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ファンドレイザーを採用するには、団体のミッションや活動内容にはじまり、明確な職務規定や役割、期待値、報酬・待遇などを記載した職務記述書を作成し、公開しなければなりません。特に、売り手市場の場合は、売り手（求職者）が力を持つため、団体そのものの魅力に加え、ファンドレイザーという職務とそれに付随する情報を明確かつ簡潔に提示し、有能な候補者を面接まで引き上げられるような職務記述書を作成する必要があるでしょう。

この記事では、効果的な職務記述書を作成する際に注意すべき5つのヒントをご紹介しています。

（１）職務内容を明確に伝える
団体のミッション、採用の理由、業務における責任事項などを明確にする。例えば、出張が発生する場合には、その頻度も事前に伝える。また、当該ポジションが組織のどこに位置付けられるかが分かるように、組織体制とレポートラインも明確にする。

（２）職務内容をくどくど書かない
職務規定の記載は長いほど良いわけではなく、簡潔で的を得たものでなければならない。特に、マネジャークラスのファンドレイザーを採用する場合は、団体が今後どこへ向かっていくべきかということを伝えたうえで、団体内で“チェンジ・エージェント”としての活躍を期待するため、こと細かな職務内容のリストを記述しないほうが良い。

（３）職務内容と団体の成長戦略に結びつける
職務記述書は、団体の成長戦略と関連づけながら作成する。例えば、設立間もない団体の場合は、潜在的な寄付者を見極め、新しいシステムを構築するなど、ファンドレイジングにおける組織基盤を構築できる人を採用するべきであり、一方、歴史のある団体であれば、大口寄付を獲得できるような人材を求めるべきである。

（４）経験値と報酬のバランスを図る
ファンドレイザーとして何年間の経験を持っている必要があるかを明確に述べたうえで、求める経験値と支払える報酬のバランスを考える必要がある。トレーニングや教育の機会を提供できる場合は、ハードワーカーで情熱を持っていれば、経験が浅い若者でも問題ない。一方、豊富な経験を持ったファンドレイザーを採用するには、団体として提供できる報酬・待遇を考慮に入れなければならない。

（５）既存のリソースをうまく活用する
まずはインターネットで、自団体と同じような活動を行っている団体や同じ地域で活動している団体がどのような職務規定を記載しているかを調査する。また、LinkedInやAssociation of Fundraising Professionals、Idealist、Chronicle of Philanthropyなどで提供されている職務規定の雛形を参考にしながら、団体独自のものへと改訂していく。

こうしてみると、職務記述書は、単に申請者が必要な情報を提供すれば良いというレベルのものではありません。団体が今後どこへ向かうのかを組織全体で合意し、既存のスタッフやボランティアの職務内容や役割も合わせて見直す必要があるということです。

日頃、NPOの求人情報を目にするなかで、一方的に採用する側が求めているもの、期待しているものをいくつも羅列しているだけのものを見かけます。採用側としては、なるべく入職してもらった後の双方の意識のズレをなくしたいという思いなのでしょうが、その点で既にズレているということに気づいてないように見受けられます。

A4サイズ1枚以内の限られた文量のなかで、潜在的な候補者に対して、団体やポジションの魅力のエッセンスを伝えなければならないため、非常に高度なライティング・テクニックが必要です。採用に関わる担当者（マネジャー）は、常日頃から、営利・非営利の業界を問わず広く情報を集め、職務記述書の作成スキルをブラッシュアップしていかなければなりませんね。

【2015/03/01 THE CHRONICLE OF PHILANTHROPY記事参照】






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