週初はシリア情勢のさらなる悪化を気にして、投資家の手控えムードがあったが、比較的堅調に始まった米第一四半期の企業決算の発表に関心が移り、マーケット全体に力強さを取り戻した。
中でも、第4次産業革命を引っ張るアマゾン、グーグルなどの米大手テクノロジ企業の株価が一時の調整から立ちなおってきたことが追い風となった。
ただ、シリアと北朝鮮などの地政学上の懸念、米国債の利回り上昇(金利上昇)、インフレ懸念などが入り混じって、マーケットの重しになっていることは否めない。
しかし、投資家の懸念の根底にあるのは歴史的に高くなったマーケットのバリュエーションである。
来週から本格化する企業決算が好調を続ければ、実体経済の良さがあらためて見直され、上記の種々の雑音がよほど悪化しない限り、吹き飛んでしまうであろう。
リスクオンの姿勢を維持していいのではないか。
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