチベーションは当然下がるでしょうから、放射能漏れなんてざらに起こりそう。こいつもヤバイ。
根本的なエネルギー対策が必要です。


“石油ピーク”は2006年に過ぎた？
Mason Inman
for National Geographic News
November 10, 2010

日本語　http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=20101110003&expand#title
英語　http://news.nationalgeographic.com/news/energy/2010/11/101109-peak-oil-iea-world-energy-outlook/

　国際エネルギー機関（IEA）は11月9日、在来型石油の生産量が2006年にピークを迎えた可能性が高いとオーストリアのウィーンで明らかにした。

　IEAは年に1度、「世界エネルギーアウトルック」という報告書を発表している。最新の2010年版に掲載された今後25年の見通しによると、石油生産量は1日あたり6800万〜6900万バレル前後で停滞する可能性が最も高いという。

　このシナリオでは、「2006年に記録した史上最高の7000万バレルに再び並ぶことはない」と書かれている。

　生産量が停滞するからといって、乗用車やトラックの燃料がすぐに不足するわけではない。IEAの予測でも、いわゆる「石油系燃料」の総生産量は右肩上がりに増加し、2035年までには1日約9900万バレルに達する可能性が最も高いとしている。

　こうした液体燃料の増加はすべて、「天然ガス液（NGL）」など非在来型の資源によるものだ。NGLは天然ガスの副産物として産出される。

　当面はNGLをはじめとする非在来型資源をあてにするとしても楽観はできない。「石油が安い時代は終わった」とIEAのチーフエコノミスト、ファティ・ビロル氏は言う。「消費国サイドで需要増加の抑制に努力しなければ石油価格は上昇する。消費国の経済にとっても好ましい状況ではないだろう」。

　IEAは1970年代の石油危機後、先進国の大部分が参加する形で立ち上げられた。世界のエネルギー事情を分析し、各国の政策に関する助言を行っている。

　価格上昇と生産量停滞の主な理由として、「既存の油田の生産量が減る」ことをビロル氏は挙げている。現役の油田の生産量を合わせると、1日約7000万バレルになる。ところが、「2035年までに2000万バレルを切る」とビロル氏は予測する。現在の生産量を維持するだけでも、再開発や新たな発見などによって大幅に生産を増やす必要がある。

　また、IEAが最も可能性が高いとするシナリオでは、油成分を含む砂「タールサンド」からの原油生産が今後25年で3倍に増えると予測する。タールサンドは「オイルサンド（油砂）」とも呼ばれ、主にカナダとベネズエラで見つかっている。

　ただしIEAによると、こうした非在来型の資源は在来型石油より高価で、環境負荷も大きい場合が多いという。「タールサンドの採掘は自然環境への影響が大きい」と報告書にも記されている。森林を伐採し、加工の過程で出る有害物質を集める大きな貯水池を作る必要があるためだ。

　またIEAによれば、タールサンドから原油を製造すると、二酸化炭素（CO2）の排出量が在来型に比べ5〜15％増えるという。CO2は地球温暖化の主な原因となる温室効果ガスだ。

　原油の生産量が停滞する理由について、「地上と地下、両方の要因が絡み合っていることは明白だ」と分析するのはガイ・カルーソ氏。米国エネルギー省エネルギー情報局（EIA）の元局長で、現在はワシントンD.C.のシンクタンク戦略国際問題研究所（CSIS）に所属している。

「資源の地質学的な制約が理由の1つだ」とカルーソ氏は話す。「古い油田では既に減少が始まっており、そのスピードは予想を上回っている。ベネズエラやイラク、カザフスタン、ナイジェリアのような例もある。原油があることはわかっているが、政治的混乱などの問題により生産量が潜在能力をはるかに下回っている」。

　あらゆる要素を考慮した上で、石油価格は上昇に向かうとカルーソ氏は結論づけている。価格の上昇がなだらかであれば消費国は対応できる。「2008年のような乱高下は混乱を招く。当時、1バレル150ドル近くまで達し、その後急降下した」。