自死遺児の苦しみ知って 等(宮崎日日新聞、読売新聞/宮崎)
[2010年01月31日(Sun)]
きわめて充実した企画・内容・進行だった。
パネリストのみなさま方、ご参加くださったみなさま方、
企画・実施をいただいた内閣府のみなさま方、
そして報道陣のみなさま方に、こころより御礼申し上げたい。
●
参加者数が100名ぐらいだったと報道されているが、
じっさいにはもっと多かったのではないかとおもわれた。
(150名から200名ぐらい?)
おそらくは、官公庁や医療機関、相談機関、NPO等以外
からの方々が、たくさんおられたのではなかったろうか。
受付の名簿には、お名前を書かれずに入場なさった方々
が、とてもたくさんいらっしゃった。
遠くは奈良県、岡山県、徳島県からの方々もいらっしゃった
ようす。はるばるお越しいただき、ありがとうございました。
以下、引用
* * * * *
2010(平成22)年01月31日(日)
宮崎日日新聞
トップ>宮崎県内のニュース
相談できる環境を 宮崎市で自死遺児支援のつどい
http://www.the-miyanichi.co.jp/contents/?itemid=23433&catid=74&blogid=13
内閣府が主催する「自死遺児支援のためのつどい」
は30日、宮崎市の同市民プラザであった。
参加者は講演やパネルディスカッションを通して、
地域ぐるみで遺児を支える大切さを学んだ。
県内の医療や福祉関係者、保健所職員ら約100人が参加。
神戸市東灘区在住の男子大学生(22)が
「自殺で親を亡くして」
と題し、中学2年の時、父親を自殺で亡くした体験を告白。
男性は
「自殺で親を亡くしたと周囲に打ち明けることができず、
自分のせいで父親は自殺してしまったのではと
悩み続けた」
と語った。
参加した九州保健福祉大学3年の橋直樹さん(21)は
「自死遺族の皆さんが自分の思いを打ち明け、
相談できる環境が必要だと思った。
自殺を個人の問題ととらえず、社会や地域ぐるみで
考えることが大切」
と話していた。
警察庁の自殺統計によると、昨年の全国の自殺者は暫定値で
3万2,753人と、1998年から12年連続の3万人台。
本県は346人(前年比36人減)となっている。
【写真】
「自死遺児支援のためのつどい」
で自らの体験を語る自死遺族と関係者
=30日午後、宮崎市民プラザ
宮崎日日新聞 2010年02月01日(月)
◇ ◆ ◇ ◆ ◇
2010(平成22)年01月31日(日)
読売新聞
ホーム>地域>宮崎
自死遺児の苦しみ知って
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/miyazaki/news/20100130-OYT8T00988.htm
宮崎で「つどい」 大学生が体験語る
かつては自殺した父を許せない気持ちもあった。
今はその死を無駄にしたくない――。
「自死遺児支援のためのつどい」
が30日、宮崎市民プラザで開かれ、県出身で関西の大学に通う
男性(22)が自らの体験を語り、遺族への理解を呼びかけた。
つどいは、自殺対策の一環として内閣府が主催し、
宮崎で初めて開いた。
●
男性は両親と3人暮らしだった。
小学校高学年頃から家庭内に不和が生じ、
次第に父の愛情を感じなくなった。
気を引こうとテストで100点を取る一方、
殴り合いになったこともあったという。
中学2年のある日、親類の見舞いで当時住んでいた福岡から
母と2人で宮崎に来た。
福岡に残った父から、
「さみしいから帰っておいで」
と電話があったものの、
「いや、やめとく」
と断った。
翌日戻ったものの、自宅内で父が亡くなっているのを
男性が見つけた。
父の死後、母の実家のある宮崎で暮らし始めた。
しかし、父の死の原因が自分にもあるのではとの思いもあり、
中学校にも行かず、
「生きていてもしょうがない」
と、すべてがどうでもいいと考える日々が続いた。
●
そうした中、母の知人の紹介で、あしなが育英会が企画した
本『自殺って言えなかった。』
に、父を失った経験の手記を求められた。
これをきっかけに、同様に親を亡くしながら
自殺問題に取り組む人たちがいることを知った。
男性は、自殺で親を亡くした遺児の支援を考える時、
同じ体験を持つ人を通し、
「胸を張って生きてもいい」
と知ることが大きかったと振り返った。
そのうえで、
「親を亡くすと、家にも学校にも居場所がなくなる。
もしもの時、話を聞いてくれる先生がいると、
救われる子もいるかもしれない」
と、訴えた。
◇
つどいでは、
「子どもたちのために、今、大人たちが出来ること」
と題した討論もあった。
県内外で取り組む専門家やNPOの代表から、
「つらいことを受け止め、一緒に生きていくことが大切」
「子どもたちが話したいと思った時、
それに気付く大人であって」
といった意見が交わされた。
読売新聞 2010年01月31日(日)
* * * * *
以上、引用終わり
パネリストのみなさま方、ご参加くださったみなさま方、
企画・実施をいただいた内閣府のみなさま方、
そして報道陣のみなさま方に、こころより御礼申し上げたい。
●
参加者数が100名ぐらいだったと報道されているが、
じっさいにはもっと多かったのではないかとおもわれた。
(150名から200名ぐらい?)
おそらくは、官公庁や医療機関、相談機関、NPO等以外
からの方々が、たくさんおられたのではなかったろうか。
受付の名簿には、お名前を書かれずに入場なさった方々
が、とてもたくさんいらっしゃった。
遠くは奈良県、岡山県、徳島県からの方々もいらっしゃった
ようす。はるばるお越しいただき、ありがとうございました。
以下、引用
* * * * *
2010(平成22)年01月31日(日)
宮崎日日新聞
トップ>宮崎県内のニュース
相談できる環境を 宮崎市で自死遺児支援のつどい
http://www.the-miyanichi.co.jp/contents/?itemid=23433&catid=74&blogid=13
内閣府が主催する「自死遺児支援のためのつどい」
は30日、宮崎市の同市民プラザであった。
参加者は講演やパネルディスカッションを通して、
地域ぐるみで遺児を支える大切さを学んだ。
県内の医療や福祉関係者、保健所職員ら約100人が参加。
神戸市東灘区在住の男子大学生(22)が
「自殺で親を亡くして」
と題し、中学2年の時、父親を自殺で亡くした体験を告白。
男性は
「自殺で親を亡くしたと周囲に打ち明けることができず、
自分のせいで父親は自殺してしまったのではと
悩み続けた」
と語った。
参加した九州保健福祉大学3年の橋直樹さん(21)は
「自死遺族の皆さんが自分の思いを打ち明け、
相談できる環境が必要だと思った。
自殺を個人の問題ととらえず、社会や地域ぐるみで
考えることが大切」
と話していた。
警察庁の自殺統計によると、昨年の全国の自殺者は暫定値で
3万2,753人と、1998年から12年連続の3万人台。
本県は346人(前年比36人減)となっている。
【写真】
「自死遺児支援のためのつどい」
で自らの体験を語る自死遺族と関係者
=30日午後、宮崎市民プラザ
宮崎日日新聞 2010年02月01日(月)
◇ ◆ ◇ ◆ ◇
2010(平成22)年01月31日(日)
読売新聞
ホーム>地域>宮崎
自死遺児の苦しみ知って
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/miyazaki/news/20100130-OYT8T00988.htm
宮崎で「つどい」 大学生が体験語る
かつては自殺した父を許せない気持ちもあった。
今はその死を無駄にしたくない――。
「自死遺児支援のためのつどい」
が30日、宮崎市民プラザで開かれ、県出身で関西の大学に通う
男性(22)が自らの体験を語り、遺族への理解を呼びかけた。
つどいは、自殺対策の一環として内閣府が主催し、
宮崎で初めて開いた。
●
男性は両親と3人暮らしだった。
小学校高学年頃から家庭内に不和が生じ、
次第に父の愛情を感じなくなった。
気を引こうとテストで100点を取る一方、
殴り合いになったこともあったという。
中学2年のある日、親類の見舞いで当時住んでいた福岡から
母と2人で宮崎に来た。
福岡に残った父から、
「さみしいから帰っておいで」
と電話があったものの、
「いや、やめとく」
と断った。
翌日戻ったものの、自宅内で父が亡くなっているのを
男性が見つけた。
父の死後、母の実家のある宮崎で暮らし始めた。
しかし、父の死の原因が自分にもあるのではとの思いもあり、
中学校にも行かず、
「生きていてもしょうがない」
と、すべてがどうでもいいと考える日々が続いた。
●
そうした中、母の知人の紹介で、あしなが育英会が企画した
本『自殺って言えなかった。』
に、父を失った経験の手記を求められた。
これをきっかけに、同様に親を亡くしながら
自殺問題に取り組む人たちがいることを知った。
男性は、自殺で親を亡くした遺児の支援を考える時、
同じ体験を持つ人を通し、
「胸を張って生きてもいい」
と知ることが大きかったと振り返った。
そのうえで、
「親を亡くすと、家にも学校にも居場所がなくなる。
もしもの時、話を聞いてくれる先生がいると、
救われる子もいるかもしれない」
と、訴えた。
◇
つどいでは、
「子どもたちのために、今、大人たちが出来ること」
と題した討論もあった。
県内外で取り組む専門家やNPOの代表から、
「つらいことを受け止め、一緒に生きていくことが大切」
「子どもたちが話したいと思った時、
それに気付く大人であって」
といった意見が交わされた。
読売新聞 2010年01月31日(日)
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以上、引用終わり