朝日新聞2月15日付け「社説」から、「質」も「量」も追及するという欲張りな方針のもと、あまりに多くの事柄が盛り込まれていないか。多くの公立学校の先生は、貧困と格差の現実に向き合い、学ぶ環境に恵まれない子どもたちに基礎学力をつけさせることで一生懸命だ。時間割も既にいっぱいになっている。新たなテーマをどこまでこなせるのだろうか。学校は1つひとつ抱える問題が違い、子どもたちの状況も異なる。それぞれの実態に合わせて教える重点を絞り、指導方法も工夫できるよう、文科省と各地の教育委員会は現場の自主性を最大限尊重すべきだ。先生の創意工夫を引き出せなければ、指導要領の文字面をいくら整えたところで実はあがらない。先生1人ひとりに、新たな発想を引き出す時間の余裕に研修の機会を保障するのは、教育行政の責務である。

　団塊の世代の教員が一斉に退職して比較的若い先生たちが増えている現状は理解できますが、何から何まで学習指導要領に縛られるようになれば、先生方の創意工夫を生かした教育が行われなくなるのではないでしょうか。中学校の先生たちは会議が多く、事務的な仕事量に追われ、さらに部活動にも関わらなければならず教材研究に時間を割くことができず、生徒たちとじっくり接する時間も確保できません。子どもたちの学習面の指導に力を入れたいと思ってもできない現実がある中ではさらにいろいろなことを求め続けると疲れきってしまうのではないでしょうか。精神疾患に悩む先生方が増えている現状を理解して教員を増やし、教員が働きやすい環境を整備することが大事なのではないでしょうか。