STILL ALIVE

タイから九州の水害へのお見舞いメールが届きました。
ありがたいです。

2012年7月16日

親愛なるご支援者様へ



九州豪雨被害へのお見舞い

急啓　この度の記録的な豪雨により、貴国九州北部・中部におきまして、

床上浸水や住宅の損壊、がけ崩れ等の甚大な被害がでていることを知りました。

被災者の皆様に心よりお見舞い申し上げますと共に、

犠牲になられた方々のご冥福を心よりお祈り申し上げます。



タイにおきましても、昨年記録的な大洪水に見舞われ、

被災地では長期に亘り苦しい生活を余儀なくされました。

その意味で、この度被災された皆様がとても不安な日々を過ごされていることとお察
しいたします。

一日も早い復旧をお祈りいたしますと共に、

未だ各地で警報や注意報が出される中と存じますので、くれぐれもお気をつけくださ
いますよう心よりお祈り申し上げます。

日頃よりご支援をいただいております子どもたち、ならびに当財団職員一同を代表
し、謹んでお見舞い申し上げます。

合掌

ドゥアン　プラティープ財団

創設者　

プラティープ　ウンソンタム　秦

カンボジアのプノンペンポストに、カンボジアの子どもの学校給食に福島で採れた魚を提供するWFPと日本政府の計画があることが掲載されていました。
対象国はカンボジアの他に、ガーナ、コンゴ、セネガル、スリランカが挙がっているといいます。
福島で採れた魚が放射能に汚染されていなくて全量検査をして安全が確証されるものであるならば、風評被害で売れない魚を有効活用し、貧困国の子どもたちの飢えをしのぐという一石二鳥となります。
しかし、いまの日本の基準にあわせた検査体制では、放射能公害の輸出になりかねません。


WFP to feed schoolchildren Fukushima fish
Wednesday, 04 July 2012 David Boyle
http://www.phnompenhpost.com/index.php/2012070457180/National-news/wfp-feed-fukushima-feesh.html

An official from Thailand’s Food and Drug Administration takes a sample from a shipment of fish imported from Japan last year to test for possible radiation contamination. Photograph: Reuters
The Japaness government and the UN’s World Food Program plan to feed Cambodian schoolchildren fish from areas affected by the massive earthquake and tsunami last year that sparked the Fukushima nuclear crisis.

It’s a move that has prompted an outcry from at least one Japan-based anti-nuclear group, but the WFP says any concern about potential contamination from the nuclear crisis is unfounded and that stringent testing has shown the fish is completely free of radiation.

The food aid, supplied by the Japanese Foreign Ministry’s Official Development Assistance program, provides fish from tsunami-affected areas to schoolchildren in Cambodia, Ghana, the Congo, Senegal and Sri Lanka.

WFP country director Jean-Pierre de Margerie said 124 tonnes of fish that arrived in Cambodia in March had been tested by Japan and two independent superintendents before it was approved after returning universally negative results for radiation.

“If there was any risk with any in-kind food given to WFP, we simply don’t accept that contribution,” he said. “Every time I go into the field, I eat with the beneficiaries, and I plan to do the same thing with Japanese fish.”

De Mangerie said the fish arrived in March and would be distributed in October through a more than decade-old program encouraging parents in poor areas of Cambodia to send their kids to school by providing breakfast as an incentive.

He said the food had been sourced from Hokkaido and Aomori prefectures – both hundreds of kilometres from the Fukushima Daichii nuclear power plant.

But fish for the program has, according to a Japanese news report, been sourced from areas such as Ibaraki prefecture, which at its closest border is slightly more than 50 kilometres from the plant.

Yukie Tokura from Stop! Hamaoka Nuclear Power Plant, a campaign to shut down a plant that operates in an area where a magnitude-8 earthquake is thought to be 87 per cent likely in the next 30 years, has been protesting the ODA/WFP program and said she was ashamed by what she called the unethical double standards of the Japanese government.

“It seems that the Japanese government force ‘the fish that Japanese people don’t want to buy’ on developing countries under the name of International Aid,” she said by email.

The Japanese embassy in Phnom Penh has not replied to inquiries from the Post, and officials at the Ministry of Education as well as the Health Minister have all said they were unaware of the program.

The WFP has said that the results of testing conducted on the fish are not made public because of internal policies.

James Sutherland, international communications coordinator for Friends International, said if WFP had given assurances about the food’s safety, he would assume they are serious, but that it would help if testing results were available to reassure the public.

Sutherland said people would be asking: “Why not give it to other countries as well? Why just developing countries?”

Japanese seafood suppliers in tsunami-affected areas have been hit hard since the disaster, both by damage to their vessels and consumer fears about their fish.

On March 11 last year, a massive magnitude-9 earthquake struck off the northeast coast of Japan, generating a 15-metre tsunami that ploughed into the Fukushima Daiichi Nuclear power plant, knocking out crucial cooling systems.

Hydrogen gas explosions blew the roof and walls off some of the reactors, spewing radiation out into the atmosphere.

Ever since, huge amounts of water have had to be dumped on the reactor’s fuel rods to stop them from melting, creating contaminated waste runoff, which can end up in the ocean.

The nuclides that have been released by the crisis that are of greatest concern are Iodine -131, Caesium-134 and Caesium-137.

At unsafe levels in food, these nuclides can generally increase the risk of cancer and accumulate in the thyroid gland, which regulates growth rates.

But near-daily testing by Japan’s Ministry of Health, Labour and Welfare as well as reports from the US Environmental Protection Agency and nuclear radiation specialists suggest that contamination levels in fish are generally low or undetectable in most of the country.

Still, scepticism of government claims about food safety remains high following the less-than-forthcoming release of information about the severity of the crisis.

A recent study by the Meteorological Research Institute found that about twice the amount of caesium than previously thought had spilled from Fukushima Daiichi’s number 1 reactor after the earthquake and that about 70 per cent of this went into the ocean.
To contact the reporter on this story: David Boyle at david.boyle@phnompenhpost.com

チェルノブイリに行ってきた人と会った。そこには、放射線の危険性があるにも関わらず住み続ける人がいるという。この方は、今回の福島第一原発の事故が起こってから、やっと、彼らが住み続ける意味がなんとなくわかってきたそうな。

いま、福島県を中心に、放射性物質が付着しているとのことで、その地域の多くの食品が出荷停止になっている。
それに対し、東京電力か国かわかりませんが、賠償金を支払う準備をしています。(賠償金を支払うために、出荷停止という措置がないと出来ないという手続論から、出荷停止を宣言したということらしいですが)
それで、本当に、その地域の大地を耕し、そこで出来たものを販売して暮らしてきた人々が幸せに暮らす事が出来るのでしょうか。

わたしが、ツナミクラフトのブースを出すとき、掲げている文章がある。

被災者だから可哀そうといってお金をくれる人がいる。
でも私はそれより自分の作品を買ってほしい。
自分で作ったものが誰かに気に入られ買ってもらったときに
本当の喜びや幸せを感じることができる。
だから私たちの手助けをしたいと思うならまず作品を見てほしい。
そして気に入ったものがあれば是非買ってほしい。

あるツナミクラフト製作者のことばより

これって、そのまま、放射性物質で汚染された地域で、その土地を耕して暮らす人に当てはめても、同じ事が言えてしまうように思えるんですよね。

東京電力が、仕事がないまま賠償金を支払いつづけると。おそらく、そのお金が、アルコールか、パチンコに消えてしまうような気がしてならない。
それでは、賠償金をパチンコ屋に支払ったような事になってしまう。


じゃあ、その汚染されたもの。実際は、ただちに健康に影響しないものですが。
それを買って、食べる事が出来るのでしょうか。
もちろん、ちゃんと水洗いなどの処理をします。

それで、被害にあった方が幸せを取り戻す事が出来るのでしょうか。

原子力と向き合って暮らし、いままで恩恵を受けてきた人は、そのために起きた環境破壊が起きた場合。その恩恵を受けた人は、その保障をするというのが、スジというものです。
しかし、それを、カネで解決しても、被害を受けた人の暮らしは戻らない。
本当の幸せが奪われたままになる。

子どもや、これから次の世代を産む年齢層に、それを食べさせるのは、次世代にそのツケを回すものだとすれば。その世代の除いて。
例えば50歳以上は、汚染地域の食品を食べる必要がある。

しかし、たぶん、難しいでしょうね。

だって、六ヶ所村の菊川さんだったっけ。チューリップ畑やってる方いらっしゃいますが。
チューリップの前は、無農薬野菜を都会の人に食べてもらおうと頑張っていたとか。
しかし、まだ再処理工場が動いてもいないのに、それを買って食べないわけですよね。
だから、食べないチューリップ畑にして、都会の人に来てもらえるようになったとか。

たぶん、市場原理では解決できない。

この前、NHKかなんかのニュースで、野菜をタダで配ったらあっという間に無くなったそうな。お金を出して買わないくせに。タダならいいのかよ。

それだったら、東京電力は、市場価格でその地域の野菜などを買い上げ、50歳以上の家庭に定期的に配達するなどのシステムを導入するべきです。
その分、電気代を少し安くしてもいい。

私は、そういう食品を「R50食品」「R50野菜」と名付けました。

映画なんかで、R18指定なんかだと、18歳以下はダメ。
フリーペーパーには、R25ってのがあるけど、25歳以上をターゲットにした。(実際はちょい下。だって18歳未満が読めないマンガ雑誌は実際はそれよりちょっと下の年齢層がターゲットだったりするのと同じ)

それと同じように50歳を超えた人のための食品の事を「R50食品」「R50野菜」と呼ぶことにした。

それを食べることが、原発の危険を押しつけてしまった人々の責任を全うする有力な方法であると思う。

起きてしまった原発事故と向き合って暮らしていく。
それは、原発の電気を使用した者として責任を全うする。

おそらく、これが、これからのオルタナティブトレードの一つの方向性となるのではないかと思う。

医療観光とか医療ツーリズムってご存じですか。
治療を目的に海外旅行をするってものです。
これが、最近流行っているそうなんです。

以前は、日本では出来ない性転換の手術をしに行くなど特殊な場合が多かったのですが。
アメリカなどの医療費の高騰などをうけて、海外で治療をするのが流行だし、保険会社も医療ツアーに保険が適用出来るようになるなど、医療観光がしやすくなってきているそうです。

そんなことで、タイでは、ちょっとした医療観光ブームということで、プーケットの病院などが観光客?の誘致のために設備投資をしているそうです。
ある記事では、タイの観光収入の10%が医療ツーリズムだと書かれていたぐらい成長株です。

韓国なども、美容整形などを観光のウリにしてきいます。

この医療ツーリズムというのはとても幅広くて。
スパなんかで、美容に・・・・というところの延長上の美容整形から、臓器移植まであります。

去年の話題作の映画「闇の子供たち」では、タイで人身売買された子供の臓器を使って臓器移植をするというお話しになっていましたが。タイでは臓器売買による心臓移植に関してはフィクションと言い切ることができますが。
シャレにならないのは、中国とフィリピンです。

最近、中国では違法な臓器移植の話が話題になっていますが。
日本人も絡んでいるという記事も出てきています。
違法な臓器移植ですから、違法な方法の臓器の調達が行われている可能性もあるだけに、ぞっとします。

医療ツーリズムはどこまでが良くて、どこから悪なのか、どこからが医療ツーリズムなのかの境目がわかりづらく。良いことなのか、悪いことなのか、わからない。

それと、東南アジアからの看護師や介護士の受け入れも話題になっていますが。
これも、医療ツーリズムと表裏一体のような気がします。



<中国の臓器売買に関する記事>

日本人17人が「ヤミ臓器移植」＝関係者は厳重処罰へ―中国
（Record China - 02月17日 09:02）

2009年2月、旅行名目で中国を訪問した日本人17人が臓器移植手術を受けたとの報道を受け、中国衛生部の黄潔夫（ホアン・ジエフー）副部長は事実ならば病院および関係者を厳正に処罰するとの方針を示した。16日、中国新聞社が伝えた。

2007年、中国政府は旅行名目で中国を訪問した外国人に対する臓器移植手術を禁じる通達を行った。しかしその後も一部で「ヤミ臓器移植」は続けられており、日本人17人が手術を受けたという。

12日には黄副部長は肝臓・腎臓移植手術の登録システムの構築が進められていることを発表した。その目的は「移植手術を行う医療機関を強制的に同システムに参加させ、臓器提供の公平性と秩序を保っていく」ことにあり、違法な移植手術を防ぐことが狙いとみられる。（翻訳・編集/KT）

＜続報＞日本人への「ヤミ臓器移植」、執刀医の謝礼は200万円―中国
（Record China - 02月25日 15:22）

2009年2月24日、旅行名目で中国を訪問した日本人17人が臓器移植手術を受けていたとされる問題で、中国のネット上では執刀した医師に対し「金儲けのため日本人に魂を売った売国奴」といった批判が巻き起こっている。執刀医への謝礼は200万円とされた。中国紙・中国青年報（電子版）が伝えた。

中国衛生部の統計によると、中国で臓器移植を待つ患者は100万人以上に上るが、手術を受けられる人の数は毎年わずか1万人。自国のニーズもまかなえない中、海外から移植目的で訪れる外国人がいることに以前から批判が集まっていた。そのため当局は昨年、こうした外国人の受け入れを禁止した「人体器官移植条例」を施行、中国人患者を優先させる措置をとった。

だが、これ以降も日本人の「ヤミ臓器移植」が続いていたと報じられたことで、中国国内で反発が広がっている。中国衛生部の毛群安（マオ・チュンアン）報道官は10日、「真相解明のための調査に着手した。厳正に処罰する」と発言。黄潔夫（ホワン・ジエフー）副部長も12日、「厳しく罰する」ことを強調した。

また、ネット上でも大きな批判が起こっている。大半は中国人執刀医を「売国奴」と責めるものだが、中には「日本人だから余計に許せない」というものまで。パリに本部を置く英字紙・インターナショナル・ヘラルド・トリビューンもこの点に着目し、今回の移植問題を「日中間の新たな論争の火種」と報じている。（翻訳・編集/NN）


韓国での整形外科が人気・・・・

「円高」のおかげ　明洞は日本人観光客でいっぱい（２）
（中央日報 - 02月24日 14:12）

◇整形外科も人気　
昨年１年間、アルンダウン皮膚科・整形外科を訪れた日本人は約１３００人。 アルンダウンナラ明洞店は日本語が話せる担当職員を配置し、日本人観光客が不便なく診療を受けられるようにしている。 病院の関係者は「円高で今年１・２月は日本人観光客が３０−４０％近く増えた」と伝えた。 この病院は旅行会社と提携し、医療観光商品も出している。
主要ホテルの円高特需もデパート・病院に劣らない。 パラダイスホテル釜山（プサン）は昨年１２月から３カ月間の日本人宿泊客が前年同期比で２０−７０％以上増えた。 パラダイスホテルは日本観光客特需で売り上げが３０％以上増え、１月、全職員に１００％の成果給を支給した。
もちろんソウルは言うまでもない。 ミレニアムソウルヒルトンホテルは「日本人が宿泊客全体の３６％に達する」と話した。 明洞からやや離れた江南区（カンナムグ）のインターコンチネンタルホテルも日本人宿泊客が例年の２倍に増えた。 スパ商品を運営しているグランドハイアットホテルの「ザ・スパ」は、「コリアンスクラップ（あかすり）」をする日本人でにぎわっている。



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日経ビジネスオンラインという媒体をよく読んでいるのですが、気になる書評が載っていました。

『この小さな笑顔のために』カンボジアの現実を見続ける。
〜あなたの使命感はなんですか？
2008年12月10日　水曜日



この本は、日本人の看護師がカンボジアで体験したことが書かれているそうです。

ショッキングなこともいくらか書かれています。

まず、母乳の回しのみがHIVを増やしているということ。
途上国では、母乳が出なくなるとおっぱいの回しのみが助け合いとして行われることが多いそうです。特に極限の状態にあるときはそれが有効に機能します。

以前に記事を書いたと思いますが、コンゴの支援活動をしている方が、娘を産んだ直後、内戦が勃発して、その恐怖でおっぱいが出なくなったそうです。戦乱の最中ですから、粉ミルクも手に入りませんし。庶民は貧しくて１キロで月収ぐらいしするミルクなんて買う人がいないので、そもそも大量に流通していません。
そんなことで、生まれたばかりの娘を救ったのは、コンゴの女性達だったそうです。
それをきっかけに、コンゴの貧困対策の活動を始めたとのことです。

それだけ、母乳の回しのみというのは、子供を助ける重要な行為なのに、それが、HIVと知らずに母乳を与えることで、HIVを広げてしまうというのは、なんと切ないことなんでしょうか。


次にショッキングなのは、生後一週間目で破傷風にかかった赤ちゃんが、人工呼吸器を外したという話です。

最新の医療機器で命を救えたとしても赤ん坊が障害を残したら、家族の誰かが世話をしなければならず。それが稼ぎ手を減らし、経済的に家族の崩壊に繋がる危険性をはらんでいるそうです。

このほかに、HIV孤児、数ヶ月にわたり外国人にレイプされた少女、地雷で両足を吹き飛ばされた少年等のことも書かれているそうです。

これらの出来事を知る事によって、その根源に何があるのかを考えて行けたらと思います。
それによって、1つ1つ問題の解決に寄与出来たらと思います。





そうそう、先日、バンコクのスワナブーン国際空港が占拠されて、多くの日本人がタイ国内に取り残されましたが、その中に、この本の著者のように、ボランティアで海外の子供たちのために働いていた看護師も含まれていました。
様々な問題は解決しませんが、人知れず、多くの人が地道に活動しているということです。



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小雨の降る中、11/16に代々木公園で開かれたTDF2008というエイズ防止イベントにツナミクラフトが出店してきました。
要はフリーパーティなわけですが、11/16から12/15の東京都のエイズ防止月間にあわせて実施されています。
東京都では、毎日1人以上のペースでHIV感染者が増えているということなのだそうですが。これはわかっているだけの数字だと思われます。
HIV新規感染者のうち７割が20代30代というわけで、こういうダンスイベントなどで啓発しようとしているそうです。(まあ、20代30代が関心が高くエイズ検査をしているから割合が多い可能性もありますが・・・)

んなことで、小雨が降ってお客さんがいないうちに、STOP AIDSブースに行ってきました。




Tシャツっての主張するファッションだと考えているのですが。
はっきりいって、世界のSTOP AIDS Tシャツはレベルが高いです。
カッコイイです。

ブースのとなりには、オレンジのトラックが。



Happy Truck という、STOP AIDSのピアスを売るトラックです。

窓にはこのブログをよく覗きに来る方にはおなじみの方の写真も・・・



様々なデザインのピアスが・・・

そしてトラックの後ろには



世界の国の言葉で「愛している」という言葉が書かれています。

ちなみにタイ語やシンハラ語は無かったです。

これらの展示は、いろんなところに出ているので出あったら是非チェックしてみて下さい。






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とても切ない話ですが。子供としての幸せを考えると、延命より家族との思い出が大切なのでしょう。
それにしても、延命のために裁判所に訴え出るという病院というのもびっくりです。
医療者は命を守ることが仕事なのですが。それが、かならずしも人の幸せに繋がるものではない。

それにしても、皮肉なのは、今回延命治療を受けないと判断したハンナ・ジョーンズさんの母親が元集中治療室の看護師だったということです。



最期は家族といたい…１３歳少女、延命手術を断る　英国2008年11月14日17時1分

【ロンドン＝土佐茂生】半年の命と宣告された英国の１３歳の少女が、延命策としての心臓の移植手術を拒否した。病院側は手術の実施を求めて法的手段を試みたが、少女自らが説得して断念させた。病院ではなく自宅で家族に囲まれ、普通に暮らしながら死んでいく権利を勝ち取った。

　英メディアによると、英中西部ヘレフォード近くに住むハンナ・ジョーンズさんは５歳の時、白血病を患った。心臓に穴を開けて化学療法を受けるなど入退院を繰り返し、過去２年間で数回の手術を受けた。それでも心臓の１０％しか正常に機能しない状態で、今年７月には医師から余命半年と告げられた。

　病院側が勧める心臓の移植手術は、成功する可能性は高くなく、白血病が再発する恐れもあった。ハンナさんは失敗して病院で死ぬより、家族と暮らすことを選び、移植手術を拒否、自宅に戻った。ところが、病院側は手術の実施こそがハンナさんの命を助ける手段と思い、裁判所に提訴して家族からハンナさんを引き離す意向を伝えてきた。

　これに対して、ハンナさんは「小さい時からずっと病院で、ひどい思い出ばかりだった。家族と離れたくない」と訴え、病院側に提訴を断念させたという。

　娘の決断について、元集中治療室の看護師だった母のカースティさん（４２）は「親にとって軽い決断ではなかった。でも、彼女の意思をかなえてあげたい。娘は、親が思うより成長していた。心から誇りに思う」と話している。




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東京ウイメンズプラザにて「いいお産の日in青山」が開催されました。
出産ショー、授乳ショーなどの他、様々なワークショップが開かれ、多くのママ、パパや子どもたちが参加しました。

午前中の「出産ショー」は、擬似的にお産をする寸劇なのですが、ホンモノの産科医とホンモノの助産師がいるので、妙にリアルな部分があったりして、会場の場が引き締まる。
疑似ということで、自宅出産という(職場出産)で、今のトレンドにのったフリースタイル分娩を再現しています。
出産後は、職場復帰や、男性の育休についてのトークがあり、かなり充実した内容となっていました。
今回は男性の参加者の意識が高いようで、ちゃんと話を聞いたりしていました。
逆に女性の方は目の前の出産の事で頭がいっぱいで頭に入らなかったという方もいらっしゃったようで。出産後のことの事前指導の難しさを感じました。
受験などもそうだけど、目の前の大きな試練に全力を傾ける傾向ってのが確実にあって、そのおかげで、大きな試練が終わった後のことがおろそかになるということって、大いにあるようです。

午後は様々なワークショップが行われたのですが、イチオシなのはヴォイスチャンティングでした。ファシリテートは、『STILL ALIVE　2005年プーケットに何が起きたのか』のナレーションをしたくれた星野ゆかさん。音楽は花さん、タクちゃん、あだっちという強力メンバー。
妊婦さんをメインターゲットに、要は声を出して癒されていくというものですが。
赤ちゃんや子どもも、いつしか会場の真ん中に集まってきてゴロゴロしたり。ミュージシャンの所に行って、楽器を一緒に弾いてみたりしてました。
一方、参加者の妊婦さんが何人も涙を流していました。
いろいろ辛かったんだろうな。

この他に、オモチャの選び方だとか、ベビーマッサージなど様々なワークショップが夕方まで行われたようです。

先日、妊婦を乗せた救急車が交通事故に遭い流産した事件があった。
この事件は、手続きはなされているものという「性善説」で生まれたシステムから起こった悲劇だったのかもしれない。

奈良県の橿原市のスーパーで女性が倒れたのですが、それが妊婦だったのだそうです。しかし、病院の搬送先を選定するのに手間取り、現場で２時間動けなかったのだそうです。
そして、どうにか、現場から直線距離で４０キロ、途中に大きな山越えや交通渋滞ポイントのある高槻市の病院に搬送先が決まり、救急車が病院に着く寸前、救急車が通過するときは進入禁止にもかかわらず自動車が進入し、衝突してしまった。高槻市の救急車が妊婦を乗せ替え搬送先の病院に行こうとしたところ。今度は、交通事故だからという理由で断られ、別の病院を散々当たって、最終的に一度断った病院に搬送されたが、残念ながら流産していたのだそうだ。
どうも、交通事故に遭う数分前に破水し、救急車で搬送されている間に、すでに胎児は死亡していたようだし。近くの病院に搬送されていても助かったかどうかはわからないが、搬送先がなかなか決まらないことで、容体が悪化したり、交通事故に遭うことになった可能性がある。
救急隊も人間で、目の前で患者が苦しんでいるのに、何時間も搬送先が決まらないと、相当のストレスがあったに違いない、そのストレスが、相手側の交通違反があったにせよ交通事故になりやすい精神状態にしたのではないかという気がしてならない。

さて、なぜ、そんなに搬送先の医療機関が決まらなかったのかというと、救急隊から医療機関を照会しても、適切な医療機関に繋がらなかったからである。
このあたり、関連記事を読みあさっての推測になってくるわけですが・・・
救急医療情報システムでは、医師と救急隊員とは権限が違うという設定がなされていたようで、検索が出来なかったというのもあるが。どうもこの女性、医師に診断を受けていなかった、つまり「母子手帳」かなかったため、データがないという事で医師が緊急の治療を行いたくないという判断をしてしまうようで、そうなると医師から救急医療情報システムに照会出来なかったという事が発生したようなんです。

また、困ったことに、救急隊が最初に連絡した病院に、どうも空きのベッドがあったそうなんです。なぜ、ベッドが空いているのに拒否されたかというと。病院への電話は、コールセンターに掛かるようになっていたのですが、なんと、コールセンターのオペレーターが、勝手な判断で断ってしまったようなんです。勝手な判断が起きた原因は、医師にもあったようなのですが。要は他の治療中で、「今」手が離せないという事を伝えたら、それを拡大解釈してしまったようなんです。
このコールセンターというのが、報道だけではよくわからないのですが、病院の状況をリアルタイムで掴める状態でない形で電話対応をしていたようなんです。
このあたりは、悲劇というのは、重なって起きるときは、起きるのだなとしか言いようがありません。

さて、異常事態に陥った妊婦が医療機関をたらい回しにされるケースですが、母子手帳がないケースが多いのだそうです。
母子手帳を持たない理由というのが、これまた、困った問題で。妊娠が解ったら派遣会社をクビになると思ったり、会社を休むと給料が減ったり、派遣会社の借り上げなので退去しなくてはならない、病院に行くとお金が減るということで、病院に行けなかった。なんて理由が多いのだそうです。
学校を退学させられると思って病院に行けなかったってケースもありますが、ワーキングプアーの女性が彼氏に逃げられて孤立した上で、母子手帳が発行されていないという事があるようなんです。

そして、臨月になり、派遣会社にもバレて(派遣先に正直に話して理解を得ているケースも多い)、いよいよ出産となったとき、母子手帳が無くて、今までのデータがないからととか、ハイリスクかもしれなくて準備が出来ていないという理由で、出産施設が受け入れてくれず、たらいまわしになってしまうのだそうです。
しかも、派遣会社を退職となったため、借り上げの住宅からも退去させられ、路頭に迷ってしまうという事もあるそうです。
いろいろと、探しているうちに、偶然、シェルターに出会ったらラッキーなのですが。
そのシェルターで、出産するのですが。シェルターも滞在期間が決まっているので、まだ小さい乳児を連れて、シェルターを渡り歩いての生活となるのだそうです。

だから、妊娠がわかったら、母子手帳を・・・
というのは簡単なのですが。

何らかの事情で母子手帳を持っていなくても、対処出来るしくみ作りが早急に必要だと思います。
また、母子手帳を持てない理由を掘り下げ。その原因が、たとえば貧困の問題だとすれば、その問題を解決する必要があると思う。

今回の件は、いくつもの不幸が重なってしまったから報道されたのだが、実際にはもっと多いのではないかと思う。それだけに、今回の重なった不幸を元に、健全に子どもを産み、搬送先を探すのに手間取らないシステム作りに繋がればいいのですが。

そうしないと、浮かばれません。



参考記事

救急隊、病院に電話照会せず＝「想定外」一般手順で搬送−妊婦流産・奈良
(時事通信社 - 08月30日 01:10)
　奈良県橿原市の妊婦（３８）を乗せた救急車が受け入れ病院を探すのに手間取り、妊婦が流産した問題で、妊婦に掛かり付け医がいなかったため、救急隊が一般の搬送手順で運んでいたことが２９日、分かった。

　救急隊は妊婦の場合、掛かり付け医に連絡を取って搬送するが、今回は一般搬送の手順にのっとり、救急医療情報システムでいずれの病院も受け入れ不可と表示されたため、最初に問い合わせた県立病院を除き、県内の病院については電話での照会をしなかったという。

　同県健康安全局の米田雅博次長らは、県庁で記者会見し、「掛かり付け医のいない妊婦を一般の救急で運ぶことは想定していなかった」と釈明した。　

［時事通信社］

参議院選の東京の選挙区で薬害エイズによるHIVの候補者が立候補している。
面白いのは回りの反応である。
多くの人が、エイズを発症してしまっているものだと思っていたようなのだ。それだけに１０年以上前に話題になったHIVの方が立候補して面と食らっているみたいである。
12年ほど前、薬害エイズ訴訟で10歳で感染し、当時未成年だった彼は実名を公表して話題になった。
あれから、かなりの時間がだったがために、一般的にエイズの発症は１０数年なんて言われているものだから、とっくにエイズを発病して、下手すりゃ死んでしまったなんて思っていた方がいたようなんです。
もちろん、医学の進歩もあるのでしょうが、ちゃんと生きてますしエイズの発病もしていません。
それより、HIVに対する知識って古いままでフリーズしてしまっている方が多いのが気になります。薬害エイズ訴訟が落ち着いたころから、HIVやエイズより、もっとセンセーショナルな話題がニュースをにぎわせています。
そのおかげで、過去のまま記憶が取り残されているのかも知れません。

富山県の射水市民病院で、外科部長が末期の入院患者７人の人工呼吸器を外し、全員が死亡していたことを、記者会見して明らかになった。
中日新聞の記事には"院長は「患者本人の同意が必要だった」と顔をこわばらせ言葉を濁した。"などと書かれていたようだが。あれれ、本人は昏睡状態で本人の同意を得られない状態だったんですよねぇ。
昏睡状態の患者に対して「患者本人の同意が必要だった」ってことは、その論理で、逆に言うと「延命治療に関しても同意が必要なんじゃないの」ってことになるよねぇ。
今後見込みのない患者に対し、意識がなく患者本人の同意が得られない場合に、延命治療が良くて、安楽死がダメってのは、「患者本人の同意」とは関係のない所の問題なんだと思う。
それなのに、NHKのニュースでは"病院長は「患者本人の意思を確認した同意書はなく、安楽死や尊厳死だとは思っていない。延命治療を中止した行為はあくまでも個人の判断であり、許されるものではない」と述べており、病院は、去年１０月、外科部長を医療業務から外す処分を行うとともに、警察に届け出ました。富山県警察本部では、病院関係者から任意で事情を聴いており、殺人にあたらないかどうか、患者が死亡したいきさつを詳しく調べています。"NHK　03/25　19:21 っていう風に、本人の同意書が書けないことが問題のように受け取られる内容で放送されていた。
そこに、なんとなく違和感を感じた。



朝日新聞に"横浜地裁は９５年、「東海大安楽死事件」判決で、例外的に延命治療の中止が認められるのは、（１）回復の見込みがなく、死が避けられない末期状態にある（２）治療行為の中止を求める患者の意思表示か家族による患者の意思の推定がある（３）「自然の死」を迎えさせる目的に沿った決定である――の３要件を満たす場合のみ、との判断を示している。 "朝日新聞　2006年03月25日22時10分　ということが書かれているのだが。今回の件は、おそらく（１）はクリアしていて（２）の部分に少しグレーの余地があるのだがクリアしている。そして問題は"（３）「自然の死」を迎えさせる目的に沿った決定である"という部分が引っかかったのではないだろうか。
（２）の部分のどこがグレーかというと、本人が意思を伝えること自体が困難であることと。あくまでも、家族による推測で判断されているということである。
本人が意思を伝えにくい事には、死を選ぶことが、道徳的、社会的にもあまりいいこととされていないからである。
国政レベルで考えると、社会保障の部分の財政が破綻しかけているというが、その大きな原因のひとつが莫大な医療費と考えると、延命治療を短期化することは、そのぶんの費用を他の医療や社会保障に回せるというメリットがあるはずなのだが。それでも、延命治療をすることが当たり前になっている。
また、遺書があっても、道徳的、社会的に「自殺」が認められていない中で、ある意味、自殺とも言える、延命治療をしないという患者本人の同意は、社会的・道徳的な無言のプレッシャーにより言い出しにくいという問題もある。言論の自由があるにしても、「こういう場合になったら、延命治療を止めて欲しい。」と言い出せるのだろうか。
次ぎに、家族の推測だが、"（２）治療行為の中止を求める患者の意思表示か家族による患者の意思の推定がある"とのことだが、普段から本人が口に出している人以外は「家族による患者の意思の推定」は不可能だ。
今回の件で"病院側からの届けを受けた県警は、病院関係者から任意で事情聴取を開始。関係資料の提出も受け、立件の可能性について慎重に調べを進めている。ある捜査幹部は「殺人にあたるのか、嘱託殺人などになるのか。患者の同意の有無など慎重に調べたい」としている。" 朝日新聞　2006年03月25日22時10分　と報道されているが。もし、この件が殺人と認められたとすると、同意した家族も、殺人を指示した人物となってしまうのだろうか。もし、家族が殺人を指示した人物としてされずに、この外科部長だけが、殺人の罪に問われるとするのは、家族の同意の下に延命治療の中止を行ったとすれば、家族が良くて医師がダメという、ちょっとおかしな話しとなってしまう。
また、こういう本人の意識がない状態で、延命治療を徹底して欲しいというという意思確認もできないわけで。それは、家族の推測も同様である。なぜ延命治療が行われるのかというと。運命治療を欲しているという、ある種の性善説のような大前提があった上で、延命治療を行っているのではないだろうか。
だから、本来なら、延命治療を行わないという同意を得ると同じように、延命治療に関しても本人の意志の確認が必要なのだと思う。
とはいえ、本人の意識がないところで、延命治療をするにしても、しないにしても、本人の意思の確認が出来ない。だから、誰かが判断するしかない。
また、今回の件では、家族の同意があったと、カルテには書かれていても「同意書」がなかったという所も問題になってくるだろう。
そこで次ぎに疑問になってくるのが同意書である。
同意書があれば、この問題が解決するのだろうか。あくまでも同意書は、あくまでも、責任の所在を判断する証拠の一つであるだけで、根本的な問題の解決には役立たない。
または、あとで、あの同意書は、自分の意志ではなかったという事を主張した場合、定型文のものはとくに同意書があることによって、同意書の法的な効力があればあるほど、その同意書を書くまでのプロセスが、軽視されてしまうという傾向がある。
同意書にサインをしたことを理由に、いろんなことができてしまう危うさがあるだけに、同意を得るまでのプロセスが重要になるはずが、そのプロセスが一枚の紙切れを書いた時点で、プロセスが重視されなくなるという矛盾をはらんでいるのだ。
だからこそ、延命治療の問題が「同意書」があるかないかという論議にすり替われば、問題の本質から離れていってしまうことに繋がる。
つぎに（３）についてだが、（２）本人の意志や家族の同意うんぬんより、今回の件に関しては、これが一番問題になっているように思う。
病院長が"延命治療を中止した行為はあくまでも個人の判断であり、許されるものではない"と言ったのは（３）「自然の死」を迎えさせる目的に沿った決定"のプロセスに関わらなかったことでもあるのだが。実際は、部下である外科部長が、自分の言うことを聞かない状況があったから、突き放したという部分もあるのではないのだろうか。
記者発表の現場にいなかったので、なんとも言えないが、いろんな記事から病院長のコメントをつなぎ合わせると、どこかに、部下である外科部長を突き放していると受け止められる表現がある。
医療の現場の最前線にいると安楽死という選択肢が出てくる現場に立ち会うことが多い。それと同時に、現場で判断をしていかないといけない事が山というほどある。しかし、現場で判断する事が多いだけに、現場と管理する側との間に、温度差が生じていることが発生しやすいのではないだろうか。
今回の件は、過去５年間ぐらいの間に７人に対して行われていたのだが。それだけの期間、病院長という管理をする立場の人間が、判断の蚊帳の外にされていた。
しかし、簡単にクビに出来ないと思われる公立の病院ということから推測すると。他にも、現場で判断をされていた事に、病院長が快く思っていなかった可能性もある。そして、この手の報道でよくあるパータンなのだが、今回の当事者は患者などから評判であったとのことだが。この評判だった理由というのは、もしかすると、現場でパキパキと判断をしてくれる方だったことが信頼を得た可能性もある。
人は誰でも妬みという感情を多かれ少なかれ持つのだが、もしかすると、現場で判断をして評判を得ている部下について、病院長が快く思っていなかった所にこの事件が発覚したのが、自分の部下である外科部長が社会的、法的に制裁を受ける状態になり場合によっては復帰出来ない状態になることを承知の上で、記者発表をした真の動機であった可能性もある。
つまり、記者発表を行ったのは、情報公開の方針というよりも、病院長と外科部長との間のコミュニケーションや確執などの問題があったのではないかとも推察できる。
延命治療をすべきかどうかという社会的な問題を提起したという事では、この記者発表の社会的意義は大きいと思うが。病院長が、部下の個人的判断という事で、病院の組織の問題であるという部分を切り離してしまっているのは、同意書のあるなしにも関わってくるのだが、病院長が管理責任を取りたくないという意思の表れであるとともに、この病院の組織がおかしくなっているからではないのだろうか。
組織というものが、個人の判断の積み重ねで力を発揮しているのならば、個人の判断の切り捨てと思える行為は、組織の構成員が考えて判断をするということをしなくなる。いわゆる思考停止状態となる。
構成員が思考停止をしていても、ルールが決まっていればそれなりには機能はするが、さまざまなことに対応の出来ない組織となってしまう。
考え方が違うからとか、言うことをきかないからという理由で、組織から人を切り離していくと、結局は、考えることが出来ない弱い組織となってしまうのだ。
つまり、病院という、さまざまなイレギュラーへの対応と迅速な判断が必要な組織が、思考停止をして機能しなくなるという恐ろしい一面をもっているのだ。
それは、判断基準を決めてゆこうという流れの悪い側面でもある。
今回の件は、延命治療をするかどうかという人間の尊厳に関わる部分に隠れて、組織のあり方についても問い掛けるものを感じた。