友人のＱさんが昨年、中国で腎臓の移植を受けた。以前に比べてホントに元気になったのは、嬉しい限りだ。

　共同通信が昨年１２月８日に配信したところによれば、日本移植学会は、海外渡航移植の実態を調査する作業班を２００６年４月に発足させると発表した。アジア諸国では、臓器の売買や死刑囚からの提供が指摘されており、倫理的な問題や危険性について検証するのが狙いだという。

報道によれば、「作業班は、学会員や医療機関、製薬会社などを対象にアンケートを実施。海外で移植を受けた患者が国内で免疫抑制剤の処方を求めるケースの有無や、海外の移植施設の実態を可能な限り調べる」ということだが、こうした研究調査は、本来の医学的な側面のほかに、社会科学、とりわけ中国や東南アジアの社会事情に精通した社会学者の協力を仰いでほしいものだ。また、日本独自ではなく、できれば世界保健機関（ＷＨＯ）や各国政府、各国の医療関係者にも協力を求めるべきではないか。

また、可能な限り実際に海外渡航による臓器移植を受けた人おからの聞き取り調査も重要であろう。「一部の国では、手術や術後の管理が悪いため、移植患者の状態が悪くなるこ
とも多い」ようだ。

他方、２月２６日の時事通信は、「手術直後に邦人7人死亡＝中国での移植、計180人以上−厚労省研究班が調査」として、北京発の情報を配信している。


それによると「肝臓や腎臓の臓器移植を受けるため最近2年間に中国へ渡った日本人少なくとも7人が、手術直後に上海や遼寧省瀋陽などで死亡していたことが26日、分かった。これまでに中国で移植手術を受けた日本人が、計180人以上いる事実も判明した。中国の臓器移植では、ドナー（臓器提供者）が死刑囚である点など人権上の問題が指摘されている」ということだ。

その一方、では、Ｑさんは他にどうしたらよかったのか。妻子を抱え、週２，３回の透析通いを続けていたが、正直言って、私は「あいつ、長いことないな」という印象だった。それが今や、生き返ったように激務をこなし、散策を楽しんでいる。彼に臓器を提供する人の事情や実態はいろいろあったようではあるが、この問題、人命、人権に直結するだけに、早急かつ正確な実態調査を行い、医療と道徳の両面から、しっかりした基準を示してもらいたいものだ。