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『広報会議』(2015年3月号)

『「社会課題先進国」日本のNPO、なぜ広報が必要なのか?』を寄稿


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『宣伝会議』(2012年3月1日号)

『マーケティング部門と密接に連携 これからのCSR活動の形を考える』の座談会に参加


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『宣伝会議』(2011年5月15日号)

『米国NPOに学ぶ、WEBサイト活用ケーススタディ』を寄稿


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動画を活用したNPOの広報に必要な10の心得 [2015年04月08日(Wed)]


YouTubeが普及するにつれ、NPOセクターにおいても、動画を情報発信コンテンツの1つとして活用するケースが増えてきました。団体パンフレットやチラシ、団体WEBサイト上での静止画などと比べても、動きや音声を伴う動画は、圧倒的に臨場感や躍動感、生々しさを伝えるのに効果があります。

この記事では、NPOが動画を活用する際に注意すべき10のポイントについて解説しています。

(1)最適なスポークスパーソンを選出する
多くのNPOで団体代表などを動画の主役として起用する傾向があるが、魅力的なストーリーテラー/コミュニケーターかどうかは別の話。動画を効果的なものとするためには、スタッフを含め、適切な人を選出する必要がある。

(2)動画はカタログではない
動画は紙カタログの焼き直しではなく、全く別のメディアである。団体の活動を画像や音声を活用し、別の側面から伝えるものであり、単に事実や数字を羅列したものではない。視聴者の心を掴むことにフォーカスしなければならない。

(3)最良の人をキャスティングする
団体の取り組む社会課題に人を惹き付けるには、直接、影響力のある“人”の声を届けることが最上の方法である。つまり、キャスティングの成否が動画の成否を決定する。

(4)最良の事業を選択する
寄付者や理事会、ベテランスタッフなどのプレッシャーにより、規模の小さな、あまり活性化していない事業を取り上げることは、結果としてメッセージの届く範囲を限定することになる。

(5)ターゲットありきで制作する
大半のNPOが犯す過ちは、自分たちが作りたいものを作ってしまうこと、または、理事が喜ぶものを作ってしまうことである。主役はあくまでも、団体が取り組む社会課題に興味を持ってもらいたい人たちである。

(6)視聴される場所や状況を意識する
テレビ向け、YouTube向け、イベント/式典向けなど、動画が視聴される場所や状況を意識する。例えば、式典向けの場合、大半の視聴者は受賞者が目当てで、団体のことは知らないため、感性に訴えながらストーリーを効果的に伝える必要がある。

(7)尺を長くし過ぎない
尺が長過ぎるストーリーは良いストーリーとは言えない。簡潔であるほど心に響く。一般的に、WEBサイト向けには1〜2分、イベント/式典向けには4〜5分が望ましい。

(8)様々な場所/機会で使い回す
動画の制作にはコストがかかるため、何度も使い回したり、編集前の素材を他のビデオやプロジェクトにも活用するなどし、投資対効果を最大化する。

(9)自らの意志で制作する
政治的な理由で止むを得ず制作するのではなく、団体にとって時間や費用を投下する最適な状況を見極めて制作をする。

(10)明確なゴールを持つ
動画制作の前に、「誰が視聴するのか?」「どのようなメッセージを伝えたいのか?」「団体の全体戦略プランにどう合致するのか?」などの問いかけに答える必要がある。

動画の活用は営利セクターでも急速に拡大しています。ある調査によると、日本国内での動画広告の市場規模は、2013年の132億円から2017年の640億円へと、4年で5倍の規模に拡大すると予測されています。

回線速度の高速化や、スマートホン/タブレットの大画面化や高画質化により、動画視聴は急速に日々の生活に一部になってきました。もはや資金的に余裕のある一部の大手NPOだけが活用する広報ツールではないのです。目に見えにくいサービスを提供することが大半で、かつ当事者意識を持ちづらい活動を行うNPOにとっては、言葉とビジュアルで感性に訴えかけながら、受益者と支援者の獲得と関係性の維持を行うことができます。企業以上に動画の活用が効果的だと言っても過言ではありません。動画によるコミュニケーションを団体の広報戦略の中枢に位置付けていく時代が目の前まで来ています。

【2015/03/25 NPQ記事参照】




長浜洋二 著





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