これからのネット取引を考える ＥＣネットワーク

原田でございます。
師走というだけあって、
あっという間に年の瀬ですね。

先週は岐阜に行ってまいりました。
岐阜は新幹線にて名古屋から、
東海道本線で入りますが
名古屋からは案外すぐです。
東海道本線大垣行きの
電車に乗ると、
昔、夜、帰宅時に品川駅の
いつものホームの向かいの
東海道線ホームを見ると
毎日23時過ぎに1本だけ出る
東海道線大垣行き夜行電車を
待って座り込んで屯している
若人の集団がいつもいたのを
なんとなく思い出します。
今は特急電車に代わった
ようですが、当時はどうも
普通料金のみで乗れたらしい
ので、混雑していたのだと
聞きます。

岐阜は2日前に雪が降って
いたとのことですので、
晴れていましたが、
町全体はしっかりと
雪化粧しておりました。
内容は相談員さん向けの
研修です。
岐阜県は県内に
消費者相談窓口として
機能しているところが
少ないとのことで
窓口のない役所では
専門の相談員さんはおらず、
行政の職員さんが
相談を受けている所も
多いと伺いました。

職員さんが専門の
相談員さんと同じ業務を
こなすというのも
なかなか大変なことと思います。
従いまして、講義も
そのような職員さんが
何人もいらっしゃり、
片や消費者問題を専門とする
相談員さんもいらっしゃる
とのことですので、
聴講される側において、
最初から、もうある程度の
知識の差が生じている
ことになります。
それでなくてもネット関連は
知識差の生じやすい
分野でもありますので、
どちらにも満足してもらう
内容の講義をするのは結構
大変ですね。
少しでもお役に立てて
いればよいのですが。

年を越えても、1月中旬から
2月いっぱいにかけて
たくさんの予定を頂戴して
おります。
来年も気合でがんばります。
このブログを訪れてくださる
皆さまにおきましても、来年
良い一年でありますよう
お祈り申しあげております。
それではどうぞ良いお年を
お迎えくださいませ。

こんにちは、国際担当Tです。

12月7日のブログで原田が「ケイコトマナブ」の取材を受けたことをご報告致しましたが、ほしのあきちゃん表紙の2月号で原田が写真入りで掲載されていました。すごくきれいに写っていますので是非コンビに・書店でチェックしてみて下さい。「長く続けられるお仕事ランキング」で第１位に選ばれたのが消費生活アドバイザーで原田のコメントも掲載されています。


さて、「長く続けられるお仕事」と言えば、私も２００６年４月に
ECネットワークが設立されてから４ヵ月後の２００６年８月から
勤務し始めました。当初はITリテラシーの低い私が、
強力な理事２人に着いていけるかどうか不安でしたが、
あっという間に３年が過ぎてしまいました。
今ではERIA会合などで偉そうに事例のプレゼンをしています。
度胸はつきましたが、まだまだです･･･。
ATA総会の時の通訳の先生やFTCの女性のように
かっこよく英語でプレゼンできるようになりたいものです。

今年の国際連携活動のメインの１つATAでは、
欧州のトラストマーク連携機関であるEuro-Labelと連携するお話が
来年具体化しそうですし、ATA設立１０周年記念に向けて
２つのタスクフォースが立ち上がったり、APEC・ECSGの議論の中で
注目されるなど、ATAは中身のあるトラストマーク連携協定へと
成長つつあり面白くなってきました。

もう１つのメイン、ICA-Netについてですが、ATAに加盟している
組織の中にはICA-Netに関心がなかった人たちさえも、
今ではすっかりGTOにICA-Netに加わることを条件としよう、と
いう意見まで出て来ました。また今年に入って嬉しかったのは、
疎遠になりそうだった北米のBBBがICA-Netに加わってくださり
事例も積み重ねることが出来ました。早川先生が訪問して下さった
欧州の苦情処理機関も苦情処理の協力を検討して下さるなど
これから本格始動に向けて課題はありますが、
ICA-Netもジワジワと浸透していけば良いなと思います。

ATAの事務局として、またICA-Netの実現に向けて
来年も忙しくなりそうです。自分自身ももっと成長できるように
来年も精進していきたいと思います。
この場を借りて関係者の皆さま、今年１年大変お世話になりました。
また来年もどうぞ宜しくお願い致します。

Season's Greetings and Best Wishes for the New Year.
では、また。

12月16日の「オンライン決済」に続き、12月22日（火）は、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）さんのご協力を得て、携帯サイトの決済の仕組みをテーマに特別セミナーを開催しました。MCFのコンテンツプロバイダ（CP）委員会　認証課金WGのリーダーをされている株式会社サイバードの高野敦伸様に講師をお願いし、会場も六本木ヒルズの広いコンファランスルームをお借りして、70名ほどの相談員の方々にお集まりいただくことができました。

MCFやモバイルプラットフォーム協議会の活動のご紹介の後、公式サイトと一般サイトの違いなど基本的なことをご説明いただき、携帯コンテンツ市場の概況を理解することができました。そして本題の、課金の話。公式サイトでの「キャリア課金」の仕組みや、一般サイトでクレジット決済などについて、詳しく、わかりやすくご説明いただき、最近、問題になっているアフィリエイトの不正事例についてもご紹介がありました。消費者にとっては複雑でわかりにくい携帯の決済ですが、今後はコンテンツプロバイダーさんも独自に消費者対応を強化していくということです。

参加された相談員さんの関心は出会い系サイトの問題にやや集中し、加盟店審査や返金に関する質問が多かったように思います。返金交渉の際、決済代行会社に間に入って欲しいという要望もありましたが、サイト側が望まない限り、それもなかなか難しいようです。

様々なネット関連ビジネスが、消費者への窓口をオモテに出し、対応の姿勢を見せつつあるのは、ありがたいことだと思います。ECネットワークとしては、今後もいろいろな事業者さんにご協力をお願いし、こういった対話の機会をできるだけ作っていきたいと思っています。

こんにちは、総務のＨです。
今週になってようやく冬らしい寒さになり、冬の好きな
私としてはほっとしているところですが、最近のおかしな
天候、このまま順当に季節が移っていくのか疑問です。

今月は特別セミナーを２回予定しおりますが、昨日はその
第一回目、「いろいろなオンラインの決済の仕組」について
開催されました。
会場は株式会社デジタルチェックさんの本社、新宿高層
ビルの３０階の大会議室で、ほぼ満席でした。

ご参加の方はほとんどが各地の消費者センターで活躍して
いらっしゃる相談員の方ですが特別セミナーのお知らせと
同時にたくさんお申込みいただきすぐに受付を締め切らせて
いただくほどでした。
遠いところでは滋賀県から参加いただきました。
本当に皆さん熱心ですね。
デジタルチェックさんは、今後、大阪等地方でも説明会を
開催する計画があるそうです。
講師はデジタルチェックさんのそれぞれのご担当の方から
の説明でした。
とてもわかりやすい資料とご説明でよく理解できました。
それと、デジタルチェックさんは消費生活センター相談員
の方の専用ダイヤルを１２月２１日から開設するそうです。



実は、私も何日か前にネットで買い物をしました。
いつも悩むのが支払い方法です。
クレジットカードが一番面倒でないし、リスクは低いのでは
と思いつつ、今回はコンビニ決済でしました。
当然コンビニの店員さんがしてくれるものと思い、支払番号
をメモしてコンビニに。
ところが番号だけでわからないといわれ、仕方なく自分で
端末に向かいました。
何度か試してもうまくつながらず、あきらめて帰ろうと思い
つつ挑戦しようやく決済が終了し、商品も無事届きました。
ふー！です。


特別セミナーの二回目は来週火曜日２２日です。
「携帯サイトで利用される課金・決済の仕組みと最新状況」
です。
講師は一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラムの
コンテンツプロバイダ委員会認証課金ＷＧ
リーダー高野敦伸様です。
こちらもお知らせ後まもなく締め切らせていただきました。

どうも、相談担当です。

先週、ここのブログで、訪問販売お断りシールとお役所の見解について、ニュース記事をふまえて触れたところですが、消費者庁は10日付で「改正特定商取引法における再勧誘禁止規定と「訪問販売お断り」等の張り紙・シール等について」というタイトルの見解を出しました。
まとめとしては、役所と自治体で連携して仲良くやっていきましょう、というところでしょうか。
確かにそうです、この姿勢が必要よ（なんでいつもわたしは上から目線なんだろう）。

今のところ、改正法施行後で訪販の相談は受けていないのですが、訪販においては、おのずと今後は減少傾向となることが否めないのではないかと思います。訪販で最近復活の兆しを見せるのはキャッチですかね。

一方、巣ごもり消費なんて言葉もあることから、通信販売は今後も増えるのでしょう。
改正法による通販の返品特約表示や指定商品制がなくなったことへの影響は、毎日ネットをみているととても良く感じられます。
今まで会社概要すら殆どなかったようなサイトにも「特定商取引法の表示」なんていうページができていますよね。

改正法施行後の現場感触については、また後日。今日はここまで。申し訳ありませんです。

久々の登場です。既に３週間以上も経ってしまったので今更感もありますが、やはりERIA（東アジアASEAN経済研究センター）ワークショップのことは報告しておきたいと思います。11月26日〜27日、三田のNEC本社会議室をお借りして開催しました。

今年は２年目です。昨年のメンバー（シンガポール、ベトナム、タイ、マレーシア、日本＋Consumers International）に加え、今年は韓国とフィリピンも参加し、議論も厚みを増しました。昨年のレポートはここに。
http://eria.org/research/y2008-no3-2.html

テーマは２つ。１つは各国のＥコマース市場と法制度に関する情報共有です。昨年持ち寄った情報をもとに法制度の比較表を作る、というのが今年の目玉。Ｅコマースが登録制だったり、クーリングオフが認められていたり、国ごとにいろいろ違っていて、興味深いです・・・が、事業者にとってのリスクや調査コストはそれだけ大きいということですね。有益な成果物にしたいと思います。

もう１つは、お馴染みICA-Netです。今年はじめからパイロットを行い、10件ほどの実績ができました。１つ１つの事例がそれぞれ示唆に富んでいて（手前味噌）、意味のある議論をすることができました。写真は（ピンボケですが）、プレゼン中の国際担当Tです。

今年の目標は、この経験に基づき、ICA-Netを本格的に立ち上げられるよう、政策提言の形に仕上げることです。事例を積み重ねていくとともに、ある程度、具体的な制度設計を示すことで実現につなげていきたいと思っています。次回１月、ジャカルタでのワークショップで形にします。

原田でございます。

先週は群馬県の相談員さん
の資格取得講座に
お邪魔いたしました。
参加される方は地元の
現役相談員さんもおり
多彩な顔ぶれでした。
内容は初級編ですが、
初級といえど
いずれ活躍される
相談員さん向けの
内容は現場ですぐ
役立つ内容でなければ
なりませんので、
正直甘くしておりません。

午前午後と計4時間
講義をさせていただ
きました。
しかも午後いちに
眠気がピークになるような
電子決済関連の内容が
来るようになっています。
しゃべるわたくしも
眠気が出ないよう
お昼は控えめに。
でもお昼は出席されていた
方々とご一緒して
楽しく情報交換を
させていただきました。
会場の前橋に着いた時刻は
朝だったので今の時期
さすがに寒いのですが、
昼間は暖かくなり
晴れて良い景色でした。

あと都内中野区で
消費者向けの講座を
担当いたしました。
保護者向けに
子供たちをネット被害から
守るための啓発講座
です。
こちらは朝から一日中
大雨だったので
足元が悪い日だったの
ですが一般の方々に
お越しいただきました。
ネット被害とその対策・
予防策をお話しする
にはどうしても被害の
実態を先ずお話しなければ
なりません。すると
「こわいわねー、わたし
なんかケータイで電話と
メールしか使わないから
ネットはやらないのが一番ね」
という意見があったのですが
注意点を知り対策方法も
知った上で利用すれば、
こんな利便性の高いツールは
そうそう無いということも
本当はご理解いただきたい
点であります。

こんにちは、またまた国際担当Tです。

〜ATA総会の2日目〜

主に実務的な話し合いが行われました。
1日目にアメリカFTCの方が来日し、APECマークのシステムについて説明して下さいました。2日も経済産業省の方が、日本での状況や補足説明をして下さいました。日本だけでなく既にプライバシーマークが存在する国では、新たにAPECのマークを取得するのは負担が大きいかと思います。国内の既存のマークを取得すれば、ほぼ自動的にAPECマークも取得できるようなシステムになれば良いかと思います。今は、企業が自社のプライバシー慣行を評価するための質問事項のドラフトを作成していて、ATAのような既にトラストマークを付与している機関の知恵を頂きたい、とのことでした。

マークを付与する機関（Accountability Agent）の上にAccountability Agentを審査する機関（Accredition Body）があったり、構造が複雑なので一生懸命聞いたのですが、内容的になかなか難しかったです。昨日の話と関連しますが、欧州のように法律がハーモナイズされているわけではなく、APEC加盟国には個人情報保護法がまだない国もあるので21のエコノミーでAPECマークを誕生させるのはとても大変そう、という印象を持ちました。

前日の続きで相互認証や、今後の方針について議論しました。相互認証に向けて、GTOトラストマーク運営事業者のためのガイドラインのバージョンアップに向けてと、２つのタスクフォースが立ち上がり2013年のATA設立10周年記念に向け動き出しました。

そしてTradeSafeCEOの岡本さんが来年度も議長国を務めることを表明、メンバーから承認され、TradeSafeとECネットワークが事務局を2011年7月まで務めることになりました。次回の会合の場所は2010年日本がAPECの議長国であることから、APECの会合が開催される広島で2月にという言う意見も出ました。2月と言ったらもうすぐなので実現するかどうかは分かりませんが、年が明けたらまた準備していかなければ、と考えております。

ATAやERIA会合を経験する度に完璧ということはなく、自分の中でまた次への課題が出てくるので、それをきちんと整理して次の会合に向けて取り組んでいきたいと思っています。

これは1日目会合終了後に撮った写真です。

こんにちは、今日は国際、兼？広報担当Tです。

おととい8日に六本木のリッツ･カールトン東京で開催されました「日本とＥＵにおける消費者保護政策の展望」というセミナーに理事の沢田がパネリストとして参加しました。

申し込み希望者が多かったそうで、会場は満員。挨拶の後、欧州委員会、消費者保護担当委員のメグレナ･クネヴァさんの基調講演がありました。私がこのブログで紹介したことのあるECC-Netの年次報告書に載っている方です。


生のクネヴァさんは可愛らしい話し方でテキパキと率直に回答する方という印象を受けました。それはともかく、これまでの欧州委員会での取り組み、消費者保護関連の法制度、なかでも製品安全と電子商取引に着目して講演して下さいました。

毎年ECC-Netの年次報告書をチェックし、11月に立教大学の早川教授が欧州委員会等を訪問した調査の報告を聞いていましたので、なかなか興味深かったです。

理事の沢田から、ECC-Netをモデルに立ち上げたICA-Netについて短く紹介。またECC-Netを通して加盟機関同士の国境を越えた苦情処理協力の連携ができているが、法執行機関同士の連携にまで持って行こう、という取り組みがどのくらい進んでいるのか。もう1つ、欧州は個人情報保護やデータの取り扱いについてとても厳しい規制が設けられているのですが、例えば苦情処理の際にも企業名などをやり取りしてはいけないのかどうか、沢田が質問をしました。


（分かりにくくてスミマセン。いちばん右側が沢田です。）

前者の方は、今後域内の消費者関連の法律をフル･ハーモナイゼイションすることによって苦情処理もしやすくなるのではないか、と仰っていました。しかし現状では法執行機関同士の連携は上手くいっていないと、率直にお話しして下さいました。

また後者の質問に対しては、国によっては企業情報を明かさないことがあり、国内の裁判が終了してから公表されるので、その間欧州委員会としては何もできないが、将来変わって行くことを望んでいる、とのことでした。

１つにまとまっている欧州とまとまっていないアジアとでは、いろいろ違いもありますが、法執行機関との連携など抱えている問題では共通点も沢山あるように思います。最初の挨拶でもありましたが、今回のセミナーをきっかけにこういった意見･情報交換の機会が増えていくことは双方にとって有意義なことだと思います。私もまた参加できる機会があれば、どんどん参加していきたいです。

では、また。

どうも、相談担当です。
ご無沙汰しております。

遅ればせながら、わたしのいるところにも消費者行政活性化基金使って何か研修をやって良いよというお達しが回ってきました。ここの理事も講師要請で全国嬉々として回っているようですが、わたしのところは何をテーマにするか未だ未定です。

そういえば消費者ホットライン、消費者庁のページ　では、福島県・山梨県・島根県・香川県・沖縄県の５県で試行とのことですが、全国的に開通するにはまだまだ時間がかかりそうです。

ホットラインは24時間が売りだったので、土日も通じる相談窓口を新たに新設したのですが、それも本格的な開始のめどが立っていないとのことと聞いています。当初は11月に開始と聞いていたので、参加する相談員もそれに合わせてスケジュール組んで準備していたようですが、直前にて取り消しとなったようで、いろいろ事情もあるのでしょうが、なんか予定を組んでいた相談員もちょっと気の毒です。思ったよりシステムの構築に時間を要しているのでしょう。9月を過ぎて、わたしのブログ更新と同じように失速状態です。

特定商取引法が改正され、今月より施行されましたが、訪問販売においては断っている消費者に対する再勧誘が禁止されました。
改正法が成立し施行までに1年以上あったのですが、この際、以前より各行政などが消費者啓発等で配布している「訪問販売お断りシール」というものを玄関に貼っている場合に、それが断っていることになるのかどうかという議論がされてきました。

このシール、逆に訪問販売業者においては、このシールが貼られている家は訪問販売の勧誘に弱いという業界認識も有るとか無いとか。
まあ、シールが貼られていてもお構いなしといった感じだったのですが、改正法により、このシールを貼ることで、その家を訪問販売すると今後再勧誘の禁止に該当するのかどうか注目されることになったのです。お役所の判断は、残念ながら「NO」です。
ニュースになったんですね。
確かにこの消費者庁の回答は、ちょっと消費者目線とは思えないです・・。

今まで啓発などでやってきた努力を無にするようなことを役所が言わないで欲しいという意見を聞いたことがありましたが、ちなみに、そのときの役所の回答は「シールを貼ってある家に勧誘に行ったからといって、それが違反行為として業務停止命令に該当するかどうかの判断は難しいという意味です」とのお答えだった気がします。なるほど。

でも、本当に勧誘に弱い人、いるんですよ。訪問販売の被害は高齢者にスポットが当てられがちですが、年齢に関係なく来るもの拒まず、自分でも断れないのは分かっているのです。でも断れない。これは性格の問題でもありますから簡単に直らない。
でも、なかなか断れない人、いい人ではないですか。直接対峙しないで済むと思われたシ
ールがダメなら、そんな人でも対峙せずに断われる方法が別にきちんとあれば良いのでしょうが、どんな方法ならいいんだろう・・。居留守じゃ断ってないし・・。