最も単純な理由だが、最も判断が難しい。
まず保有ポートフォリオを分析し、業種分散、銘柄別比率でリバランスの必要性があるか
検討します。
売却によるリバランスが可能な場合はその銘柄の全部あるいは一部売却を行います。
ポートフォリオ分析からリバランスの必要性がない場合は、保有銘柄の予想収益(1年
先程度)による期待収益率を比較して、期待収益率の低いものを売却します。
(これについての簡単な分析法は後で勉強します)
A 節税対策として売却損出し
次の年の譲渡益課税を節税するために、特に年末に考慮する株式売却です。
評価損のある銘柄の期待収益率を比較し、低いものから売却します。
ただし、売却した銘柄がポートフォリオ構成上必要な場合あるいは
長期的には期待収益が高い場合は早期に買い戻します。
B 会社のファンダメンタルが悪化
ファンダメンタル悪化の兆候が出た場合
(1)売り上げ、利益の前年同期比減少または成長率の低下
1四半期だけの数字ではなく、過去1年の移動平均を分析し、
トレンドとして成長率が落ちてきた場合はその銘柄は売ったほうがいいでしょう。
(2)プロフィットマージン(売上高経常利益率)の低下
1四半期だけではなく、トレンドを注意深く、フォローし、
続く場合は売ったほうがいいでしょう
(3)長期負債の増加
借り入れの増加、特に長期借入金が増加した場合は業績悪化の兆候であり、
その後の推移を注視します。増加が続くようであれば、売りを検討すべきです。
(一般に自己資本の33%以上の負債は危険水域です。例外の業種もあるので
注意が必要です。たとえば電力などの装置業種)
(4)在庫の増加
プロフィットマージンとEPSの低下の兆候です。推移を注視する必要があります。
(5)売り掛け債権の増加
これもプロフィットマージンとEPSの低下の兆候です。推移を注視する必要があります。
(6)キャッシュフローの減少あるいは赤字
現金勘定がある一定期間、減少や赤字の状態が続いた場合は、要注意です。
キャッシュフローが弱いと倒産の危険すら出てきます。
マイナスになったら、その会社は売り時です
次回は(4)から(8)の株式を理由を勉強します。
稲葉 喜一 Y&Yコンサルティング 代表
http://www.yay.co.jp/index.html