ＮＰＯ法人宮崎自殺防止センターを応援したい

2010（平成22）年09月09日（木）
ＭＳＮ産経ニュース
ニューストップ＞生活＞からだ

心の病にネットで救いの声
http://sankei.jp.msn.com/life/body/100909/bdy1009092240004-n1.htm

厚生労働省では、メンタルヘルス対策として、
インターネットを活用した情報提供を行っている。

昨年１０月に開設した働く人のための
メンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」
（ｈｔｔｐ：／／ｋｏｋｏｒｏ．ｍｈｌｗ．ｇｏ．ｊｐ／）

では、今月１日から、心の病を克服した著名人に
自身の体験談を語ってもらった映像メッセージをシリーズ掲載。
さらに職場復帰へのガイダンスなども紹介している。

１０日からは、心の不調や病気に関する説明に加え、
各種支援サービスの紹介などをまとめた
「みんなのメンタルヘルス総合サイト」

や、１０〜２０代の若者向けにストレスなどの対処法
を記したサイトも開設。

厚労省は活用を呼び掛けている。

ＭＳＮ産経ニュース　2010年09月09日（木）22時40分

2010（平成22）年09月09日（木）
朝日新聞
asahi.com＞マイタウン＞広島

不眠・心の問題、悩まず連絡を
県が相談電話開設
http://mytown.asahi.com/areanews/hiroshima/OSK201009080079.html

「自殺予防週間」（１０〜１６日）にあわせ、
県は市民団体などに委託しフリーダイヤルの相談電話を
２つ開設した。

１つは不眠に悩む人向けの相談電話
（平日、０１２０・９２７・２２５）。

不眠の訴えからうつ病の兆しを見つけ、必要なら受診を勧める。
月曜午前９時〜午後１時、火〜金曜午後１〜５時。
１２〜１４日は特別に、午前９時から午後５時まで応じる。

●

生活や心の問題を抱える人向けには、
毎月１日午前８時〜午後８時、
市民団体「広島いのちの電話」による相談電話
（０１２０・３７５・５６８）も行う。　（錦光山雅子）

朝日新聞　2010年09月09日（木）

2010（平成22）年09月09日（木）
朝日新聞
asahi.com＞マイタウン＞多摩

子どもの悩み　向き合い冊子
http://mytown.asahi.com/tama/news.php?k_id=14000001009090002

電話で子どもの悩み相談に応じている
ＮＰＯ法人「チャイルドラインむさしの」（武蔵野市）が、
これまでの公開講座の講演をまとめた冊子＝写真＝を作った。

いじめや虐待など、いまの子どもたちが置かれた状況を
知ってもらうためで、親や教師だけでなく、
「子どもにかかわる多くの人たちに読んでほしい」
という。　（山本奈朱香）



多摩地区にあるアパートの１室。
受付時間の午後２時を過ぎると電話が鳴った。
相談員の女性が相づちを打ちながら約２０分間、話を聞いた。
切るとすぐにまた電話が鳴る。今度は何も話さずに切れた。

同法人理事の安住桂子さん（５４）は
「迷って黙っていたり、無言でもつながっていたい子も
　いるんです」。

１５分ほど無言の状態が続くこともあるという。

「チャイルドラインむさしの」は２００１年５月の開設。
「受け手」としての研修を受けたボランティアの相談員が、
１８歳以下の子どもからの相談に応じてきた。

友人関係の悩みなどから、深刻ないじめや性的被害の訴えまで、
内容はさまざまだ。

相談活動の一方で、子どもを取り巻く状況を広く知ってもらおう
と、小児科医や教育家ら専門家を招いた公開講座も開いてきた。

その一部を、今回初めて講演録
『知ってほしい子どもたちのこと　おとなが奪う子どもの笑顔』
にまとめた。

弁護士の坪井節子さんとソーシャルワーカー寺出寿美子さんの
講演を収録、Ａ５判７１ページで７００部を作った。

坪井さんは、弁護士会の活動の中で２０年間、
子どもの相談を受けてきた経験を語る。

学校でいじめられ、両親にも理解されず、自殺を図った
中学生の男の子。親に虐待されて家を飛び出し、
暴走族に入って売春をさせられた女の子――。

彼らを前にすると「何もできない」が、
「『あなたに生きていてほしい』という気持ちだけは伝えよう」
と接してきた。

その中で「瀬戸際まで追いつめられた子どもたち」が
生きていこうとする場面に立ち会い、
逆に希望を与えられたという。

安住さんは
「子どもにとって『この人を頼ればいい』という人が
　身近にいると楽になる」。

そんな大人が増えるためにも
「多くの人に冊子を読んでもらいたい」
と話す。



冊子は無料だが、活動費として１冊につき５００円の
寄付を呼びかけている。相談員も募集する。

特別な資格は不要だが、１０月３日から始まる養成研修
（全１０回、２万円）の受講と実習が必修。締め切りは今月末。

問い合わせは事務局（０８０・５６７９・５１００）へ。
電話相談は月曜と火曜の午後２〜８時。
（０４２２・５２・５１００）

朝日新聞　2010年09月09日（木）