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『広報会議』(2015年3月号)

『「社会課題先進国」日本のNPO、なぜ広報が必要なのか?』を寄稿


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『宣伝会議』(2012年3月1日号)

『マーケティング部門と密接に連携 これからのCSR活動の形を考える』の座談会に参加


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『宣伝会議』(2011年5月15日号)

『米国NPOに学ぶ、WEBサイト活用ケーススタディ』を寄稿


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メールマガジンのクリック率改善と動画を活用したコミュニケーション戦略 [2014年04月28日(Mon)]


インターネットの登場とともに、我々のコミュニケーション・スタイルを大きく変えたEメール。NPOセクターにおいても、団体内外に対する事務的なやり取り支援者や外部パートナーとのコミュニケーションにおいて、今やなくてはならないツールになっています。

とりわけ支援者に対しては、メールマガジンやメールニュースというかたちで、定期的に団体の活動報告、求人、イベント、キャンペーンなどの情報を配信するケースが定常化してきたように思います。一方で、米国では1人が月間で受け取る商用メールの平均の数は416件というデータもあり、その中に埋もれることなく、受信者に読んでもらう工夫が必要となっています。

その1つの方法として、動画を活用するというものがあります。静的な画像やテキスト文字だけではなく、動画をEメールで訴求することで、団体の活動についてリッチな情報を届けることができます。例えば、ニューヨークを拠点に同州内の貧困撲滅に取り組むロビンフッド(Robin Hood)では、団体の活動のインパクトを伝えるためにサービスの受益者による動画メッセージを団体HPで提供しています。

あるテストでは、動画へのリンクを含んだEメールのCTR(Click Through Rate)は、動画へのリンクが無いメールと比べて300倍になったそうです。また、他のデータでも、Eメールで動画を訴求することにより、WEBサイトでの滞在時間が2倍になったというデータもあります。ソーシャルメディアにおける影響についても、動画へのリンクを含むEメールを配信した場合は、リンクのないEメールの時より、Twitterで約4倍の拡散に繋がっています。このことは、動画が、Eメールの受け手だけに留まらず、その先にいる人たちにも閲覧される可能性があるということを意味しています。

動画の作成にあたっては、短めの簡潔なものの方が閲覧率が高いというデータがあります。具体的には、2分以内の尺のものが推奨されています。また、動画を見せてお終いというのではなく、動画の流れを受けたかたちで、寄付や会員獲得など、団体の意図する行動へ誘導(Call to Action)しなければなりません。例えば、Eメール本文へそのような誘導を記載する、もしくは動画の中に埋め込むといった仕掛けが必要となります。

また、動画のコンテンツを検討する際には、潜在的な寄付者に対しては団体の活動について、一度寄付を行った人に対しては寄付が事業や活動の受益者にどのように役立っているかや、シンプルにお礼のメッセージを伝えるツールとして位置づける必要があります。

この記事は、Eメールで動画を訴求するという切り口で書かれていますが、要は動画というコミュニケーション・ツールのインパクトを認識し積極的に活用しましょうということですね。常日頃から、NPOのマーケティングにおけるコミュニケーション・ツールとして、『イベント』と『インターネット』の重要性をお伝えしていますが、動画は、まさにこれらを繋ぐものといえます。

無形のサービスを扱うことの多いNPOでは、対面での熱い想いとともに、活動の様子を具体的かつ生々しく伝える手段としてイベントに勝るものはありませんが、動画は、対面ではないにせよ、静的な画像や文章よりもリアリティや共感性を持ったツールと位置づけることができます。無形のサービスの特徴の1つに『消滅性』(サービスは提供された時点で消滅するため、再現したり、作り置きをすることができない)がありますが、動画というかたちで保存、加工、再利用をすることができるわけです。そして、高い拡散性を持つ動画は、ソーシャルメディアなどを経由してより多くの人の目に触れ、団体の告知強化や支援者獲得に繋がっていくのです。

最近、この記事にあるように、「NPOにとって動画を活用したコミュニケーションは非常に有効である」という仮説を持っていたのですが、図らずも、海外の事例でその仮説が裏付けされた結果となりました。日本のNPOでも是非実践して頂き、その結果を共有してもらいたいですね!

【2014/04/16 StayClassy記事参照】



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