朝日新聞7月4日付け「認知症の予防どうするか」から、孤立を「自己責任」も範疇としている限りは、多くの公衆衛生的課題、健康課題の解決には結びつかない。社会的に排除されやすい人々、孤立しやすい人々を地域社会の包摂する具体的な仕組みが認知症予防の観点からだけでなく、総合的な健康政策としても位置付けられるべきだと思います。日本が本格的に予防に取り組んでいくのなら、社会的な仕組みづくりで、どの程度認知症になるリスクを減らせるのか、積極的に研究する必要があります。
　認知症の予防というと個人の頑張りに関心が向きがちですが、地域ごとに認知症のリスクを抱えた人の割合を見ると、高いところと低いところで約8倍の開きがあることがわかっています。ほとんどの場合、都市よりも地方の方がリスクが高いのです。都市のまちは電車やバスに乗りやすく、目的地までどの路線を使うかを考えつつ駅の人込みを足早で歩く機会も多い。そんなことが刺激になって、認知機能が保たれやすいのでしょう。外出をしやすい環境であることも大事です。地方でも、これからは自家用車がなくても移動でき、交通を通じた刺激が多いまちを作っていくことが欠かせません。安心して歩ける歩道や公園、緑地などがきちんと整備されているか。スポーツや趣味を人と一緒に楽しめる機会や場所があるか。「建造環境」とも呼ばれるそうした社会づくりは、認知症の人にとってもやさしいまちになると思います。
　予防もいいけど、むしろケアのプロを育てる方がもっと大事です。病気の状態だけでなく本人の性格、それぞれが歩んできた歴史を踏まえた、その人にあったケアをできる人材です。そうしたプロによるケアは本人の安心につながり、周辺症状もやわらぎやすい。まずは寄り添って一緒に楽しめるケアのプロを増やす。そんなスキルを持つ人が多くなれば、社会の目も変わる。

　認知症になる人は増える一方でしょう。認知症は誰でもなる可能性があると考え、認知症になっている人たちへの偏見をなくし、認知症の人々にとってやさしく生活しやすい環境を構築することが必要なのではないでしょうか。地方ほど認知症になりやすいようです。歩いて運動することが予防につながる可能性が高いので、そのような環境づくりを推進することが必要でしょう。予防ばかりでなく実際に認知症になってしまう人のことを考えれば、ケアのプロを増やすことは大事な視点です。寄り添ってくれるプロが増えれば認知症になっても安心して生活できるのではないでしょうか。自分のことを考えても死ぬまで相方と一緒にいることはできないので、認知症になっても安心して生活できるとなれば有難いです。認知症に対して正しく理解して認知症になっても死ぬまであまり心配しないで生活できる社会になってほしいと願います。